山本 輝
＃8
11月に開園を控えたジブリパーク。そのコンセプトや特徴は、普通のテーマパークとどう異なるのか。なぜ、愛知県に誕生するのか。さまざまな疑問をジブリパークのキーマンである岡村徹也プロデューサーにぶつけた。
＃7
東海3県で高い大学合格実績を上げている高校はどこなのか。東大、京大、名古屋大や早慶上理、関関同立といった主要難関大学への合格実績ランキングをお届けする。
＃6
愛知万博跡地の公園で整備中のジブリパークが11月に開園する。世界のジブリファンが注目する同パークだが、普通のテーマパークとは一味違ったコンセプトを持つのが特徴だ。
＃5
「公立王国」と呼ばれる愛知県で、私立志向が近年急速に高まっている。学費のリーズナブルさや立地の良さを追い風にして、中堅の中高一貫校を中心に私立陣営の勢力が拡大しているのだ。
＃4
中心部で高値が続く中京圏のタワマン。資産価値の高いマンションは一体どのような立地に存在するのか。東海3県を対象に、過去5年での中古マンション価格高騰率ランキングと、築浅中古マンションの高値ランキングをお届けする。
＃3
名古屋でタワマンラッシュが起きている。名駅エリアや栄エリアといった中心部で価格が高騰し、実需層がマンション購入から脱落しつつある。だが、そうした中でも「お買い得エリア」はまだ存在する。
＃2
新型コロナウイルスの感染拡大や半導体不足の影響で、自動車産業を筆頭に製造業は壊滅的なダメージを受けた。だが、そんな逆風をものともせず業績を伸ばす「隠れ優良企業」が存在する。一体どんな企業が業績絶好調なのか。
＃1
名古屋には単に規模だけではない独自の企業序列が存在する。トヨタ自動車ですら一目置くのが、鉄鋼商社の岡谷鋼機だ。さらに、独自の成長を遂げている興和などが近年存在感を増している。
予告
「名古屋経済圏」は天下無双！産業、教育、マンション…最前線を徹底解説
都道府県内総生産で全国2位に君臨する愛知県。独特な県民性や地域性から、産業、受験、マンション市場に至るまで、他地域とは一風変わった傾向を持つ。大名古屋経済圏の「現在地」にさまざまな視点からフォーカスする。
アイリスオーヤマが業務用ロボットの分野で資本業務提携を発表した。「家電」のイメージが強い同社だが、実はいま注力しているのがロボットを筆頭とするBtoB事業だ。同社が描く勝ち筋とは。
＃5
ビジネスパーソンならば、健康経営を標榜することが企業の生命線であることは理解できるだろう。だが、実際にそれを実践するとなると高いハードルが立ちはだかるものだ。「健康経営銘柄」に7年連続で選定された花王や、埼玉県の中小企業の取り組みを通じて、産業医の活用法など“必要なエッセンス”を紹介しよう。
＃4
実は産業医を多く抱えているのは、製造業に属する企業だ。日本製鉄や日立製作所などがそうだが、大所帯の拠点を多く保有するためだ。もともと、産業医制度が工場要員などの健康管理を目的にスタートしたという歴史的経緯もあり、大企業には産業医を確保するコネクションがある。だがその一方で、中小企業や地方企業は産業医の選任に腐心しているのが実際のところだ。その驚きの格差の実態とは。
＃3
産業医はもうかる――。ある産業医はそう口にするが、一体その年収相場はどれくらいなのだろうか。また、約10万人いる認定産業医のうち、どのような医師が企業の現場に従事しているのか。産業医に求められるスキルが変容している中、スキルのない産業医の淘汰が早くも始まっている。
＃2
企業と結託して従業員を退職に追い込む「ブラック産業医」の存在が話題となった。ただし、労働者の権利を声高に主張する“モンスター社員”からすれば、まともな産業医すらブラック産業医に見えることもある。産業医は、従業員に寄り添う立場と企業の労働顧問としての立場の「双方」が求められる難しい職業なのだ。また、働き方の多様化で働き手の労働問題は複雑化しており、メンタルケアなど産業医が注力すべき領域も広がっている。大きな苦悩を抱える産業医の実態に迫った。
予告
「名ばかり産業医」1万人超！“企業の健康”を蝕む職場の医師の実態を大解剖
本来、従業員の健康を維持する“防波堤”の役割を担っているはずの産業医――。だが、世の中には能力不足の「名ばかり産業医」がはびこっており、企業をむしばみつつある。一方、企業側も産業医を“コスト要因”と軽んじて有効活用できていない状況がある。働き方改革などを経て「健康経営」が浸透しつつある中、産業医の在り方もアップデートが迫られるだろう。その知られざる実情を暴く。
PS5とスイッチという二大ゲームハードが半導体不足の苦境に陥っている。ただし、そのダメージの深刻さは、“ある理由”から両者で異なっている。
＃4
半導体メーカーの設備投資が空前の規模で続いている中、装置メーカーの東京エレクトロンも活況に沸いている。2021年に50％近い成長を遂げた半導体製造装置市場の勢いは22年も衰えないと断言する河合利樹・東京エレクトロン社長。本当に過剰供給の懸念はないのだろうか。強気発言の真意を聞いた。
＃3
台湾TSMC、米インテル、韓国サムスン電子をはじめとする世界の半導体メーカーの巨額投資は2022年も過去最高を更新するのが確実な情勢だ。さらに今後は、米旧フェイスブックの社名変更をきっかけに活況に沸くインターネット上の仮想空間「メタバース」が特需となって半導体市場をけん引する。22年の各社の設備投資とビッグゲームの行方を大胆に予想する。
ソニーグループがEV（電気自動車）の市場参入に向けて本格的な検討に入る。2年前から試作車を公表し研究を進めていたソニーだが、EV市場参入で何を狙うのか。
半導体市場が活況だ。国内でも大型の投資案件が続々と立ち上がっている。日の丸半導体の復活を目論む経済産業省は、台湾TSMCの工場誘致を実現にこぎつけたが、民間投資を追い風にさらなる支援策によって半導体産業の強靭化を狙う。
