ネットフリックス

米紙「ウォール・ストリート・ジャーナル」の注目記事の要点を短時間でまとめ読みできてしまう「WSJ3分解説」。今回は、「ネットフリックス」や「Apple TV+」、「アマゾン・プライムビデオ」などの、有料動画配信サービスの熾烈な争いを取り上げる。争いの鍵を握るのは、高品質な「オリジナル作品」にありそうだ。

競争が激化する動画配信サービスでは、昔のテレビ番組を期限付きで配信する権利を高額の対価を支払って手に入れる動きが増している。

月額4.99ドルというApple TV+の価格は魅力的に見えるものの、提供される番組とサービスの数を考えるとそうでもない。

ケーブルテレビ国内最大手のジェイコムが、動画配信大手の米ネットフリックスと提携する。放送と通信の“巨人”が国内初の融合を図り、動画コンテンツの巨大プラットフォーマーが誕生する。

ネットフリックスが世界的な成功を収めていることに、もはや疑いの余地はないだろう。ただ、アマゾン、アップル、ディズニーなどのライバルの台頭は顕著である。また、同社の会員数は伸び悩み始めてもいる。こうした状況を打破するために、「マルチサイド・プラットフォーム」で有名なアンドレイ・ハジウ氏は、ネットフリックスがプラットフォーマーになることを提案する。

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ネットフリックスはハリウッドの大手映画会社が牛耳っていた領域に攻め込むため、製作費が1億ドル以上の超大作映画に注力している。

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4～6月期決算で明暗が分かれたマイクロソフトとネットフリックスの例を振り返りながら、これから訪れる米大型ハイテク銘柄の決算ラッシュを迎える準備をしよう。

米動画配信大手ネットフリックスは、「13の理由」がなくても投資家の神経を高ぶらせることができる。1つで十分すぎるくらいだ。