校條 浩
第73回
米国が人種差別反対運動で揺れる中、シリコンバレーの若者たちにも、大きな変化が見られる。
第72回
新型コロナウイルスの感染拡大による経済活動の停滞で、日本企業のイノベーションへの取り組みが揺らいでいる。
第71回
新型コロナウイルスの影響で、自宅で過ごすことが多くなった分、テレビの前で過ごす時間が増えた人も多いだろう。そこで、普段とは少し違う視点で番組を探索することをお勧めしたい。見ようによっては、創造の感覚が養えるからだ。あまたあるテレビ番組の中でも、NHKの番組は特にお勧めだ。
第70回
新型コロナウイルス災禍による混乱の先に来る“アフターコロナ”の社会は、今までとはかなり違うニューノーマルになるだろう。しかし、その中身は今は誰にも分からない。既成概念にとらわれずに、新しい社会をつくるしかない。
第69回
新型コロナウイルスの影響により、多くの企業で従業員が自宅での勤務を強いられることになった。そこで脚光を浴びているのが、パソコンやスマートフォンを通して複数の人がリアルタイムに顔を見ながら議論ができるビデオ会議だ。大手企業も使わざるを得ない状況になりつつあるが、そこに、日本企業がデジタル時代に適応できるかどうかのヒントがあるように思う。
第68回
デジタルトランスフォーメーション（DX）は、今や日本での産業活性化の合言葉になっている。もともとは「デジタル情報技術の普及により、人々の生活をあらゆる面で良い方向に変化させる」という概念だった。それがビジネスの世界で使われるようになり、「デジタル情報技術により、企業の事業範囲やビジネスモデルを根底から変化させる」という意味合いとなった。
第67回
新型コロナウイルスの感染拡大により、世界経済が大混乱している。だが私の活動するシリコンバレーでは、「今こそ先行投資すべきときだ」というのが共通の意識だ。
第66回
今年1月に亡くなったクレイトン・クリステンセン・ハーバードビジネススクール教授のベストセラー『イノベーションのジレンマ』は、世界中の経営者に読まれてきた。それにもかかわらず、クリステンセン教授が指摘した「成功して盤石な地位を獲得した企業ほど新しい破壊的イノベーションを見逃し、足をすくわれる」というジレンマから、多くの企業は抜け出せない。なぜだろうか。
第65回
ハーバードビジネススクールのクレイトン・クリステンセン教授が1月23日、67歳で亡くなった。同教授は1997年に出版された『イノベーションのジレンマ』の著者として、つとに有名だ。謹んでご冥福をお祈り申し上げる。
第64回
先月、「メガバンク初の理系トップ」というニュースが話題となった。三菱UFJフィナンシャル・グループの社長に就任する亀澤宏規氏は、理学部数学科出身の「理系」だという。あらゆる業種の既存事業がデジタル化で大きく変貌する中で、理系人材がトップに就くことが世間で好意的に受け止められたのだ。
第63回
ベンチャーキャピタル（ＶＣ）はスタートアップ企業の創業や育成のために資金提供する役割を担う。しかし、日本企業のＣＶＣの実態を見ると少し心配になる。
第62回
コンシューマー・エレクトロニクス・ショー（CES）が、1月7～10日に米ラスベガスで開催された。CESはその名の通り、エレクトロニクス業界が先進電子機器を出展する見本市だ。世界各地から17万人が訪れ、多くの日本企業関係者も殺到した。
第61回
2020年代は、デジタルトランスフォーメーションの波に対応できなかった2000年からの「失われた20年」を転換させて、反撃の10年にしたい。鍵となるのは人材だ。
第60回
日本でも高齢者を対象としたテクノロジーの開発、いわゆる“エイジテック”（AgeTech）が盛んになる兆しがある。高齢者支援サービスの自動化や省力化、介護支援、安否確認、健康状態の管理、診断支援、遠隔診療など、さまざまなサービスが検討されている。その多くは高齢者一人一人の行動を見守り、ビッグデータとリアルタイムの情報から個々人の行動を分析し、改善策をＡＩ（人工知能）を使って判断・提案する仕組みだ。
第59回
職業柄、大小、有名無名を問わず、さまざまな日本企業のプレゼンテーション（プレゼン）を聞くことが多いが、残念ながら過去30年間、あまり進歩がない。投影したスライドの説明を延々と棒読みされ、聞いている方は心が折れてしまう。
第58回
夏以降、日本では未曽有の台風や洪水の被害が続いた。海外でも大規模な森林火災が猛威を振るっている。ブラジルのアマゾン地帯の山火事は、想像を絶する範囲で今も燃え続けている。シリコンバレーが位置する米国カリフォルニア州も例外ではない。
第57回
2019年のノーベル化学賞に、旭化成名誉フェローの吉野彰氏が選ばれた。企業に勤めるサラリーマンの受賞ということで、ひときわメディアで取り上げられた。しかし「ノーベル賞サラリーマン」というステレオタイプで同氏を持ち上げているだけでは、誰のためにもならない。
第56回
「WeWork」（運営会社名はThe We Company）の米ナスダック市場への上場延期が大きな波紋を広げている。
第55回
日本の製造業は「ものづくり」から「価値づくり」への転換が重要だ。すなわち、品質の高さに頼ったプロダクトアウトの発想の「ものづくり企業」は、コストやスピード、製造技術に優れた新興国のものづくり企業の出現によって優位性を失うため、問題解決型の「価値づくり企業」への転換が新たな成長へのヒントだということだ。そして、その転換を手助けする「価値づくりエージェント」の存在が必要であると訴えた。
第53回
世界中の経営者は、既存事業を維持しながら、破壊的なイノベーションをもたらす新たな企業に対処し、さらに自らも事業のイノベーションを図れるかという難題に、日夜頭を悩ませている。
