渡部 幹

「あいつ、タダ乗りじゃないだろうか」と、相互信頼までに時間がかかる日本のビジネスシーンでは、大きな機会ロスが生じかねない。些細なコミュニケーションもさることながら、自分の能力を客観的に売り込む姿勢も必要だ。

周囲からタダ乗り社員だと誤解されるリスクの多くは、コミュニケーション不足から生まれる。では、誤解を招かないコミュニケーション法とは何か？　本田宗一郎氏の遺訓を例に取れば、それは意外なほどシンプルだ。

企業社会で急速に進む「専門分化」は、従来の「縦」の組織を「横」の組織に変えつつある。それが、フリーライダー問題を生み出す要因の1つにもなっている。そこでますます重要になるのが、権威に頼らないコミュニケーション力だ。

自分にそのつもりがないのに、周囲から「タダ乗り社員」と誤解されている――。多様性社会が本格的に到来している今、そんなケースが増えている。自分の身を守るためには、「コミュニケーション力」を身につけることが大切だ。

日本型雇用システムは、期せずして「タダ乗り防止」に一役買っていた。しかし、経済環境の移り変わりのなかで、その効力は薄れつつある。厳しいルールがなくてもタダ乗りが発生しないカルチャーは、どうやって作るべきか？

タダ乗り問題への意識が高まる企業の現場では、「お前ら、タダ乗りするな！」と上司が部下に怒るケースもあるという。しかし、それだけでは無意味だ。重要なのは、フリーライドが起こらない組織をつくることだ。

仕事で頑張る人が、周囲から白い目で見られることがある。「顧客満足」を履き違えている人が多い職場ほど、そういうトレンドが強い。「言われたことしかやらないタダ乗り社員」が増えると、会社の将来はおぼつかない。

正社員と非正社員には格差があって当然と考える人がいる。それは正しい考え方だろうか？　そもそも「タダ乗り正社員問題」には、倫理と経済合理性の2つの側面がある。それらを両方斟酌しないと、組織は崩壊してしまいかねない。

タダ乗り問題が発生する原因の1つに、職場の「身分格差」がある。最近では、面倒な仕事をふられた挙句、「タダ乗り正社員」に手柄を横取りされる非正社員も増えている。立場が弱い彼らは、声にならない悲鳴を上げている。

タダ乗りを止めさせたいけど、労力やコストを考えると割に合わない――。「タダ乗り社長」が牛耳る会社の社員は、ジレンマを抱えている。社員が迫られる苦悩の選択には、「とりまき」「無視」「離脱」「革命」などがある。

タダ乗りが横行しているのは、社員ばかりではない。実は、「タダ乗り社長」が牛耳る会社も、案外多いのだ。経営者がフリーライダーと言うだけに、事態はかなり深刻だ。振り回される社員たちは、絶望感に支配されている。

タダ乗り社員のせいであまりにも不公平感が募ると、組織は「暗黒フォース型職場」という末期状態に陥る可能性がある。そうならないために、組織には“タダ乗りされる人”を救うための心構えが必要だ。

うちの会社はタダ乗り社員ばかり――。こう嘆く経営者は、一度自分自身に落ち度がないか、内省してみる必要があります。よかれと思って社員にハッパをかけても、逆にタダ乗りを増殖させてしまうケースがあるからです。

タダ乗り社員の全てが、初めから意図的にタダ乗りをしているわけではない。確信犯が1人いれば、タダ乗りはまるで「腐ったリンゴ」のように伝染していく。今回は、フリーライダーのパターンと生態を詳しく説明しよう。

いつになったら報われるのか――。熾烈な競争に晒されたビジネスマンは疲れ切っている。そんな彼らに強い負の感情を抱かせるのが、職場で増殖中の「タダ乗り社員」（フリーライダー）だ。その背景には何があるのか？