堀内 亮

多忙なビジネスマンはどのようにしてゴルフの腕前を磨いているのか。サラリーマンゴルファー最高峰の大会で上位に食い込むANAホールディングス、第一生命保険、鹿島、KPMGなどの8人がゴルフ上達の極意を明かす。

ゴルフが沸騰している。新型コロナウイルス禍が転機となり、ゴルフ場は予約が取れないほど活況を呈している。今回のゴルフブームは本物か。4つの根拠を基に昨今のゴルフ人気を読み解いていく。

ゼネコン業界の大手4社の待遇は基本的に年功序列で、課長や部長の年収水準もほぼ横並びだ。そんな中で清水建設は4社の中で唯一、厳しい昇進試験を課す。その理由とは。

不動産業界の異端児ですご腕と評される貸会議室大手ティーケーピー（TKP）の河野貴輝社長は、不動産バブルの崩壊を予言する。河野社長が、バブル崩壊前夜に打ち出す「逆張り戦略」とは。買収したシェアオフィス最大手「リージャス」の日本事業から撤退した真相も語る。

一戸建て市場で圧倒的な存在感を示すオープンハウスグループ。そのオープンハウスグループが、マンション事業で財閥系デベロッパー3社に下克上の野望を隠さない。オープンハウスグループの急激な台頭で、「メジャー7」と呼ばれてきたマンションデベ大手7社の顔触れもがらりと変わってきた。

東急不動産ホールディングスが首都圏で手掛けるマンションブランド「ブランズ」シリーズで、売れ残りが続出している。マンション市況の異変は、東急不動産の不調にとどまらず、中古市場にも及ぶ。上昇の一途をたどって「バブル超え」となったマンション市況の崩壊の予兆が表れている。

永遠のライバルとしてしのぎを削るのが、三井不動産、三菱地所、住友不動産の不動産デベロッパー3社だ。この財閥系3社にもバブル崩壊の足音が忍び寄る。ダイヤモンド編集部が大胆にバブル崩壊シナリオを予想したところ、ビジネスモデルの違いによって、3社で明暗が分かれた。

2023年は東京都心で大規模再開発ビルの開業ラッシュを迎える。三菱グループが手掛ける「田町タワー」や森ビルの「麻布台ヒルズ」などの目玉プロジェクトでは、テナント集めに苦戦しているもようだ。大手不動産デベロッパーを襲う「三重苦」とは。

2年連続の過去最高益に沸き立つ三井不動産や三菱地所などの大手不動産デベロッパーに死角が生じている。世界的な金融引き締めによるマネーの逆回転で不動産市況は変調し、マンション価格はバブル期超えを記録して臨界点に達した。不動産業界には、“バブル崩壊前夜”ともいえる不穏な雰囲気が漂う。財閥系を頂点とする業界序列は激変必至だ。

ゼネコン大手の大成建設は、札幌市中心部で建設中の大型複合ビルで、現場担当者が数値を改ざんして、施主側に虚偽の数値を報告していたと明らかにした。ビルは法令基準を満たさない恐れがあり、建て直しという異例の事態となった。前代未聞の不祥事はスーパーゼネコンの序列激変につながる可能性がある。大成建設を襲う二つの「最悪シナリオ」を解説する。

政府公募の洋上風力発電プロジェクト第2弾コンペでは、新潟県沖のプロジェクトが超激戦区に変貌した。ゼネコン大手の大成建設と大林組を軸に、各陣営が熾烈な駆け引きを繰り広げる中、いよいよ“黒船”が登場することになりそうだ。その黒船の正体を明かす。

限られたマンション用地の争奪戦が激化し、土地仕入れコストが高騰している。不動産バブル崩壊の恐怖感を抱く大手マンションデベロッパーは、したたかに戦術を変更している。

高騰するマンションに戸建て。不動産バブルは弾けるのか否か。憧れのマイホームを賢く、お買い得に手に入れるのは、果たして今なのか。マンション業界関係者への徹底取材を基にマイホーム市況のゆくえを大予想。失敗しない買い時を探る。

政府公募の洋上風力発電プロジェクト第2弾の新潟県沖では、大手ゼネコンが直接相まみえる。第1弾コンペで惨敗を喫し、背水の陣となる大林組は強力なパートナーを引き連れて決戦に臨む一方、初参戦となるライバルの大成建設は、さらなる超大物“助っ人”を引っ張り出した。

政府による洋上風力発電プロジェクトコンペ第2弾の公募が始まり、ライバル同士が水面下で激しいつばぜり合いを繰り広げている。そんな中、国内最大の発電事業者であるJERAが、コンペの必勝に向け驚愕の電撃提携に踏み切る方針であることが、ダイヤモンド編集部の取材で判明した。

JR東日本（東日本旅客鉄道）と東急不動産ホールディングスが、包括的業務提携を結んだ。JR東が持つ遊休不動産を活用し、住宅事業などで両社が協業する。しかし、その実態は、JR東のメリットばかりが目立つ「不平等条約」ともいえるものだ。

ゼネコン上場4社の2023年3月期第3四半期決算が、出そろった。前年に資材高の影響をもろに食らった大林組、清水建設、大成建設は通期で営業増益の見通し。しかし、オリンピック特需と再開発ラッシュで絶頂期だった5年前に比べれば、各社の業績は、本格復活には程遠い。再び「わが世の春」を謳歌（おうか）すべく、ゼネコン業界は「伝家の宝刀」を抜き始めた。

全国でこれまでに建設されたマンションのうち、築30年を超える物件が3割を超えた。老朽マンションは建て替えや解体などの「終活」が必要で、放置すれば周辺環境への悪化など社会問題につながりかねない。その老朽マンションに、三井不動産系や三菱地所系といった大手マンションデベロッパーが「お助け役」として群がり始めているというのだ。その真意は。

『週刊ダイヤモンド』1月21日号の第一特集は「超・階級社会　貧困ニッポンの断末魔」です。日本はついに「超・階級社会」を迎えようとしています。アベノミクスは「勝ち組」と「負け組」をはっきり分け、日本を“1億総下流”社会へと変えました。さらに大規模階層調査の最新データが明かすのは、“コロナショック”による階級格差のさらなる拡大です。為替相場の激変やインフレも直撃し、「日本版カースト」は苛烈化しています。「貧国ニッポン」の実像をお届けします。

エネルギー大国のロシアがウクライナに侵攻して以降、エネルギー地政学は一変した。世界各国がエネルギーの「脱ロシア化」を推し進めた結果、石油や天然ガスなどエネルギー価格が高騰。世界のエネルギー情勢は混沌としている。