2020年初頭から続く新型コロナウイルス感染症の拡大で、企業・団体の新入社員・管理職をはじめとした従業員向け研修もオンラインが主流になりつつある。人と人がリアルな空間で対面しづらい時代に、企業が持つ大型研修施設はどうなっているのだろう。グループ売り上げ11兆448億円（2021年2月期）、約13万5000人の従業員(グループ連結)が就労するセブン＆アイグループ――その伊藤研修センターを訪ね、高木剛センター長に話を聞いた。

「自己肯定感」「自己効力感」という言葉をよく耳にするようになった。しかし、「肯定」も「効力」もその尺度が分かりづらく、「自己肯定感」や「自己効力感」が「高い」ことにどのような意味を見出すかは人それぞれのようだ。たとえば、新入社員の面接試験における「自己肯定感」の判断は？　たとえば、企業・団体の人材育成における「自己効力感」の価値は？　教育再生実行会議における言葉の定義などから、いま改めて、「自己肯定感」と「自己効力感」について考えてみよう。

超高齢化社会のニッポン――2013年の「高年齢者雇用安定法」の改正で、65歳までの雇用確保が義務化（65歳定年制）され、2025年4月からは65歳定年制が全企業に適用される。再雇用を含めて、65歳以上でも働けるような令和の時代に、シニアが仕事の“適性検査”を受けて、「自分のパーソナリティを知り、自分に合った職を見つけること」は一般的になるかもしれない。そもそも、新卒などの採用時に行われる“適性検査”とはどういうものなのか？ それをシニアが受検することで、企業の人事部と本人に生まれる気づきは何か？

集まれない時代の内定者フォローの一環として、内定者向けにオンライン読書会を開催する企業が増えつつある。なぜ、オンライン読書会が、対面での懇親会や食事会に代わるコミュニケーション手段となり得るのか。どのようなメリットが見込めるのか。昨年度からオンライン読書会を企画・実施している武蔵野銀行 人事部キャリア開発室の柿島秀之氏にお話をうかがった。

コロナ禍では、多くの企業が、事業所での感染対策はじめ、リモート勤務やワクチン接種などさまざまな取り組みを通して従業員の健康確保の重要性を再認識している。今後も「従業員の健康」をどのように守るかが各方面から問われることは間違いない。しかし、企業による「従業員の健康確保」は、法律や規制への対応に終始し、医師や保健師といった専門家に任せるだけといったケースも少なくない。産業医・労働衛生コンサルタントとして就労者の現場の声に精通し、ITを活用した健康管理クラウドサービスを提供する株式会社iCAREの山田洋太氏（代表取締役CEO）に、人事戦略としての「健康経営」の課題について話を聞いた。

新型コロナウイルス感染症の世界的拡大が私たちの働き方のスタイルをその価値観とともに変えつつあるなか、 “派遣スタッフ”を積極的に受け入れる企業が増えている。なかでも、専門的な知識やスキルを持つ人材の活躍が目立っているようだ。そうした“派遣”の就労スタイルのひとつである「ZIP WORK」とはいったいどのようなものか――運営元である株式会社リクルートスタッフィングの路川千晴さんをインタビューした。

毎年、約65万人が入学し、現在、全国で約250万人の大学生がいる。「キャンパスライフ」という言葉が明るいイメージを持ち、大学に進学し、キャンパスに通うことは前向きな人生のワンシーンに思えるが、新型コロナウイルス感染症による「暮らし方・学び方の変化」が、若年層のメンタルや就学・就職観に波及している。大学生活への不満、将来に対する不安――書籍『大学生活、大丈夫？　家族が読む、大学生のメンタルヘルス講座』の著者である梶谷康介さん（九州大学 キャンパスライフ・健康支援センター 准教授）に、コロナ禍にある大学生たちの実状を聞いた。

22卒（2022年3月卒）の大学院生・大学生の採用活動が9月以降も続いている。すでに学生への内定を出し終え、10月1日の「内定式」を迎える企業も多いが、「秋採用」はこれからが本番だ。特に、知名度の低い中小企業は、採用面接の方法やその後の「内定者フォロー」が、人材獲得の生命線になる。先月配信記事の『さまざまな「内定者フォロー」で、企業の採用担当者が必ず心がけたいこと』に続き、採用コンサルタント／採用アナリストの谷出正直氏に、中小企業が良い人材を獲得するための方法を聞いた。

近年、多くの企業が人事戦略として取り組んでいるダイバーシティ（多様性）推進――これは、性別・年齢・国籍・障がいの有無…に関わらず、組織が多様な人材を受け入れてイノベーションを生み出そうとするものだ。多様性のひとつとして、今後、「2025年問題」とともにクローズアップされるのが仕事と介護の両立に取り組む「ビジネスケアラー＊」の存在である。企業向けに、「従業員の両立準備状況の見える化とオンラインラーニング提供」を行うクラウドツールの展開や、シニア市場のマーケティングリサーチなどを手掛ける株式会社リクシス 代表取締役社長 CEOの佐々木裕子氏へのインタビューをもとに、企業がビジネスケアラーとどう向き合うべきかを考える。

夏から秋にかけても、22卒生（2022年3月の大学院・学部卒業生）の採用面接が続いている。コロナ禍となり、採用活動はオンライン化が進んだが、面接が対面からオンラインとなったことで、どのような注意が必要となったのか？ また、面接以外の採用過程である会社説明会やインターンシップでのオンラインの活用のポイントとは？ 書籍『オンライン採用：新時代と自社にフィットした人材の求め方』（日本能率協会マネジメントセンター刊）の著者であるビジネスリサーチラボ代表取締役の伊達洋駆さんに話を聞いた。

少子高齢化による労働力人口の減少を見据え、“あらゆる人の働きやすい社会”を目指す動きが加速している。なかでも、人口の半分を占める女性が活躍できるかどうかは経済成長の明暗を分けると言っても過言ではない。女性活躍推進法の施行から5年あまり。取り組みが優良であることを示す「えるぼし」マークを取得した企業も増えているようだ 。しかし一方で、“女性管理職の登用に腐心する人事部”と“管理職に就くことを望まない女性”の間の溝など、さまざまな課題も浮上している。 “女性活躍”という聞こえの良い言葉の本質は、いったいどこにあるのか―― 。“メンター”の育成と企業マッチングで“女性活躍”を推進する池原真佐子さん（株式会社Mentor For 代表取締役）に話を聞いた。

日本初の保険会社として1879年に創業した東京海上グループ――東京海上日動火災保険株式会社は、その経営理念のひとつに「社員一人ひとりが創造性を発揮できる自由闊達な企業風土を築きます。」と謳っている。「People’s Business」と言われる保険サービス業だが、社員“一人ひとり”の人材が成長していくシステムはどのようなものか？　人事企画部人材開発室の桜井武寛氏と菊地謙太郎氏に話を聞いた。

日本初の保険会社として1879年に創業した東京海上グループ――東京海上日動火災保険株式会社は、その経営理念のひとつに「社員一人ひとりが創造性を発揮できる自由闊達な企業風土を築きます。」と謳っている。「People’s Business」と言われる保険サービス業だが、社員“一人ひとり”の人材が成長していくシステムはどのようなものか？　人事企画部人材開発室の桜井武寛氏と菊地謙太郎氏に話を聞いた。

昨年（2020年）に続き、今年（2021年）の夏もコロナ禍が続いている。しかし、学生の就職活動そのものに「延期」や「中止」はなく、受け入れ側の企業も採用計画に穴が開かないように就活生たちに向き合っている。毎年、夏は、内定（内々定）を出した学生からの「辞退」の声を、企業の採用担当者が恐れる時期だ――昨今の、そして理想の「内定者フォロー」のあり方を、採用コンサルタント／採用アナリストの谷出正直氏に聞いた。

長引くコロナ禍で、「対人コミュニケーション」の方法はリアルでの対面機会が減り、その希薄さや不自由さが多く語られるようになった。企業が就活中の学生に求める能力としても必ず上位にあがる「対人コミュニケーション」だが、企業側の欲する“コミュニケーション能力”と学生側が考える“コミュ力”には隔たりがあるようだ。

三井物産人材開発株式会社は、「人の三井」を支える人材開発のプロフェッショナル集団だ。三井物産株式会社とグループ会社を対象に年間500もの研修を行う同社の組織開発・人材開発は「サイエンスと思いやり」を意識しているという。自らの体験から「経験学習」の重要性を説く、同社・代表取締役社長の亀山巌氏と、幅広く研修の企画運営に携わる人材開発部長の佐々木孝仁氏に、サイエンスで「人の成長を支援する」方法を聞く。

三井物産人材開発株式会社は、「人の三井」を支える人材開発のプロフェッショナル集団だ。三井物産株式会社とグループ会社を対象に年間500もの研修を行う同社の組織開発・人材開発は「サイエンスと思いやり」を意識しているという。自らの体験から「経験学習」の重要性を説く、同社・代表取締役社長の亀山巌氏と、幅広く研修の企画運営に携わる人材開発部長の佐々木孝仁氏に、サイエンスで「人の成長を支援する」方法を聞く。

なぜ、1on1に関心が集まるのか。本間浩輔氏（Zホールディングス常務執行役員）と吉澤幸太氏（ヤフー ピープル・デベロップメント統括本部）が著した『1on1ミーティング』の内容から、著者たちが語る言葉を引用してその要因を探った。

著者の由井俊哉氏は、外部コンサルタントの立場で、ヤフーの1on1の現場への落とし込みを担当。現在は、1on1導入の経験が最も豊富なコンサルタントとして、数多くの企業でマネジャー層を対象とした指導を行っている。本連載ではその経験を踏まえて、これまで言及してこなかった“1on1の導入法” “1on1の実践法”という具体論を展開する。

今年4月1日から「改正・高年齢者雇用安定法」が施行される。これは65歳までの雇用確保（義務）に加え、70歳までの就業の機会を確保する努力を企業側に求めるもの。将来を見通して、今の時点で、企業や労働者がなすべきことは何か。