内山悟志

攻めのIT経営が叫ばれる中、IT投資評価およびIT投資管理のあり方についても、見直しが迫られている。従来のコスト削減や業務効率化を目的とした投資だけでなく、売上げ向上への貢献や競争優位性の確保、そしてビジネス・イノベーションに対する投資をどのように捻出し、その効果を評価していくかについて論じる。

IoTやビッグデータなどの台頭によって、設備機器の保全修復にもデジタル化の潮流が押し寄せている。これは、製造業だけでなく幅広い業種に共通するデジタル戦略テーマのひとつとなる。今後、リアルタイムのデータ分析やAI（人工知能）活用によって予知保全や自動修復へと高度化が進むことが予想される。

デジタル化の潮流はビジネスの最前線に押し寄せており、店舗やコールセンターなどのリアルな顧客接点にも大きな変革が見込まれている。企業は顧客接点の高度化のステージに照らして自社の課題とありたい姿とその目的を明確にし、段階的なステージアップを目指すことが求められる。

デジタル技術を活用したビジネス革新やデジタルビジネスの創出は多くの企業にとって重要な関心事となっているが、デジタル化の領域や施策とすべき戦略テーマは業種・業態によって異なる。デジタルビジネスの企画・構想化にあたっては、IoTやＡＩといったテクノロジの視点だけでなく、業種ごとの事業課題に基づくテーマ設定が求められる。

デジタル技術を活用したイノベーションの創出への注目が高まっているが、企業はこれにどのような姿勢で取り組んでいるのだろうか。今回は、2年前の調査と比較しながら、経営者およびＩＴ部門の意識とイノベーションに向けた組織体制の整備の状況について述べる。

ITRでは、毎年行っているIT投資動向調査をはじめとした各種ユーザー調査の結果、クライアント企業から受ける質問や依頼されるブリーフィングの内容、および各種のITプロジェクト支援の成果を加味し、多くの大手企業にとって重要と考えるIT戦略テーマを選定している。今回は、2017年に注目すべき11のIT戦略テーマを紹介する。

ITRが実施した「IT投資動向調査2017」によると、2016年度は、国内企業の4分の1以上がIT予算を増額させるなど順調な拡大傾向を示した。また、製品／サービス分野では、IoTやAIといった新技術に対する投資意欲も大幅な上昇が確認された。

IoTとシェアリングエコノミーはどちらも注目のキーワードであるが、これら2つは一見あまり関係がないように見られている。しかし、今まさに始まっているデジタル産業革命によって作り出されていく世界を想像すると、これらが共に重要な要素であるとともに、互いの組み合せによって相乗効果がもたらされることがわかる。

デジタル技術を活用した新規のビジネスモデルが数多く台頭するなか、さまざまな分野でデジタルエコシステムを構築する動きが見られる。そして、その中核に位置するプラットフォーマーや、特定の分野におけるカテゴリー・プラットフォーマーへの進化を目指す企業が出現している。

IoTによってもたらされる変革は、製造業のみならず、物流、交通、医療、防犯、防災など非常に多岐にわたるが、本稿ではその中の1つである製品のスマート化に焦点を当てる。それは、単に製品の機能や性能が付加されることを意味するのではなく、ビジネスモデルの変革が促されることを意味する。

ビジネスＩＴ領域でのシステム構築やデジタルビジネスの創出には、これまでの企業ＩＴの構築や運用と異なる進め方やスキルが求められる。ユーザー企業のＩＴ部門が独力でこれを行うことには困難を伴うことから、システム開発会社（ＩＴベンダー）と新しい枠組みでの協調関係を模索していく必要があるだろう。

就労者の意識の多様化や社会のデジタル化の潮流を受けて、将来の働き方（Future of Work）について論じる機会や、働き方の変革に対する試行的な取り組みが盛んとなってきている。本稿では、「会社」という枠組みや「就労・雇用」という概念の再定義を含めて論点を整理する。

ＩＴを活用したビジネスイノベーションや新規ビジネスの創出への取り組みとしてタスクフォースを立ち上げたり、専門組織を設置したりする動きがみられる。しかし、組織を設置して担当者をアサインすればそれだけでイノベーションが創出されるというものではない。

社会・産業のデジタル化の潮流の中で、企業はこの波に乗り遅れたり、飲み込まれたりすることなく、ビジネス機会と捉えてイノベーションを創出していくことが求められている。そのためには、ビジネスとＩＴをつなぐ人材と組織体制が求められる。

デジタル化の進展により新たなビジネスモデルが次々に創造されており、既存業界を破壊する勢力を持つものも登場している。本稿では、その中で注目度の高いシェアリング・エコノミーを取り上げ、企業に求められる対応を考察する。

企業におけるITの利活用や運営状況を、株主や投資家といった社外のステークホルダーに対して積極的に情報発信するIT-IRの普及活動が推し進められている。今回は、2015年12月に経済産業省が公表した「攻めのIT-IRガイドライン」を紹介し、企業に求められる対応について述べる。

デジタル化の潮流は急速な勢いで社会や企業のビジネスに影響を及ぼし始めている。今回は、2016年以降に大きく進展する技術と、2020年に向けて、それらが加速させるパラダイムシフトについて言及する。

ITRでは、毎年行っているＩＴ投資動向調査の結果、クライアント企業から受ける質問や依頼されるブリーフィングの内容、および各種のＩＴプロジェクト支援の成果を加味し、多くの大手企業にとって重要と考えるＩＴ戦略テーマを選定している。今回はその10項目をご紹介する。

ＩＴ部門の活動は経営者やユーザー部門にとってわかりにくいという声がよく聞かれる。国内企業のＩＴ部門において、これまで社内マーケティング活動が十分に行われてこなかったことがその要因の1つといえる。ＩＴ部門の活動に関する社内外への説明責任と啓発に向けて「ＩＴ白書」の作成が推奨される。

インターネットやデジタル化技術を活用した新規のビジネスモデルが数多く台頭しており、デジタルビジネスに商機を見出そうとする動きが活発化している。本稿では、昨今注目されるデジタルビジネスをビジネスモデルのパターンから分類し、新規ビジネスやサービスの創出のヒントを提示する。