みずほフィナンシャルグループ

日本では数少ない大型グロース株のソニーグループや、1年で株価が5倍になった海運株など個人投資家の注目度が高い銘柄をセレクト。今後の業績見通しや、株価の位置、リスク要因など強弱材料を解説する。保有継続なのか、今から買っていいのかなどの判断材料にしてほしい。

東京大学を卒業して大手銀行に就職したエリート、矢内彩さんは在職中に1億5000万円の不動産投資を決意した。しかし、この投資があだとなって自己破産。いったい何が起こったのか。決定的な敗因は何だったのか。本人が赤裸々に語った。

みずほ銀行のシステムトラブルで一般にも注目を浴びた「銀行勘定系システム」。実は、そんなトラブルを尻目に、地銀業界を舞台に、勘定系システムを取り巻く勢力と力学に一大地殻変動が起きている。

金融庁が、システム障害を多発させているみずほ銀行とみずほフィナンシャルグループに業務改善命令を出した。検査が続く中での異例の行政処分となったが、金融庁の“真意”はどこにあるのか。

金融庁は今月22日、みずほ銀行と親会社のみずほフィナンシャルグループに対して、銀行法に基づく業務改善命令を出した。みずほのシステムを実質的に管理するとも取れる、「異例の措置」であり、注目が集まっている。ただ、こうして管理を強化することで一連の問題が解決するとは限らない。場合によっては、さらに状況が悪化する可能性すらある。

6月末に突如として燃え上がった三菱電機の検査不正問題。発覚直後からトップニュースで報じられ、わずか3日後には社長が引責辞任に追い込まれた。なぜ、あれほど厳しいメディアの集中砲火を浴びたのか!?――“不祥事企業No.1”三菱自動車の広報部で危機管理を担当してきた広報コンサルタントが、三菱電機の痛恨のミスに光を当てる。

みずほ銀行が再びシステムトラブルに見舞われている。2021年2月に多数のATMが使えなくなるという大規模障害が発生し、対策を進めていた最中のことだった。ここまで来るとシステムの設計そのものを疑問視せざるを得ない状況であり、メガバンクとしての存在意義すら問われる事態といってよいだろう。この事態を招くに至った、みずほの「IT戦略不在の20年史」を分析し、今年だけで6度目となるシステム障害が必然といえる理由を解説する。

8月20日、みずほ銀行で再びシステム障害が発覚した。今年に入って5回目となる障害だが、みずほは2カ月前に再発防止策を公表したばかりだった。今回の障害を見ても、新システム開発工程における検証不足が浮き彫りになった。

みずほフィナンシャルグループが、3度目の大規模なシステム障害を起こした。顧客不信を招いたにもかかわらず、前期決算はV字回復と好調だ。だが実は、みずほはいつ発火してもおかしくない時限爆弾を二つ抱えた状況にある。

コロナ禍から経済が回復するに当たり、企業の業績はK字形のように二極化していく可能性が高い。今まで以上に企業の財務、決算書は重要になってくるのだ。もはや、「決算書は読めません」はビジネスパーソンとして通用しない。しかし、安心してほしい。本特集『決算書100本ノック！ 2021夏』は、ライバル対決、歴史、ニュースを読めば、自然と決算書の勘所が身に付く設計になっている。ダイヤモンド編集部の会計特集はシリーズ累計117万部。中でもこの『決算書100本ノック！』は人気企画だ。簿記や仕訳など難しい知識や暗記は一切不要で、財務3表を超大きな図で簡単に理解可能なのだ。

2015年に発売されたロボット「ペッパー」は一躍ブームとなり、多くの飲食店などが導入した。だが今では目新しさは薄れ、レンタル契約を終了する顧客企業が続出。提供元のソフトバンクロボティクスが生産を一時停止するに至った。かつて人気者だったペッパーはなぜ落ちぶれたのか。

3度目の大規模なシステム障害を起こしたみずほ銀行とみずほフィナンシャルグループに対して、第三者委員会がまとめた調査報告書が、6月15日に公表された。報告書では、頭取が自行のATM障害をインターネットニュース経由で知るなど、衝撃の事実がつまびらかにされた。最たる「汚点」は、企業風土に問題があると“再び”指摘されたことだ。

金融3メガの最後の1社がついに動きだした。三井住友フィナンシャルグループがグループ総出で量子人材育成に乗り出す。JPモルガン、ゴールドマン・サックスなどの海外勢や、IBM・慶應義塾大学と組んで先行して活用法を模索する三菱UFJフィナンシャル・グループ、みずほフィナンシャルグループに追い付けるか。

新型コロナウイルスの猛威は当然、日本一の繁華街をもどん底に陥れた。1階店舗の空室状況は過去最悪で、ワクチン接種の進展まで耐えられなかったテナントは多い。だが、やはり銀座は、銀座。コロナ後の復活に向けた布石が打たれている。

オールジャパンで量子技術イノベーション立国を目指す――。トヨタ自動車、東芝、NTTなど日本を代表する大企業が、量子コンピューターの活用に向けて集結した。産業界が“巨大護送船団”方式で動きだした背景には、先行する海外勢への強い危機感がある。

量子コンピューターの急速な発展により実用化の兆しが見えてきたことで、企業が続々と集結している。既存のコンピューターとは異なる仕組みで計算するため、飛躍的な性能向上が期待されている“夢の計算機”。もちろんそれを扱う難易度は最高峰で、今や最強の理系人材となった「量子エリート」を自陣に取り込むための勢力争いが激化している。

長引く低金利の影響や、コロナ禍による貸し倒れに備えた費用が収益を圧迫し、危機感を募らせる銀行業界。上場している全国85行の平均年収ランキングのうち、トップ5を紹介する。

長引く低金利の影響や、コロナ禍による貸し倒れに備えた費用が収益を圧迫し、危機感を募らせる銀行業界。上場している全国85行の平均年収ランキングをつぶさに見れば、今後の業界再編の行方が読み解けるはずだ。

今年初めに話題となったデジタル給与払い。電子マネーを使った給与払いが果たして、利用者のメリットを増やすのか？10の観点から検証した。

2021年3月期決算において、三菱UFJフィナンシャル・グループ（FG）が最終利益で三井住友フィナンシャルグループを追い抜き、業界首位に返り咲いた。このタイミングで三菱UFJFGは、過去最高水準の「純利益1兆円」を目標に掲げたが、幸先の良くないスタートとなり、亀澤宏規社長は危機感をあらわにする。