みずほフィナンシャルグループ

海外発の金利上昇で業績が急回復したメガバンク。三菱UFJフィナンシャル・グループを例に、銀行の稼ぐ仕組みを徹底解説した。さらに同社ではROEの目標達成も射程圏内で、役員賞与も弾みそう。主要役員のROE達成ボーナス実額リストと併せてお届けする。

LINEが証券ビジネスから撤退する。スマートフォン専業のLINE証券は、証券口座を野村證券に移管し、FXに特化する方針だ。証券最大手と国民的コミュニケーションアプリがタッグを組んで始めた新しいスタイルのインターネット証券ビジネスには、ネット証券業界では“常識”のある要素が欠けていた。

金融業界の5年後の序列を四つのサブセクター（メガ銀・地銀・証券・生損保）別に予測！生損保・メガ銀が比較的好調な一方、地銀や証券は厳しい見通しにさらされる。円安、金利高は金融業界にどう作用するのか。業界内の垣根をかき乱すプレーヤーも含めた、主要金融機関12社の未来図を定量データで徹底検証する。

みずほフィナンシャルグループは、度重なるシステム障害などで執行部トップの引責辞任という未曽有の危機に陥った。社外取締役が激論の末に決断したのが、旧体制との決別と3メガバンクで初となる「平成入行組」の新トップの起用である。社外取はどう動いたのか。混迷を極めた新トップ選定の舞台裏を明かす。

社外取締役は特権階級――。そんな実態がうかがえる、何よりの指標が報酬金額になる。そこで、社外取10160人の総報酬額を実名ランキングで完全公開。前編として上位5000人の実名と兼務社数、推計報酬額の合計を明らかにする。ランキングトップの報酬額は9900万円に上った。

新興企業の「小ささ」「少なさ」が指摘される日本経済。岸田政権はスタートアップ支援をうたうが、日本でIPO（新規株式公開）するベンチャー企業が巨大化することはまれだ。資金の出し手が少ないといった構造要因だけではない。上場直後の株価をかく乱する、ネット証券や投資家がつくり出した“もうけのカラクリ”を明らかにする。

PBR1倍割れの代表銘柄ともいえる本邦メガバンク。日本銀行の金融政策の変更期待から一時、株価が上昇したが、米国の地方銀行破綻で暗雲が垂れ込める。元日銀審議委員による米国経済の解説に基づき、今、買うべきか否かを検証した。

社外取締役バブルの実態を、データを基に炙り出す。ダイヤモンド編集部は独自試算で社外取を、報酬や兼務社数、企業業績など六つの軸で徹底評価。1000点満点で10160人を完全序列化した。日本の上場企業の社外取締役「全10160人」を網羅した実名ランキングの前編として、上位5000人の実名と総得点を紹介する。

今回は、上場する銀行を対象に平均年収のデータを使って、「年収が高い銀行ランキング2022」を作成した。本社所在地はダイヤモンド社企業情報部調べ。単体の従業員数が50人未満の会社は除外している。対象期間は、2021年4月期～22年3月期。

今回は、上場する銀行を対象に平均年収のデータを使って、「年収が高い銀行ランキング2022」を作成した。本社所在地はダイヤモンド社企業情報部調べ。単体の従業員数が50人未満の会社は除外している。対象期間は、2021年4月期～22年3月期。

メガバンク3行（三菱UFJ銀行、みずほフィナンシャルグループ〈FG〉、三井住友銀行）が、退職者交流サイトの立ち上げと出戻り社員の採用に踏み切りました。ついに「中途退職者＝裏切り者」の意識を変えようとしているのです。「人手不足なんだから当たり前でしょ」と思った銀行業界以外の方、実は、あなたにとっても「おいしい話」かもしれません。

東京証券取引所の有識者会議から飛び出した、PBR1倍割れ企業への強い批判。トヨタ自動車、ソフトバンクグループ、そして三菱商事など日本を代表する企業が続々と自社株買いなどの株主還元策強化を打ち出した。トヨタやメガバンク、大手商社を長年苦しめてきた「割安」という課題は一掃されるのか。PBRを単純な目標と見なす姿勢を戒める声も含めて、今後のニッポンの株式市場を占う。

“大人の社交場”ともいえる名門ゴルフ倶楽部には、趣味と実益を兼ねてゴルフをたしなむエスタブリッシュメントが集まる。ファーストリテイリングの柳井正会長兼社長、ソフトバンクグループの孫正義会長兼社長、サントリーホールディングスの佐治信忠会長、麻生太郎元首相ら政財界の大物が集う全国の名門14コースを一挙紹介する。

『週刊ダイヤモンド』5月13日号の第1特集は「ゴルフ沸騰」です。ゴルフが沸騰しています。ゴルフ場は予約が取れないほど活況を呈し、ゴルフ場会員権は急騰。アパレル市場まで盛り上げるほどブームは過熱しています。本誌恒例のゴルフ場ランキングや「虎の巻」上達術、熱狂するプロゴルフ界の動静など沸き立つゴルフの最新動向をお届けします。

国も民間企業もクラウド活用をこぞって進めている。ところが、実はクラウドを一部捨ててオンプレ（自社保有）に戻る企業も。米メタ、Dropbox、DMM.com、楽天グループなどがそれだ。「オンプレ」に戻るDX強者の逆転の発想とは？

スイスの金融大手クレディ・スイス・グループが同国政府主導でUBSに買収されたため「AT1債」が無価値化し、世界の債券市場を動揺させた。国内でも1400億円が販売され、著名人を含む投資家から怨嗟の声が上がる。そんな中、三井住友フィナンシャルグループは自社のAT1債の発行に踏み切った。

DXブーム、といいながらもデジタルもトランスフォーメーションもないDXプロジェクトの現場が日本のあちこちにあふれる。そんな中、座談会メンバーが予想する、次に来る「恐怖系DX」とは？

米国の利上げに端を発した米シリコンバレー銀行（SVB）の“突然死”に、スイスの金融最大手USBによるクレディ・スイスの救済合併、東芝の非上場化を巡る邦銀各行の巨額融資……。国内外の金融業界では、ビッグニュースが続く。そんな中、4月1日付で全国銀行協会会長に就任した加藤勝彦・みずほ銀行頭取に、「金利が上がる世界」の収益向上策や、巨額融資の在り方、給与のデジタル払いの影響などについて聞いた。

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みずほ銀行のシステムトラブルは、中から見て本質的には何が問題だったのか、そしてトラブルを乗り越えた今、新システムはみずほにどう役立つのか？元・中の人をゲストに迎えたIT座談会の2回目です。