2022.1.21
ソニーPS5重傷、任天堂スイッチ軽傷…ゲーム2強が半導体不足で明暗を分けた意外な理由
PS5とスイッチという二大ゲームハードが半導体不足の苦境に陥っている。ただし、そのダメージの深刻さは、“ある理由”から両者で異なっている。
2022.1.20
東京エレクトロン社長が強気発言！「半導体の供給過剰も大不況も起こらない」
半導体メーカーの設備投資が空前の規模で続いている中、装置メーカーの東京エレクトロンも活況に沸いている。2021年に50％近い成長を遂げた半導体製造装置市場の勢いは22年も衰えないと断言する河合利樹・東京エレクトロン社長。本当に過剰供給の懸…
2022.1.19
世界の半導体投資2022、メタバース特需で14兆円超えでも「供給過剰」警報が鳴る理由
台湾TSMC、米インテル、韓国サムスン電子をはじめとする世界の半導体メーカーの巨額投資は2022年も過去最高を更新するのが確実な情勢だ。さらに今後は、米旧フェイスブックの社名変更をきっかけに活況に沸くインターネット上の仮想空間「メタバース…
2022.1.12
ソニーがEVに満を持して参入、責任者が「量産化の解はある」と語った真意
ソニーグループがEV（電気自動車）の市場参入に向けて本格的な検討に入る。2年前から試作車を公表し研究を進めていたソニーだが、EV市場参入で何を狙うのか。
2021.12.30
日の丸半導体復活へ、TSMC×ソニー熊本工場に続く補助金7740億円の投下先はこの企業だ
半導体市場が活況だ。国内でも大型の投資案件が続々と立ち上がっている。日の丸半導体の復活を目論む経済産業省は、台湾TSMCの工場誘致を実現にこぎつけたが、民間投資を追い風にさらなる支援策によって半導体産業の強靭化を狙う。
2021.11.26
カプコン8期連続増益のカラクリ、ゲームを「安く開発・早く投資回収」の秘密と旧作延命術
カプコンの業績が絶好調だ。デジタル販売比率の上昇に加えて、見逃せないのが旧作販売比率の高まりである。コンテンツの長寿命化により、開発投資の水準と比較して高い売り上げを生み出しているのだ。
2021.11.25
スクウェア・エニックスHD社長に聞く、クラウドゲームに重点投資する理由
スクウェア・エニックス・ホールディングスは、2024年3月期までの3カ年中期業績目標で、売上高4000億～5000億円、営業利益率15％超を達成するという目標を掲げた。その勝算と成長が期待されるクラウドゲームの展望を松田洋祐社長に聞いた。
2021.10.24
ホンダ、ヤマト、三菱ケミカル…エコじゃない企業の涙ぐましい「脱炭素戦術」の勘所
製鉄や自動車など環境負荷の高い企業が、血眼になって「脱炭素」に取り組んでいる。電気自動車の開発といった王道の技術革新だけではなく、太陽光発電の導入からペーパーレス化の推進に至るまで、実に涙ぐましい努力を重ねているのだ。
2021.10.22
EY、KPMG…会計四大コンサルが脱炭素強化の理由、秘策「お墨付きビジネス」とは？
世界的な脱炭素シフトにより、空前の商機が到来しているのはコンサル業界だ。脱炭素に悩む企業の駆け込み寺となるコンサルだが、中でも幅広いサービスを手掛ける会計ビッグ4の動向に注目が集まっている。CO2排出量の第三者保証といった「お墨付き」…
2021.10.21
「TSMC国内誘致は“愚の骨頂”」半導体元技術者が経産省の悲願を一刀両断する理由
日本政府・経済産業省の“悲願”である台湾TSMCの国内誘致が決まった。だが、半導体メーカー元技術者の湯之上隆・微細加工研究所所長は、今回のプロジェクトを痛烈に批判する。
2021.8.28
「再雇用者間で賃金格差」「副業減らして！」は違法？【労働法・労基署マニュアル（3）】
2019年4月から施行された働き方改革関連法とは、八つの労働法の改正を伴う総称だ。ただでさえ、改正労働法の解釈が難しくなっていたところに、コロナショックが直撃。人々の働き方が激変し、労働問題はより複雑化する傾向にある。そこで労働法に詳…
2021.8.27
飲酒、居眠り、動画閲覧…「リモートさぼり」厳正対処法【労働法・労基署マニュアル（2）】
2019年4月から施行された働き方改革関連法とは、八つの労働法の改正を伴う総称だ。ただでさえ、改正労働法の解釈が難しくなっていたところに、コロナショックが直撃。人々の働き方が激変し、労働問題はより複雑化する傾向にある。そこで労働法に詳…
2021.8.26
ワクチン接種者優遇はOK？「コロナ差別」の境界線【労働法・労基署マニュアル（1）】
2019年4月から施行された働き方改革関連法とは、八つの労働法の改正を伴う総称だ。ただでさえ、改正労働法の解釈が難しくなっていたところに、コロナショックが直撃。人々の働き方が激変し、労働問題はより複雑化する傾向にある。そこで労働法に詳…
2021.8.24
生活保護「隠れ負債33兆円」の衝撃、氷河期世代が高齢者に突入で【独自試算】
雇用情勢が厳冬を迎えていた時期に就職活動をした「就職氷河期世代」が50歳に到達した。氷河期世代には、非正規など不安定な仕事に就いていたり、無業の状態にあったりと、今もなお不遇が続いている者が少なくない。将来的に、生活保護に依存せざる…
2021.8.22
都道府県「IT人材・予算」の驚愕格差が初調査で判明、予算はほぼゼロから200億円まで
デジタル庁改革では、霞が関のみならず、47都道府県や約1700の市区町村を巻き込んでデジタル化を推進する。そこで、ダイヤモンド編集部では47都道府県に緊急アンケートを実施。「IT人材・IT予算」の多寡で、どの都道府県がデジタル勝者となるのかを…
2021.7.17
日本郵政40万人組織をむしばむ「理不尽序列」、時代錯誤のエリートポストとは？
利用者から見れば「郵便局で働いている人」は誰も同じ職種のように映るかもしれない。日本郵政グループに従事している社員は約40万人に上る。その中には、旧特定郵便局長、旧普通郵便局長、本社幹部、旧郵政省官僚、一般職など、出自もキャリアも全…
2021.7.15
「郵便局2万4000局vs農協」5番勝負、限界集落“最後の生活インフラ”対決の軍配は？
郵便局と農業協同組合（農協）は、共に地方の金融や保険といった社会インフラを支える「最後のとりで」となっている。採算だけで拠点の統廃合が進めば、たちまちその地域住民の利便性が失われかねない。だが一方で、郵便局の非効率な拠点配置を指摘…
2021.7.15
任天堂最高益のカラクリ、今後の注目指標は「デジタル販売」と「有料会員数」
任天堂の業績が好調だ。巣ごもり需要の追い風だけが要因ではない。その本質は、ゲームの「デジタル販売」の増加にある。利益を生み出す力が強まった任天堂の姿を決算書から読み解こう。
2021.7.13
郵便局舎・社宅は宝の持ち腐れ！日本郵政が不動産2.6兆円を台無しにする「致命的欠陥」
日本郵政が郵便、銀行、保険の3事業に続く「新たな収益の柱」として期待をかけるのが、不動産事業だ。都市部の一等地に点在する郵便局舎や社宅などを筆頭に、日本郵政グループが抱える不動産は、なんと約2.6兆円にも及ぶ。だが、それらの優良資産を…
2021.6.17
パナソニックのテレビ事業、悲願の黒字化ようやく達成でもいまだ残る「3大課題」
パナソニックのテレビ事業がようやく黒字化を達成した。だが、油断することはできない。他社に比べて周回遅れとなってきたテレビ事業改革には、主に三つの課題がある。
