経営戦略(35) サブカテゴリ

やりがいや充実感をもって働くためには、仕事に楽しさを感じられることが重要だ。しかし、クライアントや上司の要望を聞きながら、自分らしく、楽しく働くことは簡単なことではない。幼い頃遊びに夢中になったように、楽しみながら仕事をするコツは何だろうか。

横浜市が山下埠頭にＩＲを誘致することを正式に決定した。これに猛反対するのが「ハマのドン」こと藤木幸夫氏。筆者は藤木氏とは少し見方が異なるものの、やはり横浜のＩＲ誘致には反対である。京都以上の「観光公害」で市民が苦しむことが目に見えているからだ。

部下に舐められてはいけない、そのためには威厳が必要である、と考えている経営者がいます。しかし、本当に威厳を保つことは重要なのでしょうか。人を率いる者として本当に必要な能力について、考察します。

あおり運転カップルの女性と勝手に認定され、ネット上でボコボコにされた無実の女性が話題になっている。ひどい事件だと思うかもしれないが、実はネットが発達するはるか以前から、無実の人に罪を着せ、集団リンチするという事件は、我が国では繰り返し起きている。

「名代富士そば」を展開するダイタングループの丹道夫会長は、「物件選びこそが全て」と言い、自らを「物件を探す天才」と呼ぶ。儲かる立ち食いそばの物件選びには、どのような極意があるのだろうか。

1995年の阪神・淡路大震災をきっかけに「パンの缶詰」を開発した「パン・アキモト」。2代目社長の秋元義彦氏の発明は、それだけにとどまらなかった。効率的に支援が必要な地域に缶詰を届ける新たなシステムも生み出したのである。

「良い会議」はそうあるわけではありません。情報共有のために膨大な量の資料を配ったり、必要以上に細かい報告や議題に時間を割いてしまったり…。社長やリーダーが自分でアイデアを出してばかりの会議も“危険”です。

ＮＨＫから国民を守る党が厳しい世論にさらされている。しかし、彼らの主張を見れば真っ当なものも多く、むしろテレビを持っている全世帯から強制的に受信料を徴収しておきながら、高齢者からしか支持されていないＮＨＫの歪んだビジネスモデルにこそ問題がある。

アフリカなどの貧困国・地域に、先進国が金銭的または物的支援をすることがある。しかし、もたらされたモノや設備が現地民の実生活にまったく受け入れられないことも少なくない。なぜだろうか。ひもとくと、かつて日本の消費者の生活を大きく変えたイノベーションとの共通点が見えてきた。

夏の高校野球予選で、肘に違和感を感じたエースの登板を回避した大船渡高校に抗議の電話が殺到した。相変わらず、「無理を押してでも頑張れ」という根性信仰とでもいうべき異常な価値観が蔓延しているのだ。ブラック企業にもよく見られるこの「信仰」のせいで、今なお大勢の若者が心身を壊し、時に命まで落としているというのに。

「下請け」として、売り上げの大半が特定の大企業からの発注に支えられている中小企業は少なくありません。しかしながら、突然、注文がこなくなる可能性もあり、下請けのままでいることにはリスクが伴います。下請け企業が生き残るためには、何が必要なのでしょうか。

フジテレビの「バイキング」が露骨な吉本擁護をしたことが話題になっている。一連の不祥事の源流をたどると、吉本興業自身が、反社会勢力企業がスポンサーに名を連ねるイベントにタレントを派遣したことが発端だ。これを踏まえると、吉本経営陣がなぜ、芸人の記者会見を頑なに拒んだのか、その真相が見えてくる。

2020年、ついにサービス開始となる次世代通信規格5G。5Gを活用することによって人とモノ、あるいはモノ同士がつながる「コネクテッド社会」が実現するというが、それはどのようなものなのか。また実現への課題は何なのだろうか。

企業不祥事が後を絶ちません。法令違反や不正などが起こる組織には、その風土が長年にわたって染みついています。その体質を改善するのは簡単なことではありません。経営者には、あしき文化を断ち切る覚悟が必要です。

参院選で珍しく、与野党で一致している稀有な政策が「最低賃金の引き上げ」。しかし、韓国では最低賃金を大幅に引き上げたところ、失業率が悪化したと報道されている。「日本も韓国の二の舞になる」と心配する意見も少なくないが、両国の事情はかなり違う。この心配は杞憂に終わるのではないだろうか。

テクノロジーの発展により、あらゆる分野の常識が変わろうとしている。その一つが「食」である。将来は食料不足が懸念されていたり、先進国では過食や偏食などの健康問題があったりと、今後の課題も多い分野だ。「未来の食事」はどうなっていくのだろうか。

ビジネスの環境が目まぐるしく変化する現代。今は安泰だと思えても、今後の市場や顧客のニーズを注視する必要があるでしょう。会社が生き残れるかどうか、経営者の手腕が問われます。

2016年、世間を驚かせた台湾企業・鴻海（ホンハイ）精密工業によるシャープ買収。経営不振に陥ったシャープをV字回復へと導いた鴻海の戦略は、何がすごかったのか。自身も30年以上シャープに勤めた中田行彦氏の著書『シャープ再建』から読み解く。

会社を揺るがすほどの不祥事に発展したレオパレス問題に次いで大和ハウスも、と不祥事が続発している。強引な営業が問題になっている大東建託もそうだが、人口減少という抗えない時代の変化に対して、「根性」と「頑張り」で立ち向かおうとする、時代錯誤の経営哲学が背景にあるのではないだろうか。

一族がほとんどの株式を持ち、経営の中枢を担う「同族経営」。「親族が優遇されるのではないか」などと、悪いイメージもあるでしょう。しかし、決して「同族だから」うまくいかないのではありません。