2019.8.31
「両利きの経営」と参謀
デジタル化の大きな波の中で、全ての企業で事業のイノベーションが課題となっている。既存企業でのイノベーションへの取り組みで問題になるのが、「イノベーションのジレンマ」だ。
NSVウルフ・キャピタル・マネージングパートナー
小西六写真工業(現コニカミノルタ)にて写真フィルムの開発に従事。その後MITマイクロシステムズ研究所、ボストン・コンサルティング・グループを経て、1991年にシリコンバレーに渡る。94年よりマッケンナ・グループのパートナーに就任。2002年にネットサービス・ベンチャーズを創業。2011年からは、先進VCに出資するNSVウルフ・キャピタルを立ち上げ、企業イノベーションを先導している。主な共著書に『ITの正体』『シリコンバレーの秘密』(インプレスR&D)、『日本的経営を忘れた日本企業へ』『成長を創造する経営』(ダイヤモンド社)。東京大学理学部卒業、同修士課程修了。米マサチューセッツ工科大学(MIT)工学修士。
2019.8.31
デジタル化の大きな波の中で、全ての企業で事業のイノベーションが課題となっている。既存企業でのイノベーションへの取り組みで問題になるのが、「イノベーションのジレンマ」だ。
2019.8.10
ITによる事業転換があらゆる業種に広がっており、シリコンバレーからヒントを得ようと、日本を含む世界中の企業が盛んに“シリコンバレー詣で”を続けている。だがこの動きに水を差したのが、米中貿易摩擦など反中国の先鋒であるトランプ米大統領…
2019.7.27
GAFA(グーグル、アップル、フェイスブック、アマゾン・ドット・コムの頭文字)という文字を見ない日はない。インターネットやモバイル、ソーシャルメディア、電子商取引で市場を独占するような圧倒的な量の顧客基盤を持ち、そこから得られるデータ…
2019.7.13
最近日本企業の間で、異業種の企業がぶつかり、掛け合わせるオープンイノベーションが必要だと盛んにいわれるようになった。だがここで強調しておきたいのは、実際にぶつかり合うのは、企業ではなく、生身の人間同士だということだ。
2019.6.29
日本企業の間で「デザイン思考」の導入がはやっている。新事業の創造が喫緊の課題と認識し始めた企業トップが、「社員の事業創造力を高めるためにデザイン思考を取り入れよう」というわけである。だが、デザイン思考ははやっている割に、その本当の…
2019.6.15
日立製作所会長で、日本経済団体連合会会長を務める中西宏明氏が「終身雇用はもう守れない。制度疲労を起こしている。雇用維持のために(不良)事業を残すべきではない」と発言して物議を醸している。だが、すでに終身雇用は崩れかけているのが現実…
2019.6.1
「Stay hungry, stay foolish」──。米国が卒業式シーズンを迎える6月になると毎年、この言葉を思い出す。今や伝説となった故スティーブ・ジョブズ氏のスタンフォード大学卒業式でのスピーチの一節だ。シリコンバレーに生きるわれわれの心に、今で…
2019.5.18
米大手コンサルティングファームのボストン・コンサルティング・グループが「AI(人工知能)を利用する最もイノベーティブな(創造性の高い)企業トップ50」を発表した。
2019.4.27
先日、配車サービス企業の米リフトが米ナスダック市場に上場した。時価総額は上場時、優に2兆円を超えた。競合である米ウーバーも上場を予定しており、時価総額は6兆円を超えると予想されている。
2019.4.13
3月末で放映が終了したNHK朝の連続テレビ小説「まんぷく」は、新しい市場を創造するような画期的な商品を世に送り出すには、本人の資質だけではなく、周囲の“役者”が欠かせないということを示しており、非常に興味深かった。
2019.3.30
先日、「NHK就活生応援キャンペーン」というテレビ番組を見た。企業の人事担当者が、「就職試験での問題の意図は何か」「企業はどんな人物を求めているか」などを、懇切丁寧に解説する内容だった。
2019.3.16
今シリコンバレーには日本の自動車業界とIT業界から熱い視線を集める4人組がいる。彼らは「シリコンバレーD-Lab」(以下、D-Lab)。これまでに彼らが発表した三つの報告書は、両業界の幹部が舐めるように読んだといわれる。
2019.3.2
日本企業は意思決定をしない、あるいは意思決定が遅い――。これは米国で定着している日本企業の評価だ。
2019.2.16
「サンフランシスコ49ers(フォーティーナイナーズ)」は、シリコンバレー近辺を本拠地とする人気プロフットボールチームだ。49ersの由来は、1849年に金を求めてカリフォルニア州に人々が殺到したゴールドラッシュ。西海岸の辺境の地が現在のような…
2019.2.2
昨今、日本でもベンチャーキャピタル(VC)のようなリスクの高い投資ファンドが話題に上るようになった。そんな中、去年の暮れに、官民ファンドである産業革新投資機構(JIC)の民間出身の取締役9人が、新ファンドが船出する矢先に全員辞任す…
2019.1.19
平成の30年間を振り返ってみると、日本の産業界は停滞し続けてきた。この原因は、高度成長型の産業からイノベーション型の産業への転換ができなかったことにある。日本企業は大急ぎでその転換を図るべきだが、その前に見過ごせない現実がある。それ…
2018.12.22
先日、ノーベル生理学・医学賞を受賞した本庶佑・京都大学高等研究院特別教授がこうコメントしていた。「(イノベーションを起こすには)ばかげた挑戦をやりやすくする環境整備をすべきだ」。これは全ての日本企業が肝に銘ずるべき言葉だ。
2018.12.8
イノベーションのための専門組織を設ける日本企業が増えている。多くの場合、新組織は事業開発や経営企画のマネジャーを中心に、研究開発や各事業部から人を集めてつくられることが多いようだ。
2018.11.24
最新のテクノロジーを取り込み、既存のビジネスモデルを変革するような「イノベーション」は、ITやエレクトロニクス企業などの技術系企業ばかりではなく、金融から農業まで全ての業種に求められている。
2018.11.10
先日のモビリティーに関するトヨタ自動車とソフトバンクグループの提携発表は世界に衝撃を与えた。世界で900万台超の新車を販売し、日本を代表する自動車メーカーであるトヨタ。一方、情報通信とメディア事業を核に投資や買収を繰り返し次々と戦線…
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