山本 輝
＃9
世界的なグリーンシフトが加速する中、成長に期待がかかるのは電気自動車（EV）や車載電池の市場だけではない。再生可能エネルギー拡大の鍵となる「定置用蓄電池」や「VPP（仮想発電所）」といった新しい市場に、各社が商機を見いだしているのだ。もっとも、参入企業の期待とは裏腹で、それらの普及には高い壁が立ちはだかっている。
＃5
「軽自動車の父」として知られる鈴木修・スズキ会長が会長職を退く。同時に公開した新たな中期経営計画では「軽自動車EV」の開発を掲げているが、その内実はかなり厳しい。これまで小さくてリーズナブルな車で勝負してきたスズキだが、「軽自動車EV」はEV市場の中でも最も攻略が難しいカテゴリーだからだ。EVシフト後の世界で、スズキは競争力を発揮できるのか。
転職サイトでおなじみのビズリーチが2020年にホールディングス体制に移行し、新たに持ち株会社のビジョナルが誕生した。創業社長だった南壮一郎はビズリーチの取締役から外れ、グループトップとして新規事業の創出に注力する。体制変更で目指すグループのビジョンと自身の経営スタンスについて南社長に聞いた。
＃3
序列激変が起きるコンサル業界の中でも、いま最も成長し、他社幹部をして「独り勝ち」状態と言わしめるのがアクセンチュアだ。その成功の理由は、いち早く強化してきたデジタルと、他社を圧倒する規模にある。
＃2
コンサルティング業界の中途採用市場が活況だ。だが、変化したのは採用数だけではない。その中身もだ。デジタル人材のニーズの高まりや、コンサルの「ホワイト化」、給与相場の上昇など、コンサル人材や待遇面も大きく変化している。
＃1
長年、規模で他社の後塵を拝してきたEYのコンサル部門。だが、新たにデロイトの元トップがEYに「移籍」し、野心的な計画を掲げるなど台風の目となっている。さらにEYのみならず、いまコンサル業界では、かつて花形であった戦略系コンサルに対する総合系の逆襲とでもいうべき地殻変動も起きている。
予告編
コンサル業界「新序列」形成へ群雄割拠！EY、アクセンチュア…覇権は誰の手に
企業ニーズの増加とともに成長を続けるコンサル市場。だが、そこでは従来の「序列」を覆すような新たなプレーヤーが頭角を現しており、業界構造に激変が起きている。果たして、その主役は一体誰なのか。
＃10
米国の「SPAC（特別買収目的会社）市場」が異様な盛り上がりを見せている。その中心的存在となっているのが、EV（電気自動車）や再生可能エネルギーを主力事業とするベンチャーだ。「第2のテスラ」候補となる企業はどれか。有望ベンチャー10社のリストと共にその実像に迫る。
番外編2
お菓子の「まずい棒」の販売や映画「電車を止めるな！」の製作など、経営が厳しい中でもユニークな取り組みをしていることで知られる銚子電気鉄道。だが経営再生を図る裏側には、数多くの慶應義塾の人脈があった。銚子電鉄を支えてきた三田会OBの存在について、竹本勝紀社長に話を聞いた。
＃11
学部を次々と増やし、勢力拡大を続けてきた慶應。だが、近年は不祥事が連発し、慶應のブランド価値を損ねる事態が生じている。また、大学改革ではかつての精神が薄れ、早稲田が付け入る隙を与えている。
＃5
他大学と比べて慶應義塾が秀でているのは、圧倒的な集金力だ。コロナ禍で経営が苦しくなった大学の学食に対するクラウドファンディングの支援に3000万円以上が集まった。
＃4
成長を続ける慶應義塾大学と三田会。規模の拡大は新たな人脈と経済圏を生み出し、それに引かれてさらに人が集まるという好循環につながる。慶應大と三田会の膨張をヒト・モノ・カネで徹底検証する。
＃47
スマートフォンの台頭などで、厳しい環境にさらされるカメラ業界。ミラーレス市場は活況だがそれでも先行きは暗く、2020年には老舗のオリンパスが撤退するなど、業界再編も進みつつある。極寒のカメラ業界の行く末を占う。
＃46
2021年のゲーム業界で注目が集まるのが、20年末に発売されたソニーのPS5と米マイクロソフトのXbox新機種の販売合戦の行方だ。だが、GAFAを筆頭に「脱ハード」を目論む新規参入者の存在も目立ち始めた。ゲーム業界の趨勢を展望する。
＃5
いまや銀行預金などすずめの涙ほどの利息も付かない時代。そこで活用したいのが、通常の1000倍という高い利率の商品もある「退職金専用定期預金」だ。お得な金融機関のリストから、「退職金転がし」のテクニックまで、その活用方法を解説する。
＃3
米国株投資というと何やらハードルが高そうなイメージがあるが、実はネット証券などを活用すれば簡単に、しかも低コストで投資をすることができる。証券会社選びや手数料の注意点など、米国株投資の基本を解説しよう。
＃1
米国株が盛り上がっている。米国大統領選挙の「決着」や有効性の高い新型コロナウイルスのワクチンの登場などを背景に、いまや米国株は過去最高値圏。中でも、コロナ禍で出遅れてきた「バリュー・高配当株」に逆襲の期待がかかっている。
＃17
テレビ設置の届け出義務化――。10月、NHKが出したこんな要望に世間からは批判の声が相次いだ。いまだに根強い国民の不信感の裏側にあるのは「NHKの肥大化」という問題だ。その実態を財務から明らかにしよう｡
＃43
シェアリングエコノミーが国内で普及しつつある中、新型コロナウイルス感染拡大による衛生面への懸念から一部のサービスでは逆風が吹いている。だが、逆にコロナ禍はシェアリングエコノミー普及のきっかけになると話すのが、民泊を手掛けるAirbnb Japanの長田英知執行役員だ。コロナ禍で起こったシェアリングを取り巻く環境の変化とは。
＃41
コロナ禍で進んだテレワークの導入。だが、中にはいまひとつ成果が上がらず、出社態勢への揺り戻しが起きている企業もある。テレワークの効果を出すために必要なものは何か。いち早くテレワーク導入に取り組んできたサイボウズの青野慶久社長に、テレワークのあるべき姿を聞いた。
