沖有人
スマートホームや防音の部屋など、一見ニッチと思われる住宅には、実はしっかりとしたニーズがある。うまくマッチングする方法さえあれば、新型コロナウイルスの感染拡大で不振の賃貸住宅市場でも、差別化の効用を見いだすことができるのだ。
新型コロナウイルスの影響で鉄道需要が激減する中、東京メトロ有楽町線と、南北線の延伸計画が国の会議で大筋合意された。リモートワークや、場所や時間の制約を受けない働き方は、コロナ収束後も定着する可能性が高い。果たして必要だろうか。
築50年前後の築古マンションでも、駅直結など条件が良ければ、建て替えによって一気に資産価値の高いお宝物に変身する。東京都心にある、そんな「新築ヴィンテージマンション」となりうる2物件を紹介しよう。
マンションの「売り時」「買い時」というテーマはいつも、悩ましい。だが、日本銀行による金融緩和が長期化するも、物価目標が達成されない中、コロナ禍で都心の家賃相場が低迷している。となれば、不動産価格急落の「Xデー」に備えるべき状況が近づいていると考えるべきではないだろうか。
新型コロナウイルスの感染拡大で、東京23区の人口流出が超過となった。持ち家市場は好調だが、賃貸住宅は需要減で影響を受けている。コロナ収束後もリモートワークは定着するだろうか？数々の影響がどれぐらい続くのか、検討が必要だ。
戸建て住宅の資産価値を決める上で大きな要素を占めるのは、立地、土地の形状だといわれるが、それだけではもちろんない。20年で価値がゼロになるとはいえ、建物の地震や火災への強さを示す基準もあるし、ある設備の有無も大きく関係する。
メジャーセブンの調査では、「資産性」はマンションの購入理由において4年連続1位。今やマンションの購入理由は「資産性」なのです。その資産性がある物件を選ぶための検索方法として、物件検索サイトの「こだわり検索」の上手な活用法をお伝えします。
新型コロナウイルスの感染拡大によって「人の移動」は大きく変化しました。果たして、コロナで浮かんだ街、沈んだ街は？街の「転入者」から「転出者」を引いた「転入超過人口」によって明らかにしました。
投資用マンションの価格はそのマンションの「家賃」に準じて決まる。そこで、投資用マンションデベロッパーのブランド別に、「家賃の相場」の乖離率をランキングした。果たしてブランド力が強いマンションは？
話題に事を欠かない、東京五輪・パラリンピック開催後に分譲されるマンション群「晴海フラッグ」ですが、実は不動産における最大のリスクを抱えています。この「東京五輪マンション問題」を題材に、失敗しない賢い不動産選びについて、解説します。
携帯電話が「スマートフォン」と進化したように、家も「スマートホーム」へと進化するのは時間の問題です。すでに家の中は「IoT」化できるものがたくさんあり、2021年はその便利さを競う「元年」となりそうです。
不動産を売却する際に、格安もしくは無料の仲介業者に依頼するケースが近頃、増えています。それを聞くたびにがっかりします。なぜなら大損必至だからです。その理由を解説します。
保育園に子どもを入れられるか否かは、親にとって仕事と家庭の両立に大きな影響を及ぼします。独自試算を基に、保育園に入りにくい「東京の駅」をランキングしました。その実態とは？
新築分譲戸建の売れ行きが好調だ。コロナ禍にあってリモートワークが多く、「もう1部屋ニーズ」が高まっているためである。こうなると、戸建とその用地は価格が上がる可能性が出てきた。そんな折に賢い判断をできる情報を揃えておきたい。詳しく解説しよう。
国土交通省は、「残価設定型」のローンの普及に向け、2021年度にも民間の金融機関が参加するモデル事業を始めると発表した。これが実現すれば、住宅市場の未来は激変するだろう。その理由を解説する。
男性と女性は、実は住む場所を棲み分けしている。それは、その街の男女比を見ればわかる。たとえば東京都の都区部を見ると、男性比率が最も多いのが台東区で、女性比率が最も多いのは港区となっている。なぜこうした差が生まれるのか、その背景を考えてみよう。
マンションの管理費はずっと払い続けるものだ。一生住むと、物件価格の2割相当を払うことになる。毎日快適に生活するにはコストがかかるのだ。管理会社は入居者たちが選ぶことができるが、満足度が高いマンション管理会社はどこなのか。ランキングで検証しよう。
東京都区部の犯罪件数は、年間8.5万件を超える。毎日、230件の犯罪が発生していることになる。そのエリア差はかなり大きく、犯罪多発地域を「ホットスポット」という。安心して住める場所はどこなのか。3つのランキングから、その傾向をお伝えする。
コロナ禍で東京一極集中に陰りが見え始めている。東京都区部の特徴は地方出身者が多いということだ。こうした状態は、大きなリスクが起きたときの人口動態に小なからぬ変化をもたらす。住む場所として圧倒的な人気を誇る東京から、本当に人口が流出してしまうのか。
現在のファミリー世帯の「持ち家」のエントリー商品は、分譲戸建になっている。この価格はアベノミクス以降、ほぼ横ばいでリーズナブルな価格水準に留まっている。賃貸物件に住み、家賃6万円を超えたら分譲戸建を買った方がいい。その理由を説明しよう。
