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外資系投資顧問でファンドマネジャー歴20年の山本潤氏による、10年で10倍を目指す成長株探しの第7弾。今回は、キーエンス(6861)を取り上げます。

カブ知恵代表の藤井英敏さんが、日本株式市場をするどく分析！　国内要因は大きな変化はない中、米国発の材料を受けて日経平均株価は上下しています。ただし、上にも下にも放れることがない、「トレンドレス」「保ち合い相場」になっています。本株に関して、多くの投資家が、「上値を買う必要はない。上値は、むしろ売りたい。しかし、下値を売り叩いてまで現金化を急ぐ必要はない。逆に、押し目は拾いたい」と考えているからでしょう。日本株の上値が重い需給要因は、やはり、海外投資家の日本株売りが継続しているからです。1月第3週（15～18日）の投資部門別株式売買動向では、海外投資家は10週連続で売り越しました。

米国在住のアナリスト・広瀬隆雄さんが米国株式市場を解説！　今週、2018年第4四半期決算発表シーズンは、最大の山場を迎えます。その理由は、アップル（ティッカーシンボル：AAPL）、フェイスブック（ティッカーシンボル：FB）、マイクロソフト（ティッカーシンボル：MSFT）、テスラ（TSLA）、ゼネラル・エレクトリック（ティッカーシンボル：GE）、アマゾン（ティッカーシンボル：AMZN）といった重要な企業が続々と決算発表するからです。このうちアップルは、既に1月2日に利益警告しています。「アップル・ショック」と呼ばれるこの悪いニュースで、その翌日、アップル株が－10%下げたのみならず、アップルに部品を提供している半導体株などが軒並み売られました。

新年早々、為替市場では円高が急激に進んだ。市場参加者が少ない中、取引量の少ないオセアニア市場の早朝に米大手ＩＴ企業の業績下方修正に係る報道が流れ、株安・米金利低下への思惑からドルを売る動きが殺到し、一気にドル円が105円を割り込んだ。

黒田東彦総裁が主導する量的質的金融緩和策（いわゆる異次元緩和策）が2013年4月に始まったとき、日銀はインフレ率を2年程度で目標の2％に押し上げると宣言した。ところが、2年以上たっても目標達成は見通せず、かつ国債買い入れの増額といった主力の追加緩和策は技術的な限界に直面した。

外資系投資顧問でファンドマネジャー歴20年の山本潤氏による、10年で10倍を目指す成長株探しの第7弾。今回は、イソライト工業(5358) を取り上げます。

カブ知恵代表の藤井英敏さんが、現在の日本市場を分析！　昨年12月26日の1万8948.58円を底値にして、日経平均株価は大幅にリバウンドしています。この主因は、米国株式場が堅調さを取り戻していることです。この強い米国株の主因は大きく3つあります。一つ目は、米中貿易摩擦への懸念が一段と後退したことです。二つ目は、FRBの金融政策に柔軟性がみられ、「パウエル・プット」が出現していることです。そして三つ目は、中国政策当局が景気テコ入れに本気になっていることです。ただし、需給面では、海外投資家の日本株の現物売りが依然として止まっていません。1月第2週（7～11日）の投資部門別株式売買動向では、海外投資家は9週連続で売り越しました。

米国在住のアナリスト・広瀬隆雄さんが、米国株式市場をするどく分析！　米国では、先週から2018年第4四半期の決算発表シーズンが始まっています。これまでにS&P500採用銘柄のうち、11%の銘柄が決算発表を終えました。決算発表した企業のうち、76%がEPSで予想を上回りました。過去5年の平均は71%です。EPSのポジティブ・サプライズ幅は＋3.2%でした。過去5年の平均は＋4.8%です。冴えないガイダンスを反映して、今年のS&P500指数の一株当たり利益（EPS）のコンセンサス予想は、下のチャートに見るようにだんだん下がっています。このようにコンセンサス予想が下がる局面では、普通株式投資は難しいです。

2018年末における現金流通高の名目国内総生産（ＧＤＰ）に対する比率について、国際通貨基金（ＩＭＦ）のデータを基に推計してみた。

外資系投資顧問でファンドマネジャー歴20年の山本潤氏による、10年で10倍を目指す成長株探しの第7弾。今回は、安川電機(6506) を取り上げます。

カブ知恵代表の藤井英敏さんが、今の日本株市場を鋭く分析！　年明けの日経平均株価は、1万8948.58円を付けた昨年12月26日からはそれなりに回復し、落ち着いた動きなっています。この最大の理由は、米国株式場が戻り相場に入ったことです。例えば、NYダウは1月10日まで5日続伸し、昨年12月14日以来ほぼ1カ月ぶりに終値で2万4000ドルを回復しました。この強い米国株の主因は大きく2つあります。一つ目は、米中貿易摩擦への懸念が後退したことです。そして、もう一つが、FRBの金融政策に柔軟性がみられたことです。つまり、「パウエル・プット」の出現です。

年末年始にドル円も株価も急落した。米景気が陰ると、日本は株安と円高の同時進行でことさらに苦しむ。円での株式や外貨資産へのリスク投資は、好況時の株高・円安（外貨高）で全て良く、不況時の株安・円高でほぼ全滅する。それだけに、市場の変節の兆候を忠実に読み取り、投資の引き際の判断が重要になる。

アメリカ在住のアナリスト・広瀬隆雄さんが、最新の米国株式市場の状況を解説！　米国では、今週から2018年第4四半期の決算発表シーズンが始まります。木曜日に決算発表をするアトラシアン（ティッカーシンボル：TEAM）は、ソフトウェア・エンジニアたちが好んで使うコラボ・アプリの会社ですが、これまでずっと良い決算を出し続けてきました。今回もそれが続くかどうかに注目したいと思います。さて、過去1年を振り返ると、S&P500のコンセンサスEPSはずっと上昇してきたのですが、ここへきて逆にコンセンサスは下がり始めています。

18年を振り返ると、前半は、世界景気が拡大傾向を続ける中、エネルギーの代表である原油は上昇傾向をたどり、ベースメタルの中心である銅は高止まり、安全資産とされる金は下落気味に推移した。

「必要になれば緩和の手段はまだまだあると思う」。日本銀行の黒田東彦総裁は、2018年12月の金融政策決定会合後の会見でそう述べた。しかし、副作用を効果が上回る強力な追加緩和策は実際のところもう存在しない。

多くのIT系企業や外需企業が年初来安値を更新しています。一体、いつが買い場なのでしょう。今回は半導体関連の買い場について書かせていただきました。

カブ知恵代表の藤井英敏さんが、今の日本株式市場を分析！　2019年の大発会の日経平均株価は、大納会比▲452.81円安でしたが、翌営業日の1月7日は前日比477.01円高と、あっさりと回復しました。相変わらずボラタイルな動きで不安定な相場が継続しています。それでも、年末時に比べると下値は固まりつつあるというのが率直な印象です。現時点においては、昨年12月26日の1万8948.58円が「1番底」になった可能性が高く、現在は戻りを試す局面に入っていると認識しています。

米国在住のアナリスト・広瀬隆雄さんが、米国株式市場を分析！　先週、アップルの利益警告をきっかけにドルが急落する局面がありました。1月中旬から、米国では2018年第4四半期の決算発表シーズンに入ってゆきますが、アップル同様、これから悪い決算を発表する企業が相次ぐことが予想されます。一方、米中貿易戦争のもうひとつの当事者である中国も経済の減速が著しいです。また中国で生産された商品がアメリカへ輸出される場合、それは関税の対象となるリスクが高まっていますので、世界のメーカーは中国からそれ以外の地域への生産拠点のリロケーションを考え始めています。このような状況は、投資先としてベトナム株が見直される好機だと思います。

外資系投資顧問でファンドマネジャー歴20年の山本潤氏による、10年で10倍を目指す成長株探しの連載。今回は年末番外編として、2019年の株式市場、為替、金利などについて大胆予想します。

カブ知恵代表の藤井英敏さんが今の株式市場をズバリ解説！　日米株式市場は、残念ながら、危惧していた展開になっています。日経平均株価は、それまでの1番底だった10月26日の2万0971.93円を、12月19日に一時2万0880.73円を付けて「底割れ」しました。その後は「釣瓶落とし」となりました。この主因は、米国株式相場がナイアガラ状態に陥り、外国為替市場でもドル安・円高が進行し、VIX指数（恐怖指数）が急騰し市場のボラティリティーが上昇したためです。この結果、投資家がリスク資産である株式を売って、米国債や円など安全資産を買う動きが加速しています。