山本 輝
＃19
電機・精密業界の明暗はくっきり分かれた。半導体需要の爆増を追い風に業績を伸ばす企業がある一方、事務機器やカメラなどの需要は減少。電機・精密業界の倒産危険度ランキングを集計したところ20社が“危険水域”入りした。
＃17
機械業界は企業の設備投資に業績が左右されるため、景気のバロメーターにもなっている。機械業界の倒産危険度を検証したところ、23社が“危険水域”に入っていることが判明した。
＃11
海運業界そして陸運業界では、コロナ禍を挟んで企業ごとの明暗がはっきりと分かれた。そこで、陸運・海運業界の倒産危険度ランキングをお届けする。
＃4
4月に国税側が勝利した「タワマン節税裁判」。高額不動産購入による過度な相続税対策に警鐘を鳴らす格好となったが、この事例は「あくまで例外」とみる税理士も多い。実際のところ、タワマン節税はどこまでならOKなのか。レガシィ税理士法人が作成したメディア初公開となる「“タワマン節税”判定表」を基に、国税に負けない分岐点を具体的に解説していこう。
＃10
従業員数は、企業の地力を表す分かりやすい指標だ。そこで、ここ5年で従業員数を伸ばした企業について「増加数」と「増加率」でランキングを作成した。上位にはM＆Aを仕掛ける企業やメガベンチャーがランクイン。会計指標ではない、人材の面から好調企業の実態をあぶり出す。
＃9
企業経営を取り巻く環境が激変する中、旧来型の社長の行き詰まりが生じている。三菱ケミカルグループで初となる外国人社長人事を主導した社外取締役の橋本孝之氏に、「次世代社長の条件」を聞いた。
＃8
昨今、業界を問わず旧来型人材は“用済み”になりつつある。今、企業間で争奪戦になっている人材とは誰なのか？転職のプロにリアルな転職事情について聞いた。本記事では、【金融】【商社】業界を取り上げる。
＃7
昨今、業界を問わず旧来型人材は“用済み”になりつつある。今、企業間で争奪戦になっている人材とは誰なのか？転職のプロにリアルな転職事情について聞いた。本記事では、【自動車】業界を取り上げる。
＃6
血は水よりも濃し。上場企業の6割が「オーナー企業」とされる日本は同族企業大国だ。ここでは創業家ジュニアが名を連ねる「将来の社長候補リスト」を公開。血統優先の有名企業の多さが判明した。
＃5
経営トップの在任期間が長いほど、ガバナンス不全のリスクが上昇する。代表取締役の「取締役在任期間」ランキングから、カリスマ経営者の後継難など潜在的なリスクを抱える企業が浮かび上がった。
＃4
上場企業でスキルマトリックスの開示が進んでいる。取締役の保有スキルや期待スキルを表す資料だが、その運用実態は各社でばらつきがあり、実効性には疑問符も付く。開示のある時価総額上位46社のスキルを徹底分析した結果、課題が見えてきた。
＃3
経営者のリーダーシップがものをいう時代。近年誕生した社長には、どのようなタイプが選ばれているのか。新社長24人のキャリアを徹底分析したところ、意外な結果があぶり出された。
＃2
企業による雇用の流動化が進む中、企業選び以上に職種選びの重要性が高まっている。いまホットな職種とは一体何なのか。転職サイト「doda」のデータを基に、職種別平均年収ランキングと、年収帯ごとの比率の一覧表を作成した。
＃1
社長は企業の顔だ。歴代の社長の顔触れや系譜、給料をひもとけば、その企業のキャラクターが見えてくる。主要8業種40社で、役員の平均報酬額リストを作成し、従業員の平均年収と比較した。
米ボストン コンサルティング グループのシンクタンク組織が、日本に新たな拠点を設けることを発表した。コンサルの雄は、なぜ日本でわざわざ“もうからない”シンクタンク機能を強化することにしたのか。
＃14
生産能力縮小によるコスト削減や鉄鋼の値上げで業績が回復する日本製鉄。国内製鉄事業に注目が集まる同社だが、実はその利益の3分の1は「別の収益源」が支えている。その構図を決算書から読み解く。
＃16
飼料価格の高騰などで逆境にある酪農業だが、北海道の名門酪農家である藤井牧場は、「飼料自給化」によってこの難局に対処している。
デジタルトランスフォーメーション（DX）の浸透で昨今、職場にはさまざまなITツールが導入されている。今回、ビジネス向けIT製品の口コミサイト「ITレビュー」のデータを先行公開、2021年度にビジネスパーソンから満足度、認知度などで本当に支持を集めたIT製品トップ50をお届けする。
＃4
経済停滞で値上げが進まない市場環境に加えて、足元の円安が直撃する外食産業。国内での事業リスクが高まる中、海外展開の加速が急務になっている。「丸亀製麺」などを運営するトリドールホールディングスは、海外事業を成功させている数少ない外食企業だ。なぜ、同社は海外市場を目指すのか。また、厳しい市場環境にある国内事業をどのように成長させるのか。粟田貴也社長兼CEO（最高経営責任者）に、その戦略を聞いた。
＃2
国際的な水産物の高騰と争奪戦が過熱する中、日本の「買い負け」リスクが一層高まっている。なぜ日本は水産物の争奪戦で後れを取っているのか、日本が買い負けリスクを回避するすべはあるのか。マルハニチロで水産事業の責任者を務める粟山治専務のインタビューをお届けする。
