週刊ダイヤモンド編集部

昨年6月に東芝のトップに就任した田中久雄社長は、数ある経営指標の中から総資産回転率を最も重視すると宣言した。田中社長の理想と東芝の現状のギャップを埋める鍵はどこにあるのか。

夏やせ、というがダイエットに適した季節は冬である。オランダ、マーストリヒト大学のユニークな研究成果から。

ガス機器で国内シェアトップのリンナイ。あまりグローバル企業のイメージを持たれていないが、海外進出した時期も早く、韓国やインドネシアではトップブランドだ。内藤弘康社長に次なる展開を聞いた。

今年4月からの消費増税に向けて、イオンはＰＢ「トップバリュ」による価格攻勢をかけ始めた。トップバリュの品目数は現在、約6000品目に上っている。そのうちの半分以上の商品について、発注量の拡大や物流の効率化、さらには包材の簡便化などでコストを下げて本体価格を値下げする。

ケーブルテレビ最大手ジュピターテレコム（JCOM）では今年1月、親会社となったKDDI（au）出身の社長が初めて誕生した。新生JCOMはどこに向かうのか。

ソフトバンクが空前の好決算をたたき出し、株価はこの1年間で2倍に跳ね上がっている。だが、その実態は、ビジネスモデルを根底から揺るがしかねないリスクをはらんでいる。

「商業的には明らかな失敗作」。富士フイルムグループの富山化学工業が開発した抗インフルエンザウイルス薬「アビガン」を、大手製薬幹部はこう断じる。厚生労働省の薬事・食品衛生審議会医薬品第二部会は2月上旬にアビガンの製造販売の承認を了承、3月にも正式に承認される見通しだ。

太陽光パネル世界シェア2位の米ファースト・ソーラーが、昨年11月に日本市場参入を表明した。“太陽光バブル”の終焉がささやかれる中で乗り込んできた彼らの勝算とは何か。

防犯カメラや音響機器メーカーのＴＯＡ、キノコ生産・販売のホクト、照明機器や電光掲示板メーカーの岩崎電気──。日経平均株価の終値が1万4008円と前日比で610円下げた2月4日。株式市場では、お世辞にもメジャーとは言えないこうした銘柄が注目を集めた。

外食市場が縮小する中、8期も成長を続けてきたマクドナルドが一転して2期連続の減益に陥った。低迷後は戦略が二転三転しているように見える。迷走はいつまで続くのか。

私立中学受験は全体では減少を続けるものの、難観校クラスでは依然として過熱ぶりが目立つ。それは中高一貫校でもしかりだ。今年の受験事情はどうだったのか。私立最難関の開成中学で、過去最高の合格者を出したSAPIX。その牙城を突き崩すと公言する塾も現れている。

世界最大で唯一の総合楽器メーカー、ヤマハ。2013年4～9月期決算で、通期業績予想を上方修正する回復基調にある中、中期経営計画の目標達成は、新興国での拡販にかかっている。

受験勉強と深夜残業のお供「コーヒー」。眠気を抑えるだけでなく、記憶力を高める効果もあるようだ。ただし、カフェインで一夜漬け、は身につかないのでご注意を！

雪山を駆け回っているのは、ディスカバリーチャンネルの人気番組「サバイバルゲーム」で有名な冒険家、ベア・グリルス。小川に落ちていたスマートフォンを拾い上げ「生き残っていた」と感慨深げに語る。手にしていたのは京セラのスマホ「トルク」である。

原発事故を受けて、急速に普及した再生可能エネルギーが転換期を迎えつつある。牽引役の太陽光発電に新規参入者が群がる“バブル”は終わりが見え始める一方、次なる起爆剤は見えてこない。

国土交通省は、今年1月30日、公共工事の設計労務単価（全国）について、2月から平均で7.1％引き上げることを決定。工事の応札者がいなかったり、価格が合わず落札されなかったりする「不調工事」が激増していることを受け、国は異例ともいえる打開策を打ち出している。

22時以降の残業を完全に禁止し、早朝残業の割増金を引き上げる新しい賃金制度を取り入れた。導入の背景と狙いを、今後の事業戦略と合わせて岡藤正広社長に聞いた。

世界の市場を覆う不安の目は、新興国から米国に移ってきた。市場参加者は経済指標と米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）の動向を固唾をのんで見守るが、動揺は簡単には収まりそうにない。

1月28日に突如明らかとなった大手地方銀行の連携をめぐり、地銀界が色めき立っている。その連携とは、関東や九州地方など、各エリアの地銀9行が疲弊する地方の再生や活性化のためにネットワークを構築するというものだ。

ドイツの大手製薬会社バイエルヘルスケアの日本法人、バイエル薬品が、新製品の相次ぐ投入で、急成長しようとしている。2013年3月に就任したカーステン・ブルン社長に具体的な戦略や将来の展望などを聞いた。