佃 義夫

2015年の自動車世界販売が出揃った。トップ3は日本のトヨタ自動車、ドイツのＶＷ、米国のＧＭとなり、日米欧の代表選手が群雄割拠の様相を呈している。今後、「新ビッグ3」をはじめとする自動車市場のプレーヤーはどう動くのか。

足もとの四半期決算で過去最高のグローバル販売台数を発表したマツダ。日本市場からの撤退を決めたかつての資本提携先、フォードとは対照的だ。マツダはなぜ復活してきたのか。その復活は本物なのか。

トヨタとスズキの提携交渉、米フォードの日本市場撤退に関する報道が、自動車業界に激震をもたらしている。これらの背景には、グローバル市場において選択と集中が加速しているトレンドが見える。二大激震がもたらす波紋とは？

現在開催されている東京オートサロンは、今や1日あたりの来場者数で東京モーターショーを上回る自動車イベントだ。当初はクルマ好きの若者たちがメインだったが、今や幅広い世代が訪れる。国内のクルマ市場に与える影響とは？

日産、ルノー、フランス政府が日産の経営の自主性を担保し、アライアンスの将来を守ることで合意した。今後日産は、ルノーとの提携を強化する一方、日本車メーカーとして存在感を強められるだろうか。その行方を検証する。

12月1日、今年で50年目を迎える「オールトヨタＴＱＭ大会」の会場を初めて取材した。そこで目の当たりにしたトヨタの「強みの源泉」をお伝えしよう。「仕事の品質管理」への徹底した取り組みは、いかにして生まれたのか。

2016年度RJCカー・オブ・ザ・イヤー（国産車）に、スズキの「アルト／アルトラパン」が選ばれた。国民的な軽自動車であるアルトの栄冠が、8代目にして叶ったのだ。その背景には、鈴木修・スズキ会長の執念が垣間見える。

2年に1回の東京モーターショーが、11月8日まで東京・有明の東京ビッグサイトで開催されている。会場を訪れた筆者が強く感じたのは、単なるクルマの祭典というより、クルマの近未来を語るイベントへ脱皮したということだ。

自動車の祭典・東京モーターショーが、今年も10月29日から11日間にわたって開催される。しかし、国内の自動車需要を喚起させたかつての影響力は、薄れているように見える。東京モーターショーは、今後どのように存在感を示すべきか。

ＶＷの不正問題は、世界的な波紋を広げた。今後自動車各社は、環境規制の強化に対し、現実的な環境技術の開発や市場対応を進めることができるだろうか。次世代エコカーの本命と言われるFCV（燃料電池車）の可能性を考察しよう。

独ＶＷ（フォルクスワーゲン）のディーゼル車が排ガス検査を不正に逃れていたとして、マルティン・ヴィンターコーン社長・CEOが引責辞任する事態になった。今年上期にはトヨタ自動車を抜いて世界トップの販売を示し、世界一の座を奪還したばかりのＶＷに、いったい何があったのか。

独ＶＷとの提携解消がついに実現したスズキ。近年、自動車業界では、資本関係における提携とは別に、個別の技術分野における提携が進んでいることが特徴的だ。次世代技術における「世界基準一番乗り争い」の覇者が、どんな提携によって登場するかが注目される。

マイカーを持つ一般ドライバーが契約ドライバーとして登録すれば配車サービスのビジネスに加わることができるライドシェア（クルマの相乗り）ビジネスが論議を呼んでいる。政府の規制改革会議は法的整備等を検討するよう国土交通省に要請。一方でタクシー業界は猛反発している。規制緩和や信頼性などの課題クリアーが第1関門だ。

グローバル新車販売で今上期、フォルクスワーゲンがトヨタを抜いて首位奪還というニュースが流れた矢先に、ＶＷ日本法人の庄司茂社長が突然辞任することが明らかとなった。氏は、日本自動車輸入組合（ＪＡＩＡ）理事長も務めていたが、突然の辞任で、ＪＡＩＡ理事長職も空席となる事態となった。いったいＶＷに何が起きているのか。

7月27日、三菱自動車工業の相川哲郎社長が記者会見し、米国生産からの撤退を発表した。もっとも米国工場は、最近の生産規模から見て「撤退は時間の問題」とされていただけに、今回の撤退決断の次に三菱自動車がどこに向かうのかが注目される。

日本オートキャンプ協会が発表した『オートキャンプ白書2015』で、参加人口は2年連続で前年を上回った。しかし、オートキャンプが認知度を得るまでには紆余曲折があった。オートキャンプは本当に日本に根付いたのか。これまでの実情と現状とのギャップを追う。

スズキは社長交代、トヨタは役員逮捕を受けての謝罪と自動車業界で緊急会見が相次いだ。会見内容は全く別ものだが、奇しくも両社は創業家をトップに置く日本の代表的な自動車メーカーである。それぞれのトップ会見から、「二大創業家」が迎えた転機を読む。

カルロス・ゴーン社長によって強固な経営体制が構築されている日産自動車。しかし、ゴーン体制が長期化するなか、足もとでは不安要因も見え始めた。これまでのゴーン体制の検証を軸にしながら、日産の「これから」に思いを馳せる。

輸入車販売業界の雄・ヤナセが創立100周年、輸入車業界団体のJAIAが設立50周年の節目を迎えるなか、日本市場における輸入車の真価を問う。「勝ち組」「負け組」の明暗がくっきり分かれ始めた市場で、今後どんな動きが起きるだろうか。

先日発表されたトヨタとマツダの包括的な業務提携は、自動車業界に大きな波紋を投げかけそうだ。今、日系自動車各社は生き残りへの決断を迫られている。両社に触発されて、今後グローバルでの合従連衡が進む可能性も否定はできない。