校條 浩
第52回
デジタル化の大きな波の中で、全ての企業で事業のイノベーションが課題となっている。既存企業でのイノベーションへの取り組みで問題になるのが、「イノベーションのジレンマ」だ。
第51回
ＩＴによる事業転換があらゆる業種に広がっており、シリコンバレーからヒントを得ようと、日本を含む世界中の企業が盛んに“シリコンバレー詣で”を続けている。だがこの動きに水を差したのが、米中貿易摩擦など反中国の先鋒であるトランプ米大統領による締め付けだ。
第50回
GAFA（グーグル、アップル、フェイスブック、アマゾン・ドット・コムの頭文字）という文字を見ない日はない。インターネットやモバイル、ソーシャルメディア、電子商取引で市場を独占するような圧倒的な量の顧客基盤を持ち、そこから得られるデータと、ＡＩ（人工知能）によって、GAFAの牙城は当分崩れそうにないと思われている。
第49回
最近日本企業の間で、異業種の企業がぶつかり、掛け合わせるオープンイノベーションが必要だと盛んにいわれるようになった。だがここで強調しておきたいのは、実際にぶつかり合うのは、企業ではなく、生身の人間同士だということだ。
第48回
日本企業の間で「デザイン思考」の導入がはやっている。新事業の創造が喫緊の課題と認識し始めた企業トップが、「社員の事業創造力を高めるためにデザイン思考を取り入れよう」というわけである。だが、デザイン思考ははやっている割に、その本当の意味が理解されにくい厄介な代物である。
第47回
日立製作所会長で、日本経済団体連合会会長を務める中西宏明氏が「終身雇用はもう守れない。制度疲労を起こしている。雇用維持のために（不良）事業を残すべきではない」と発言して物議を醸している。だが、すでに終身雇用は崩れかけているのが現実だろう。
第46回
「Stay hungry, stay foolish」──。米国が卒業式シーズンを迎える6月になると毎年、この言葉を思い出す。今や伝説となった故スティーブ・ジョブズ氏のスタンフォード大学卒業式でのスピーチの一節だ。シリコンバレーに生きるわれわれの心に、今でも真っすぐ突き刺さる。
第45回
米大手コンサルティングファームのボストン・コンサルティング・グループが「ＡＩ（人工知能）を利用する最もイノベーティブな（創造性の高い）企業トップ50」を発表した。
第44回
先日、配車サービス企業の米リフトが米ナスダック市場に上場した。時価総額は上場時、優に2兆円を超えた。競合である米ウーバーも上場を予定しており、時価総額は6兆円を超えると予想されている。
第43回
３月末で放映が終了したＮＨＫ朝の連続テレビ小説「まんぷく」は、新しい市場を創造するような画期的な商品を世に送り出すには、本人の資質だけではなく、周囲の“役者”が欠かせないということを示しており、非常に興味深かった。
第42回
先日、「NHK就活生応援キャンペーン」というテレビ番組を見た。企業の人事担当者が、「就職試験での問題の意図は何か」「企業はどんな人物を求めているか」などを、懇切丁寧に解説する内容だった。
第41回
今シリコンバレーには日本の自動車業界とＩＴ業界から熱い視線を集める4人組がいる。彼らは「シリコンバレーD-Lab」（以下、D-Lab）。これまでに彼らが発表した三つの報告書は、両業界の幹部が舐めるように読んだといわれる。
第40回
日本企業は意思決定をしない、あるいは意思決定が遅い――。これは米国で定着している日本企業の評価だ。
第39回
「サンフランシスコ49ers（フォーティーナイナーズ）」は、シリコンバレー近辺を本拠地とする人気プロフットボールチームだ。49ersの由来は、1849年に金を求めてカリフォルニア州に人々が殺到したゴールドラッシュ。西海岸の辺境の地が現在のような豊かなカリフォルニア州（ゴールデンステート）となるきっかけになった。
第38回
昨今、日本でもベンチャーキャピタル（ＶＣ）のようなリスクの高い投資ファンドが話題に上るようになった。そんな中、去年の暮れに、官民ファンドである産業革新投資機構（ＪＩＣ）の民間出身の取締役9人が、新ファンドが船出する矢先に全員辞任するというニュースが大きく報道された。
第37回
平成の30年間を振り返ってみると、日本の産業界は停滞し続けてきた。この原因は、高度成長型の産業からイノベーション型の産業への転換ができなかったことにある。日本企業は大急ぎでその転換を図るべきだが、その前に見過ごせない現実がある。それは「サラリーマン」の活力低下だ。
第36回
先日、ノーベル生理学・医学賞を受賞した本庶佑・京都大学高等研究院特別教授がこうコメントしていた。「（イノベーションを起こすには）ばかげた挑戦をやりやすくする環境整備をすべきだ」。これは全ての日本企業が肝に銘ずるべき言葉だ。
第35回
イノベーションのための専門組織を設ける日本企業が増えている。多くの場合、新組織は事業開発や経営企画のマネジャーを中心に、研究開発や各事業部から人を集めてつくられることが多いようだ。
第34回
最新のテクノロジーを取り込み、既存のビジネスモデルを変革するような「イノベーション」は、ＩＴやエレクトロニクス企業などの技術系企業ばかりではなく、金融から農業まで全ての業種に求められている。
第33回
先日のモビリティーに関するトヨタ自動車とソフトバンクグループの提携発表は世界に衝撃を与えた。世界で900万台超の新車を販売し、日本を代表する自動車メーカーであるトヨタ。一方、情報通信とメディア事業を核に投資や買収を繰り返し次々と戦線を拡大する、暴れん坊のソフトバンク。立ち位置や文化があまりにも違う両社が提携したことは、「ＩＴけん引産業」への転換の象徴的な動きだといえる。
