佃 義夫

トヨタと日産は真逆のグループ戦略を採っている。そこで、部品企業は、グループ内で連携することも必要である一方、系列にこだわらずに「他流試合」で新たな技術、品質などを磨いていくのも重要だ。

これまで幾多の苦境を乗り越えてきた日本の自動車メーカーの中で、スバルの快進撃が止まらない。特に北米ではスバルブランドが売れすぎて困るほど、注文が殺到している。その強さの秘密に迫った。

部品メーカーのタカタは、エアバッグ部品のリコール問題で経営危機に直面しており、「身売り」も時間の問題との憶測が流れている。今回の問題を振り返ると、提起される2つの問題が浮かび上がる。

今回のトヨタ自動車とスズキの提携は、「業務提携に向けた検討」であり、極めて異例な会見だった。鈴木修会長は過去の歴史を振り返り、腹の中では、資本提携まで考えているのではなかろうか。

国内市場におけるトヨタの強さがより顕著になっている。最近の動向の要因・背景を検証しつつ、自動車市場の回復が国内産業全体に活気をもたらすことができるのか、改めて分析してみた。

自動運転は、クルマのあり方を変える新たな方向として話題を集め、その成り行きが注目されている。特に日米欧の自動車先進国間では、自動運転にかかわる技術開発や提携・買収を含む競合も激化している。

日産自動車は米国と中国を優先したグローバル戦略のなかで、国内販売の低迷を招いた。今回の新型セレナの投入を皮切りに、日本市場での営業強化と併せてシェアアップへの巻き返しを狙う。

トヨタ自動車がハイブリッド車（ＨＶ）に次ぐ次世代環境車の柱として位置づけ、開発した新型「プリウスＰＨＶ（プラグインハイブリッド車）」がベールを脱いだ。その印象は「トヨタがＰＨＶに本腰を入れた」である。

8月25日、ホンダが新型「ＮＳＸ」発表会を開催し、いよいよ日本市場に投入する。名車ＮＳＸの復活投入は、「ホンダらしさ」を復活させ、ホンダ反転攻勢への狼煙になるのだろうか。

燃費不正騒動から、一気に日産との電撃提携へと動いた三菱自動車。同社は日産傘下で生き残ることができるのだろうか。注目された2016年度第1四半期の決算内容から、三菱自動車の「生き残り」の可能性を探ってみよう。

夏と言えば、クルマでキャンプに出かける「オートキャンプ」シーズンの到来だ。ここにきて、一時停滞していたオートキャンプ人口が復活の兆しを見せている。その背景には何があるのか。オートキャンプのこれまでを振り返ろう。

英国のEU離脱決定による急激な円高・株安に、日本の自動車産業は不安を募らせている。そもそも英国と日本の自動車産業には古くから深いつながりがあり、英国のEU離脱リスクは想像以上に大きい。立ち込める暗雲の中身を観測する。

次期米国大統領選挙で共和党の候補者指名を確実にしたトランプ氏が、日本の自動車市場を攻撃している。その光景からは、かつての日米自動車摩擦が思い起こされる。もしトランプが大統領になったら日本の自動車はどうなるのか。

8月にトヨタの完全子会社となるダイハツ。トップ争いを続ける軽自動車は燃費不正問題の煽りで市場に逆風が吹くが、トヨタとの強力タッグでさらなる挑戦に踏み出せるか。「和製ミニ」を目指すダイハツの野望の行方を占う。

燃費改ざん不正に揺れる三菱自工では、相川社長の引責辞任にまで騒動の影響が拡大している。まさに「火中の栗」と化した同社を、日産が救ったのはなぜか。成長戦略に陰りが見え始めたゴーン日産が抱く「野望」を垣間見る。

自動車各社の決算発表がGWを挟んで一斉に発表されるなか、ホンダは4月28日に予定していた決算発表を取り止め、連休明けの5月13日に延期した。これは異例の事態だ。熊本地震で二輪車の生産拠点が被災した影響と言われるが、真の火種は別に考えられる。

燃費不正の会見で見た三菱自動車のトップの姿は、かつてのリコール隠し事件で謝罪する同社トップの姿と二重写しに見えた。同社に自浄作用は期待できないのか。日産との合弁でスタートした同社の軽自動車事業の課題を振り返る。

米テスラモーターズが新型EVの量販モデルとなる「モデル3」を発表したところ、予約が殺到していることが話題になっている。EVで先行していた日産ゴーン社長をはじめ、日本メーカーを奮い立たせるきっかけになるだろうか。

2015年度の国内新車販売は、4年ぶりの500万台割れとなる見込みだ。2016年度の実態需要も、15年度並みになると見られる。こうしたなか、自動車業界には国内需要の先細り不安が広がっているが、果たしてそれは本当なのか。

トヨタ自動車が4月から製品群別の7カンパニー制度を導入する。開発・製造の一体化による製品力の向上、意思決定の迅速化が図られると共に、次世代の人材育成の意味もありそうだ。盤石となった豊田章男体制の真の狙いとは？