所属する組織から飛び出していく「越境人材」に大きな注目が集まるなか、送り出す企業、そして飛び出す個人はどのように向き合うべきか？越境を知り尽くした5名が、「これからの越境」について議論する。

少子高齢化による労働力人口の減少、働き方改革によるワークライフバランスの推進、コロナ禍とVUCAの時代がもたらす若年層・就活生・求職者の就労観の変化……いま、日本の労働市場が大きな転換期を迎えている。企業が社会の中で存在する意味、さまざまな人がそれぞれの働き方を選択する価値を考えるうえで、企業と求職者を結びつける派遣会社の動向は見逃せない。設立40周年を迎えた、派遣業界大手の株式会社スタッフサービス・ホールディングス――その代表取締役社長・阪本耕治氏のスペシャルインタビューを「HRオンライン」がお届けする。

教養を磨くことの重要性が叫ばれるようになって久しいが、そもそも何のために、そしてどうやって身につけるとよいのか。山口周、堀内勉、篠田真貴子の三氏から、悩めるビジネスパーソンに向けた新しい「教養論」。

「女性が“働きがい”を感じながら、生き生きと働ける職場を増やしたい。そして、日本全体を女性の能力と意欲が活かされる国に変えていきたい」――こうしたビジョンで、各地の自治体とともに“働く女性の課題解決”に向けて奮闘している株式会社Will Lab代表取締役の小安美和さん。前職時代に、「女性×働く」をテーマとしたプロジェクトに携わるなかで「東京に比べて、地方はアンコンシャス・バイアス（無意識の偏見）も、働く上での男女格差（ジェンダーギャップ）も大きい」という現実に直面し、地方で働く女性の就労支援や人材育成に本腰を入れるべく独立した。女性活躍推進法の施行から5年。「女性×働く」の変化は東京にとどまらず、地方にも広がっているのだろうか。兵庫県豊岡市の事例を中心にお話をうかがった。

リクルート、ソフトバンク、NTTドコモ。新規事業を社内で量産している日本企業トップ3は、どんな施策を打っているのか？アルファドライブ麻生要一氏が、3社のキーパーソンに聞いた。

「パーパス」の重要性が至るところで叫ばれるが、そもそもなぜ企業はパーパスを考えるべきなのか？ユニリーバ・ジャパン島田由香氏をはじめ、日本でいち早くパーパスを経営に取り入れた3社のキーパーソンに、サイバーエージェント曽山哲人氏が聞く。

現在、「就活うつ」や就活を苦にした自殺などが社会的課題になっている。コロナ禍の不安や孤独感から、より追い詰められている学生も少なくない。こうした就活の大きな課題に切り込み、就活生と企業の新たなマッチングを生み出す仕組みがWEB上のプラットフォーム「ABABA（アババ）」だ。運営する株式会社ABABAの久保駿貴氏（CEO）は、友人が第一志望の企業に落ちたことをきっかけに、「お祈りメール」を他社への推薦へと変えるこのサービスを立ち上げたという。サービスに込めた思いとその仕組み、今後の展望について聞いた。

社員のパフォーマンスやエンゲージメントを高めるために欠かせないと言われ、近年注目を集める「キャリア自律」。日本IBM、ビズリーチ、サイバーエージェントの3社の先駆的な取り組みから、これからのキャリアについて考える。

リモートワーク化で増加する「顔の見えない部下」という新たな課題。外資系製薬会社MSDは、いかにしてその課題を乗り越えたのか？

「なぜウチの会社は変われないんだ」「どうすれば新しいチャレンジを受け入れてもらえるのか」悩める大企業社員から寄せられた相談を、入山章栄氏、そして大企業で社内起業家として活躍するONE JAPANメンバーがズバッと回答！

会社の方針で仕方なく1on1を始めたという企業も多いが、果たして上司、部下ともにどのように受け止めているのか？コロナ禍で1on1に力を入れたリクルートの上司と部下、双方にインタビューを行った。

SDGs、ESG投資等が叫ばれる今、企業は何を変えるべきなのか？トヨタ自動車株式会社執行役員の大塚友美氏、パナソニック株式会社代表取締役の楠見雄規氏、冨山和彦氏ら豪華な面々が、日本企業が採るべき戦略について語った。

今年も残り1カ月を切り、新しいスケジュール帳に来年2022年の予定を書き込んでいる人も多いだろう。デジタルツール全盛でも、アナログな“紙の手帳”は廃れることがなく、多岐にわたるスケジュールを一覧でき、通話中に書き込むことのできる“紙の手帳”は、就職活動における学生の必須アイテムでもある。そうしたなか、“就活を行う学生による、就活生のための手帳”が誕生した――「シン・就活手帳」。その企画から完成までの模様を「HRオンライン」がレポートする。

リモートワークの常態化に伴い、社内コミュニケーションが課題となる企業が急増している。100社に1on1を導入してきた由井俊哉氏が語る、ウィズコロナ時代にこそ必要な1on1の5つのポイントとは？

「世界デジタル競争力ランキング」において27位と低迷する日本において、DX推進のために国や企業は何をすべきなのか？　ヤフーCSOの安宅和人氏、デジタル庁デジタル監の石倉洋子氏らが集ったONE JAPAN CONFERENCE 2021での議論をお届けする。

学生をはじめとした若者たちはダイバーシティ&インクルージョン（D&I）の意識が強くなっていると言われている。一方、先行き不透明な社会への不安感を持つ学生も多い。企業・団体はD&Iを理解したうえで、そうした若年層をどのように受け入れていくべきなのだろう。神戸大学で教鞭を執る津田英二教授が、学生たちのリアルな声を拾い上げ、社会の在り方を考える“キャンパス・インクルージョン”――その連載第1回をお届けする。

変化を起こせない組織に共通するのは、「意思決定力」の圧倒的不足！震災や新型コロナウイルスなど危機が続き、VUCAと呼ばれる時代で生き残るため、組織が求める管理職の要件とは？

「“1割（10％）の壁”は高い」と言われ続けた男性の育児休業取得率が、昨年2020年の調査でついにその壁を越え、過去最高数値を記録した。政府のすすめる働き方改革が企業に浸透しつつあること、また、コロナ禍によって多くのビジネスパーソンが仕事と家庭のバランスを顧みるようになったことなどがその要因だろう。また、今年2021年6月には「育児・介護休業法」が改正され、「男性育休」を取り巻く状況は大きく変化しているようにも思えるが、育休取得を歓迎しない職場の雰囲気や取得する本人のうしろめたさ、平均取得日数の短さなど、課題は多いようだ。「男性育休」についての論考がある、ニッセイ基礎研究所の久我尚子さんにお話をうかがった。

1on1、越境、ティール組織……「変わらなきゃ」という気持ちばかり先行して、「外」ばかり見ていないか？本当の変革のタネはどこにあるのか、人事と連携して留職や価値観ババ抜きといった施策を「掘り起こして」きた東京海上の有志団体が明かす。

本業をこなしながら新規事業なんてムリ！と悩む人にこそ試してほしい「オープンイノベーション」成功のコツとは？