「研修内製化」――企業・団体が、外部の研修提供会社に委託して自社の従業員に「研修」を行うのではなく、自社内で研修コンテンツを作り、人事部などが企画・運営するというもの。しかし、「内製」に明確な定義はなく、研修提供会社が作ったコンテンツを、自社用にカスタマイズする方法などもある。内製と外注、オンラインと対面……コロナ禍において、企業の研修はどう変わってきているのか？ オンラインでの研修は、「内製」にどう影響しているのか？ 「社内講師養成コンサルタント」として活動中の鈴木英智佳さん（株式会社ラーニング・クリエイト 代表取締役）に話を聞いた。

内閣府の調査では、コロナ禍におけるテレワークのデメリットとして「気軽な相談・報告が困難になった」という就業者が目立っている。自室において、ひとりで仕事に向き合っていれば、「何のために働いているのか？」「どうしてこんなに忙しいのか？」と「自問」することもあるだろう。新入社員研修や管理職対象のリーダーシップ研修などで、さまざまな悩みやリアルな声を聞いている、講師ビジョン株式会社・代表取締役の島村公俊さんは、そうした「自問」こそが自分自身と組織(チーム)を成長させていくと説く。

「アンコンシャスバイアスへの気づきは、 ひとりひとりがイキイキと活躍する社会への第一歩」――これは、内閣府男女共同参画局の広報誌「共同参画」の昨年2021年5月号の特集タイトルだ。「無意識の偏見・思い込み」を意味する「アンコンシャスバイアス」。「文系出身の社員は計算が苦手だから…」「女性社員は子育てがたいへんだから…」といった思い込みが円滑な対人関係に水を差すこともあるが、はたして、そうしたアンコンシャスバイアスを企業内の組織において減らす方法はあるのだろうか？　管理職・マネージャー向けの「アンコンシャスバイアス研修」を受けて、考えてみた。

「1on1×企業内大学」で、内省と学びを加速！日清食品ホールディングスが実現したタテ・ヨコ・ナナメの対話の驚くべき成果とは？

日本企業のM＆Aが急増しており、2021年は過去最多の4280件を記録した（レコフデータ調べ）。しかし、M＆Aの成功率は思いのほか低く、その原因の多くはM＆A後の統合プロセスにおける「人と組織」の問題にあると言われている。この連載では、人材開発・組織開発の専門家が著した最新刊『M＆A後の組織・職場づくり入門』（齊藤光弘・中原淳 編著、東南裕美・柴井伶太・佐藤聖 著、ダイヤモンド社刊）の中から、人と組織を統合する際の課題やアクションについて紹介していく。今回のテーマは、M＆A後の組織づくりで「対話の場」をどうデザインするか？

近年、「パーパス」は、ビジネスシーンで耳にするようになったキーワードだ。コロナ禍による社会変容やSDGsが提示されたことで、会社の軸となり、方向性を決める「パーパス」の重要度はいっそう高まっている。『パーパス・ドリブンな組織のつくり方』（共著／日本能率協会マネジメントセンター）を刊行したアイディール・リーダーズ株式会社の後藤照典氏（COO）は、パーパス・ドリブンな組織となることでエンゲージメントの向上や自律型人材育成、ダイバーシティの実現などにおいて大きなメリットがあると語る。いま、なぜ、「パーパス」が求められているのか、そして、その効果について聞いた。

2023年3月卒業予定者（以下、23卒生）をメインにした、企業における採用選考が進んでいる。すでに同時期の就職内定（内々定）率が前年を上回っているという民間調査のデータもあるが、これから6月頃までが採用選考のピークで、対面やオンラインによる最終面接が行われていくだろう。そうした一連の採用活動の過程で、企業の経営者や人事担当者がハマりがちな落とし穴は何か？　多業種の企業と深くかかわり、インターンシップのプロデュースをはじめ、人材採用から育成までのコンサルティングを手がけている福重敦士氏（株式会社ダイヤモンド・ヒューマンリソース　HD首都圏営業局・局長）に話を聞いた。

“部下とどんな話をすればいいのか”と悩む上司の意識が180度が変わった！パナソニック子会社が導入した研修の正体とは？

日本企業のM＆Aが急増しており、2021年は過去最多の4280件を記録した（レコフデータ調べ）。しかし、M＆Aの成功率は思いのほか低く、その原因の多くは、M＆A後の統合プロセスにおける「人と組織」の問題にあると言われている。この連載では、人材開発・組織開発の専門家が著した最新刊『M＆A後の組織・職場づくり入門』（齊藤光弘・中原淳 編著、東南裕美・柴井伶太・佐藤聖 著、ダイヤモンド社刊）の中から、人と組織を統合する際の課題や具体的なアクションについて紹介していく。今回のテーマは、M＆A後の統合プロセスで「対話」の機会を持つことがなぜ効果的なのか？

学生をはじめとした若者たち（Z世代）はダイバーシティ＆インクルージョンの意識が強くなっていると言われている。一方、先行き不透明な社会への不安感を持つ学生も多い。企業・団体はダイバーシティ＆インクルージョンを理解したうえで、そうした若年層をどのように受け入れていくべきなのだろう。神戸大学で教鞭を執る津田英二教授が、学生たちのリアルな声を拾い上げ、社会の在り方を考える“キャンパス・インクルージョン”――その連載第3回をお届けする。

日本企業のM＆Aが急増しており、2021年は過去最多の4280件を記録した（レコフデータ調べ）。しかし、M＆Aの成功率は思いのほか低く、その原因の多くはM＆A後の統合プロセスにおける「人と組織」の問題にあると言われている。この連載では、人材開発・組織開発の専門家が著した最新刊『M＆A後の組織・職場づくり入門』（齊藤光弘・中原淳 編著、東南裕美・柴井伶太・佐藤聖 著、ダイヤモンド社刊）の中から、人と組織を統合する際の課題やアクションについて紹介していく。今回のテーマは、M&Aの目的とビジョンを、M&A後の統合（PMI）プロセスで社員にどのように伝えるか？

人と組織を統合する際の課題やアクションについて紹介していく本連載。今回は、M＆A前夜に取り組むアクションの一つとして、「目的とビジョンの明確化」について解説する。

コロナ禍で、オンラインによる研修やセミナーが増え続けている。テレワーク中の従業員が、eラーニングの「動画」をオンデマンドで提供されることも多いようだ。そうしたなか、創業から18年で、世界・日本を代表する2000社以上の、計5万本を超えるBtoB動画を制作し、配信支援を行っている企業がある――株式会社ヒューマンセントリックス。起業時のエピソードとともに、BtoB動画に特化する理由や動画制作のテクニックなどを代表取締役の中村寛治さんに語っていただいた。

心理的安全性の重要性が叫ばれるが、そもそも組織文化とはつくれるものなのだろうか？心理的安全性の専門家、デジタル庁の人事担当らが集い、その方法論について議論する。

日本企業のM＆Aが急増しており、2021年は過去最多の4280件を記録した。しかし、M＆Aの成功率は思いのほか低く、その原因の多くは、M＆A後の統合プロセスにおける「人と組織」の問題にあると言われている。この連載では、人材開発・組織開発の専門家が著した最新刊『M＆A後の組織・職場づくり入門』（齊藤光弘・中原淳ほか著、ダイヤモンド社）の中から、人と組織を統合する際の課題やアクションについて紹介していく。今回のテーマは、M＆A後の統合プロセスに「組織づくり」の視点をいかに取り入れるか。

近年、企業経営において急速に注目されているキーワードが「人的資本」だ。人材を「資本」としてとらえ、その価値を最大限に引き出すことで、中・長期的な企業価値向上につなげる経営のあり方は「人的資本経営」と呼ばれる。この「人的資本経営」にはさまざまなアプローチがあるが、なかでもカギを握るのが「アルムナイ」との関係である。「アルムナイ」は、退職者の再入社・再雇用との関係で考えられがちだが、その効果は人事戦略全体に及ぶ。2017年からアルムナイ専用のクラウドシステムを提供している株式会社ハッカズーク代表取締役CEO兼アルムナイ研究所研究員の鈴木仁志さんに、「アルムナイ」の本質と可能性について話を聞いた。

日本企業のM＆Aが急増しており、2021年は過去最多の4280件を記録した（レコフデータ調べ）。しかし、M＆Aの成功率は思いのほか低く、その原因の多くは、M＆A後の統合プロセスにおける「人と組織」の問題にあると言われている。この連載では、人材開発・組織開発の専門家が著した最新刊『M＆A後の組織・職場づくり入門』（齊藤光弘・中原淳 編著、東南裕美・柴井伶太・佐藤聖 著、ダイヤモンド社刊）の中から、人と組織を統合する際の課題やアクションについて紹介していく。今回のテーマは、M＆Aに伴うトランジション（移行）をどのようにマネジメントするか。

日本企業のM＆Aが急増しており、2021年は過去最多の4280件を記録した。しかし、M＆Aの成功率は思いのほか低く、その原因の多くは、M＆A後の統合プロセスにおける「人と組織」の問題にあると言われている。この連載では、人材開発・組織開発の専門家が著した最新刊『M＆A後の組織・職場づくり入門』（齊藤光弘・中原淳 編著）の中から、人と組織を統合する際の課題や具体的なアクションについて紹介していく。

資生堂と日本IBMはいかにして女性リーダーの活躍を促進したのか？　企業が本気でダイバーシティ＆インクルージョンに取り組む方法を、岡島悦子氏と浜田敬子氏が解説。

企業における従業員の「退職」の意思を、従業員本人に代わって企業側に伝える「退職代行」。近年、その請負業者とサービスの利用者が増えている。「退職代行」の背景にある労働環境は？　企業の人事担当者はどのように「退職代行」の通知に向き合っているのか？　現在の問題点は何か？――退職希望者のさまざまな相談を受け、「退職代行」の豊富な経験を持つ弁護士の竹内瑞穂さん（第一東京弁護士会）に話を聞いた。