中川路亜紀
第1回
そのルール、古いかも!?知らないと恥をかく、時代に合ったビジネスメール
本格的に業務を始める新入社員。メールはいまや仕事に欠かせないツールです。でも、新人に教えているそのルール、本当に合ってますか?今さら人に聞けないルールからサクサク仕事をこなすための文例、そして恥をかかないために知っておきたい、メールの技術。

最終回
今回は「稟議書・提案書」のサンプルを紹介する。ビジネス文書は社外用だけではなく、自社内で作成することも多い。効率のよい社内用文書が作成できれば、作る側も読む側もスムーズに仕事ができる。
![[社内文書サンプル集5・稟議書・提案書]目的、理由、問題点や解決方法などは明確に書こう](https://dol.ismcdn.jp/mwimgs/d/c/360wm/img_dc03a4a7518382dff1756c3c68edccc220145.gif)
第14回
今回は「始末書・諸届け」のサンプルを紹介する。会社に用紙が備えてある場合もあるが、前例がない事態の場合、新たに作成しなければならないことも考えられるので、参考にしていただきたい。
![[社内文書サンプル集4・始末書・諸届け]自分の責任を認め、「お詫び」と「誓い」をきちんと書く](https://dol.ismcdn.jp/mwimgs/d/c/360wm/img_dc03a4a7518382dff1756c3c68edccc220145.gif)
第13回
近年はやたらと答えを急がされる場面がふえている。もし電話などで自分に決定権のない事柄に即答を求められたときは、ひとまず保留にして、後日、文書で返答するのも一案だ。
![[社外文書サンプル集3・回答状]電話で即答できない場合は、後日文書で回答しよう](https://dol.ismcdn.jp/mwimgs/d/c/360wm/img_dc03a4a7518382dff1756c3c68edccc220145.gif)
第12回
支払いや納品、回答などが遅れているときに書くのが、督促状である。通常はたいてい電話だが、きちんと文書にすることで、責任を問いただしたり、のちのちのトラブルに備えることができる。
![[社外文書サンプル集2・督促状]文書にしてのちのちのトラブルに備える](https://dol.ismcdn.jp/mwimgs/d/c/360wm/img_dc03a4a7518382dff1756c3c68edccc220145.gif)
第11回
今回は仕事上で自分がミスをしたり、商品や会社の対応にまずい点があって謝罪する際に書く「詫び状」の文例を紹介する。詫び状も、ただ謝ればいいというわけではなく、いくつかのコツがある。
![[社外文書サンプル集1・詫び状]トラブル対応のための社外文書・詫び方のコツ](https://dol.ismcdn.jp/mwimgs/d/c/360wm/img_dc03a4a7518382dff1756c3c68edccc220145.gif)
第10回
前回は一般的な常識を紹介したが、Eメールの世界はまだまだ奥が深い。これからEメールの世界を広げていくために、一歩踏み込んだ常識も取り上げてみよう。

第9回
Eメールは気軽なコミュニケーションツールとして普及してきたため、言葉づかいなどがフランクになる傾向にある。今回はEメールで気をつけたい書き方・マナーを紹介していく。

第8回
Eメールのメリットとして、情報のやりとりが簡単・迅速になったことが挙げられるが、受け取ったデータをコンパクトにストックしたり、簡単に加工できることも重要な部分だ。

第7回
ファックスといえども、ビジネスでつかうツールである以上、暗黙のうちにつくられている約束ごとが存在する。今回はそのポイントを再点検してみよう。

第6回
尊敬語と謙譲語のつかい分けは確かにむずかしいが、基本をおさえれば、自分なりに自由につかいこなせるはずだ。ここでは敬語の基本的なつかい方を紹介する。

第5回
時候の挨拶がすんだ後、本題を自然に切り出すには「さて」「このたび」など話題転換の接続詞が便利だ。文書の目的やシチュエーションにあった言い回しを選ぼう。

第4回
「拝啓」なら「敬具」、「前略」なら「草々」など、誰もが頭を悩ませる頭語と結語の組み合わせ。これを間違えるとかなり恥ずかしい。きちんとルールを押さえておこう。

第3回
伝統的なビジネス文書のフォーマットは、長い歴史の中で、合理的かつ見やすい紙面になるように工夫されてきたものだ。ここでは縦・横書き別にビジネス文書の正式な形を紹介する。

第2回
ファックスやEメールの普及によって「なんでもアリ」に見えるビジネス文書。しかし伝統的な手紙文のルールを頭に入れれば、もっと自由に、かつ効率的に文書が作成できる。

第1回
電話、ファックス、Eメールなど、ビジネス文書をつくる際、使用するツールはその特性によってつかい分けなければいけない。まずはその基本原則を頭に入れておこう。
