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沖有人
コロナ禍で家を買う人が増えたが、売れているときにはババをつかみやすいものだ。あまり知られていない戸建ての資産価値の法則を伝授しよう。
筆者の長年の経験では、男性と女性で家の好みに差があるように思われる。女性が低層の物件や戸建てを好むことが多いのに対し、男性のほうがタワマンに住みたがる傾向が強いようだ。数字を重視する、感性に訴えるものを重視するなど、夫婦間で家の好みに差があるだろうが、家を選ぶときには数値を基に資産性がより良いものを選ぶのがオススメだ。
今年度で都区部での「無条件での学校選択制」は、事実上全て廃止となる。そんな中、子どもの教育環境と家選びをどうすべきか、現実に即して考え直さなければならない。小学生の学力には、親の年収が大きく影響している。それを示すデータとして、東京23区の年収トップ校ランキングを公表しよう。
都区部の持ち家率がこの5年で1.9％低下した。これは、アベノミクス以降のマンション価格高騰で買えなくなっている人が非常に多いためである。しかし、ここで諦めて賃貸に住むことにしてしまうと、生涯の住居費は持ち家の1.5倍になってしまう。自宅資産を持てる人が「勝ち組」になることは明らかなだけに、何としても自宅を手に入れる方法を考えなければならない。
住宅ローン控除の減税幅が縮小する。2021年と比較すると、ややキャッシュフローが悪くなるのだ。その分の取り返し方法を伝授しよう。
マンションを購入する時に、筆者が狙い撃ちにしているブランドがある。おかげさまで、買ったときよりも値上がりする状況が続いている。そうなる理由は、中古で自分が売る際に高く売れやすい傾向を持っているからだ。「いつ、どこに、どのブランドのマンションを買ったか」が重要なのだ。マンション購入の時期・立地・ブランドを決めるうえでのポイントを、筆者の経験を踏まえて解説する。
コロナショックで賃貸住宅市況は急変した。都区部の稼働率は急減し、それまで行ってきた家賃の値上げができなくなった。しかし、感染状況が落ち着いて通勤者は戻りつつあり、外国人の入国も再開された。今後、賃貸住宅市況に起こる変化を探る。
会社員の生涯収入は2.5億円と言われている。「老後資金2000万円問題」が国会で問題になったが、公的年金だけでは老後生活の不安は消えない。働かずして資金を増やすのはそう簡単ではないが、自宅不動産を活用することで、多くの人がかなえることができる。
大規模修繕計画を予算不足で実施できないマンションが増えている。これに加え、近年、管理費が人件費の高騰などで年々上昇している。しかし、修繕積立金も管理費も増額すると資産価値が下がってしまうため、値上げをしてはならない。
マンション相場の上昇が続き、「売り時」だと言われるが、自宅を売却することは、一生のうちにそう何度もない。手数料をかすめ取ろうと業者が殺到する悪しき業界の構図は変わっておらず、「賢い売り手」となるためのポイントをお伝えしよう。
一時よりは下火になった「タワーマンション節税」だが、税率を決める資産の評価方法が変わったとはいえ、その影響は極めて軽微だ。違法でもなんでもない適切な不動産投資であり、節税の手段として今でも十分に有効だと断言できる根拠を示そう。
日本は災害が非常に多い国である。大災害が起きる度に、さまざまな法律が改正されてきた歴史がある。もし、自宅で被災すると、命の危険があるだけでなく、資産を失ったり、不自由な生活を強いられたりする。だからこそ、さまざまな災害情報は整備されてきている。備えあれば憂いなしなので、被災しない知識をそろえておこう。
スマートホームや防音の部屋など、一見ニッチと思われる住宅には、実はしっかりとしたニーズがある。うまくマッチングする方法さえあれば、新型コロナウイルスの感染拡大で不振の賃貸住宅市場でも、差別化の効用を見いだすことができるのだ。
新型コロナウイルスの影響で鉄道需要が激減する中、東京メトロ有楽町線と、南北線の延伸計画が国の会議で大筋合意された。リモートワークや、場所や時間の制約を受けない働き方は、コロナ収束後も定着する可能性が高い。果たして必要だろうか。
築50年前後の築古マンションでも、駅直結など条件が良ければ、建て替えによって一気に資産価値の高いお宝物に変身する。東京都心にある、そんな「新築ヴィンテージマンション」となりうる2物件を紹介しよう。
マンションの「売り時」「買い時」というテーマはいつも、悩ましい。だが、日本銀行による金融緩和が長期化するも、物価目標が達成されない中、コロナ禍で都心の家賃相場が低迷している。となれば、不動産価格急落の「Xデー」に備えるべき状況が近づいていると考えるべきではないだろうか。
新型コロナウイルスの感染拡大で、東京23区の人口流出が超過となった。持ち家市場は好調だが、賃貸住宅は需要減で影響を受けている。コロナ収束後もリモートワークは定着するだろうか？数々の影響がどれぐらい続くのか、検討が必要だ。
戸建て住宅の資産価値を決める上で大きな要素を占めるのは、立地、土地の形状だといわれるが、それだけではもちろんない。20年で価値がゼロになるとはいえ、建物の地震や火災への強さを示す基準もあるし、ある設備の有無も大きく関係する。
メジャーセブンの調査では、「資産性」はマンションの購入理由において4年連続1位。今やマンションの購入理由は「資産性」なのです。その資産性がある物件を選ぶための検索方法として、物件検索サイトの「こだわり検索」の上手な活用法をお伝えします。
新型コロナウイルスの感染拡大によって「人の移動」は大きく変化しました。果たして、コロナで浮かんだ街、沈んだ街は？街の「転入者」から「転出者」を引いた「転入超過人口」によって明らかにしました。
