木俣正剛
「フジテレビさん、生き返って！」入社試験に臨む就活生が提案したい“学生ならでは”の起死回生策とは
中居正広氏の女性トラブルに関連してかつてない苦境に陥っているフジテレビが、色々な施策を発表している。第三者委員会の調査結果が出るまでの間、イメージ回復のためにやれることはないのか。フジテレビを志望する就活生に「学生ならではの目線」で起死回生策を語ってもらった。これらが先日から行われている入社面接で議論されないことは、甚だ残念と言うしかない。
【中居トラブル】元文春編集長が、後輩たちの「誤報」とフジテレビの「出直し会見」に言いたいこと
フジテレビの10時間以上に及ぶ「出直し」記者会見の翌日、『週刊文春』が中居正広と被害女性の間でトラブルが起きた当日にフジテレビ社員が関与していたとする報道が、誤報であったと発表した。事件に関する検証の前提を変えてしまいかねない誤報は、なぜ生じたのか。これにより、フジテレビの責任はどう変わって来るのか。元文春編集長が一刀両断する。
日米外交をリードする安倍昭恵さんに「そろそろ引っ込んで」とお願いしたい理由
米国でトランプ第二次政権が発足し、世界が今後の行方を見守る中、おそらく日本人として最も注目を浴びている女性がいる。安倍晋三元首相の夫人、安倍昭恵さんだ。安倍元首相の死去後もトランプ大統領夫妻と親交を続けてきた昭恵さんは、大統領就任式後にワシントンで行われた祝賀集会に出席するなど、民間人としては異例の待遇を受けている。なぜ多くの日本人は、そこに違和感を覚えるのか。
【中居問題】フジテレビ社長の「がくぜん会見」に隠された“不適切にもほどがある”まやかしとは
中居正広氏の女性問題が波紋を広げている。社員の関与が指摘されるフジテレビの港浩一社長の記者会見は、あり得ないレベルのものだった。しかし、がくぜんとさせられただけでは終わらない。会見で言及された対応策が、なんとも怪しいのである。そこに隠された“不適切にもほどがある”まやかしとは。
中居正広「9000万円トラブル」を一刀両断、最も無責任な“あり得ない”関係者とは
タレントの中居正広氏と女性とのトラブルが週刊誌で報じられ、中居氏自身が事実関係を認めるコメントを発表し、大きな話題となっている。しかしそれ以上に、この事件との関係性が報じられている関係者の対応があり得ないことを、もっと声を大にして糾弾すべきではないか。ジャニーズや松本人志から続く性加害問題の「あり得ない対応」は、なぜなくならないのか。
それでもナベツネにあえて送る“辛口すぎる”追悼
「棺を蓋いて事定まる」。人間の価値は、その人の人生が終わってから確定するものだという意味だ。昨年12月に亡くなった渡邉恒雄・読売新聞主筆について、ジャーナリストとして、メディアのリーダーとして、そして野球界のリーダーとして、3つの側面から棺を覆いて定まった評価を、元週刊文春編集長が生前交流した体験を基に批評する。
「第三次世界大戦」に備えよ、日本人が気付かない“今そこにある危機”を解説
第一次大戦前の状況と今の時代がとても似ていることにお気づきだろうか。ウクライナ戦争を巡る各国の動きは、色々な国が同盟や相互防衛条約を結び、ひとつの戦争が他の戦争を誘発しやすい仕組みになっていた当時と酷似している。日本にとっても、もはやそれは対岸の火事ではない。まことしやかに囁かれる第三次世界大戦の可能性を解説する。
コンゴからの「疾病X」、コロナ禍を忘れ去った日本人に迫るパンデミック危機の正体
アフリカのコンゴ民主共和国で、10月下旬に確認された「疾病X」と呼ばれる謎の病。すでに数百人が罹患し、数十人が死亡したという。致死率50％といわれ、パンデミックの再来を懸念する報道も出ている。日本は大丈夫なのか。リサーチしてわかった、日本に迫る「危機の正体」とは。
「命が惜しければやめなさい」出会い系SNSを甘く見る日本の若者、豪州との決定的な違い
オーストラリアが16歳未満のSNS使用を禁止したニュースは大きな驚きをもって受け止められた。翻って、日本ではメディアも国会もほとんど反応がないように見える。日本では、子どもがSNSで危険な目に遭っていることへの認識が足りないのではないか。日本の現状を調べると、驚くべき被害の実態が見えてきた。日本とオーストラリアの決定的な意識の違いとは何か。
若き日の大谷翔平を「野球人生の失敗」から救った、日本球界が報いるべき“大功労者”とは
今や世界的スーパースターである大谷翔平選手が、若き日にドラフトで日ハムを拒否し、自らの希望を貫いて高校から米メジャーリーグに行った場合、どうなっていたか。おそらく、今の大谷選手はいなかっただろう。渡米する前に日本でプレーすることは、それほど彼にとって大きな意味を持っていた。実はその蔭には、大谷選手を「野球人生の失敗」から救った、日本球界が報いるべき大功労者の存在があった。
斎藤知事再選で「SNSに負けた」はメディアの言い訳、自主規制でがんじがらめの報道が信頼を取り戻すには
兵庫県知事選で斎藤知事が再選したことは驚いたが、「メディアがSNSに負けた」と驚くメディアの人たちが多いのには、もっと驚いた。東京都知事選の石丸伸二氏のケースを分析していればこの結果は予想できたはずで、今回こそ自分たちの奢りを反省し報道のやり方を考え直さないとメディアは生き残れない、と言いたくなった。今回の選挙選で見えた、メディアが抱える真の課題とは。
誰も語らない石破自民“大復活”シナリオ、「野党議員一本釣り」で始まる政治刷新の予兆とは
キャスティングボートを握ると言われている国民民主党は、次の参院選までに雲散霧消する可能性が高い。玉木雄一郎代表のスキャンダルのせいではない。この政党の議員のほとんどが、自民党に入党してもおかしくないメンバーだからだ。かつて「釣り堀屋のおっさん」を自称していた野中広務氏のように、自民党が野党議員の「一本釣り」を始めたら、国会の勢力図はたちまち変わるだろう。誰も語らない石破自民の“大復活”シナリオを教えよう。
松本人志氏「訴訟取り下げ」の謎を一刀両断、世の中の報道は誤解だらけ
松本人志氏の訴訟取り下げが話題になっている。今回の取り下げには「謎の部分」が多くあり、世間では色々な憶測が飛んでいる。しかし、週刊文春の編集長を務めた筆者から見ると、メディアの報道には誤解が多く含まれているように見える。週刊誌に関わる訴訟の裏側を知り尽くした人間として、松本人志氏の訴訟取り下げの謎を一刀両断する。
トランプ再選はまだ阻止できる？ハリス陣営があえてとらない「禁じ手」の起死回生策とは
「空前の大接戦」と予想されていた米国大統領選は、共和党のトランプ元大統領が総得票数で民主党のハリス副大統領を上回り、完勝となった。ハリス氏は早々と敗北を認めている。しかし、本当にこれで終わりだろうか。実は、検察出身のハリス氏にはトランプ再選を覆す「禁じ手」の起死回生策が残されているのだ。このままだと米国は、映画『シビル・ウォー』のような大断絶時代を迎えることだろう。
自公大敗でも石破首相は居直ればいいだけ、実は国会にいた「最強タッグ」を組める政治家とは
先の衆院選挙における自公連立政権の大敗で、メディアは首相や幹事長の退陣、参院選前の自民総裁交替、そして他党との連立工作など「次の話」に熱中しています。しかし、悪いことばかりではありません。石破首相には、国会に「最強のタッグ」を組める政治家がいます。実は、かなり追い風が吹ているとも言えるのです。「石破劇場」の超楽観的な予測をしてみましょう。
「トクリュウ」がとうとう近所にやって来た！“狙われる街”に急務の治安対策とは
横浜市青葉区の市が尾駅近くで老人の家が襲われ、窓を割った侵入者に老人が縛られたまま殺されたというニュースが流れた。ああ、例の「トクリュウ」が、とうとうわが家の近くにまで現れたのだ。日本の犯罪はもはや別次元に入った。“狙われない街作り”に欠かせない治安対策の発想転換とは何か。警察機構の改革も含め、抜本的に変えるべきときが訪れている。
「メジャーの2軍」に成り下がった日本のプロ野球を蘇らせる、たった1つの決断
今年の日本人にとって、スポーツに関するいいニュースと言えば大谷翔平ばかり。もはやメディアも、日本のプロ野球など大きく扱わない。これでいいのだろうか。今こそ「メジャーの二軍」となりつつある日本のプロ野球を改革しなければいけない。そのためには、どんな選択が必要だろうか。
【衆院解散】「ブレブレ石破首相」の本当は恐ろしい手腕、覚悟を感じる“マキャベリズム”の片鱗とは
石破新政権の船出は、所信表明冒頭から野党の怒号が飛び交い、首相の声が聞こえないほどのドタバタスタートとなりました。しかし、今までの総選挙で、これほど日本の未来にとって重要なテーマが争点になったことはありません。石破首相からは相当な覚悟が感じられます。本来マキャベリズムを嫌っていた石破氏の行動から垣間見える、強権政治を辞さない覚悟とは。
「石川県知事と兵庫県知事、どっちがひどい？」能登豪雨対応でブーイングの馳浩知事がプロレスより先にやるべきこと
不信任・失職と毎日マスコミに取り上げられる兵庫県の斎藤元彦知事と比べて、「どちらがひどいのか」と住民に言われているのが石川県の馳浩知事だ。能登半島を襲った記録的豪雨に際して輪島市から救援を求められた際、「物資が届いていないことを初めて聞いて驚いた」と発言するなど、あまりにお粗末な対応が批判に晒されている。専門家が指摘する現地の真の課題と、馳知事が今やるべきこととは。
中国の開き直りに唖然…「日本人男児死亡事件」のごまかしを許さない、たった一つの“切り札”とは
中国の深セン市で日本人の男児が殺害された。国連総会で両国の外相が会談を持ったが、日本側の詳細な情報公開の要求に中国側は言葉を濁すばかりだった。今回も、日本政府がいつものように適当に中国にあしらわれて終わるのではないかという不安が募る。日本政府は断固たる態度を示すべきだ。実は、中国のごまかしを許さない「切り札」が日本側にはある。
