内山悟志

今や企業においてパソコンやオフィス・ソフトウェアの操作スキルは、持っていることが当たり前のビジネススキルと認識されるようになっている。そして、現在のビジネスにおいては、コンピュータの操作スキルを超えてさらに広範なＩＴスキルが従業員に求められている。

多くの企業でＩＴ人材の年齢構成における歪みが問題化しており、ＩＴ部門の「人口ピラミッド問題」と呼んでいる。昨今ではとりわけ、ベテランＩＴ人材の処遇や活用に頭を抱える経営者やＩＴ部門長が多い。どのような対処法が有効なのか。

業務時間の大半を会議に費やしているという管理職社員は多い。一見、合理的でかつ民主主義的と考えられてきた「会議」のどれほどが生産的に遂行されているのか、あるいは本当に必要なものといえるのだろうか。

グループ経営の重要性が叫ばれるなか、グループ全体を視野に入れたＩＴガバナンスの確立は重要な戦略課題の1つとなっている。しかし、グループ全体のメリットとグループ企業個別の事情を両立させることは容易ではない。

企業で活用するＩＴ技術は常に弛まない進化を遂げているが、現在は大きな転換点に直面しているといえる。過去の技術動向を振り返りつつ、今まさに起こっている大きな潮流について解説する。

2001年から現在に至る十数年のあいだ、国内ユーザー企業のＩＴ部門の多くは、守備固めのための戦略に忙殺されてきた。そしてその一方で、企業ＩＴに対するユーザーおよび経営者の理解やコミットメントが停滞している実態が明らかとなった。

本連載は今回から2年目に入る。この1年を通じて、経営者とＩＴとの間に横たわる「深い谷」の存在を痛感した。同時に、読者の方々の反応から、経営のとってのＩＴの重要性を発信し続けることの大切さも知ることができた。

ワークスタイル変革では、オフィス環境、雇用・就労形態、ＩＴツールなど多岐にわたる領域を包括的に検討することが求められる。経営課題と技術シーズの両面における長期的視点に加えて、大胆な仮説を想定してみることも有効なアプローチといえる。

次世代のワークスタイルにおいてＩＴ活用が重要なのは疑いようがない。しかしそれは、デバイスやツールの導入だけで実現できるわけではなく、組織運営、意思決定プロセス、人事評価、雇用・就労形態など改革が必要なことは多岐にわたる。

業務の効率化などを目的としてきた従来型の企業ＩＴの進展は成熟段階に向かっており、今後はコンシューマーＩＴの進展や社会インフラのデジタル化などの潮流が、経営やビジネスに大きな影響を及ぼすことが予想される。

データ重視の経営を実現するには、経営者を含む全従業員の意識改革に加えて、分析をあらゆる企業活動の中に仕組みとして組み込むことが求められる。

データ活用がビジネスの成否を分けるといわれるが、それはＩＴの導入だけで実現できるものではない。成功を手に入れるためには、まずは経営者自身がデータ活用や分析の重要性を認識し、事実に基づいた裏付けを常に求める姿勢を示すことが重要である。

業務改革は経営者の重要な関心事であり、ＩＴに期待される領域でもある。しかし、ＩＴを活用することで業務をどのように改革していくかについて明確な方針を打ち出すことができている経営者は必ずしも多くないのが実情だ。

多くの企業でＩＴを活用した営業革新に目が向けられている。収益を大きく左右する営業部門の情報化は、ＩＴ戦略の中でも重要であるが、目的と手段を取り違えることなく営業の強化を図るためには、「ガバナンス」という視点が不可欠である。

企業におけるＩＴコスト抑制へのプレッシャーは依然として強い。ＩＴが経営やビジネスに及ぼす影響は増大し、ＩＴ投資の戦略性もさらに高まっているが、その一方で多くの経営者が「ＩＴの経営効果が見えない」という悩みを抱えている。今回はＩＴ投資効果の測定方法について考える。

セキュリティ対策に代表されるITリスク対応は、いかなる企業にとっても不可避だが、個々の対策案件について的確な投資判断を下すことは非常に難しい。今回は、経営者や意思決定者が、セキュリティ投資案件の必要性や重要度を正しく理解し、的確な判断を下すための考え方を示す。

ＣＩＯは、企業のＩＴ戦略およびＩＴ運営の最高責任者であるが、同時に経営およびビジネスとＩＴの橋渡しの責務を担っている。今回は、ＣＩＯが把握すべき情報という観点から、企業ＩＴ運営の可視性と客観性を高める方法について述べる。

スマート・モバイルデバイスの台頭が、企業と顧客との関係を大きく変えようとしている。企業は、移動する顧客を前提に顧客接点を再構築しなければならない。そして、モバイルを活用した攻めの顧客戦略を展開することが求められる。

経営者であれば誰しもが「ＩＴは金食い虫だ」と思ったことがあるではないだろうか。とりわけＩＴの専門家を社内に置いていない中小企業の経営者は、何のための投資や費用であるのか十分な説明を受けることができず判断に苦しむことも少なくない。ＩＴ都市計画の重要性について理解しておくことが、ＩＴ投資の可否を判断する上で役立つであろう。

環境対応にとどまらない包括的な持続可能性が、企業経営の健全性を示すひとつの尺度として注目されており、「サステナビリティ」が企業経営の重要なキーワードとなっている。サステナビリティの見える化には、ＩＴの活用が欠かせない。