木俣正剛

不倫報道をはじめとするスキャンダリズムが本業のようになってしまった週刊誌に、他人へのバッシングがあふれるSNS。「踊り疲れたメディア」に対して、世の中の逆襲が始まろうとしている。そんなことを感じさせる名著に最近、出会った。かつての日本でも起きた新旧の価値観の対立と、これからのメディアの在り方について考えよう。

長嶋茂雄さんが亡くなり、メディアは回顧報道に明け暮れた。しかし、長嶋さんの現役時代を知らない現代の若者に「ミスター」を神様扱いをするかのような報道は、あまり感動を与えていなかったように思える。長嶋さんが旅立ったことを機に、メディアにはもっと報道することがあるのではないか。それは、これまで光が当てられなかった日本のプロ野球に対する「ミスターの志」である。

タレントの中居正広氏と女性とのトラブルが週刊誌で報じられ、中居氏自身が事実関係を認めるコメントを発表し、大きな話題となっている。しかしそれ以上に、この事件との関係性が報じられている関係者の対応があり得ないことを、もっと声を大にして糾弾すべきではないか。ジャニーズや松本人志から続く性加害問題の「あり得ない対応」は、なぜなくならないのか。

アリババ創業者の馬雲氏をはじめ、中国の超富裕層が続々と日本へ逃避していることをご存じだろうか。「もう中国には帰国しない。日本に定住したい」という新しい中国人集団が、日本で一大勢力を形成しつつある。その背景には、中国の先行きがいよいよ危ぶまれている現実がある。彼らが「中国カウントダウン」を見据えて、秘密裡に準備していることとは。

永野芽郁さんと田中圭さんの不倫疑惑については、本人たちが世間からそれなりのペナルティを受けてはいるものの、以前の不倫報道の当事者たちのように、芸能界から姿を消すほどの深刻な事態にはなっていない。「文春砲」の威力が低下したように見えるのはなぜか。その理由を3つの視点から考えてみよう。

小泉進次郎氏が農水大臣となり、「備蓄米の価格は5キログラム2000円程度。なるべく早く全国に届ける」と力強く宣言、国民の期待が高まっている。しかし、小泉氏は「コメ担当大臣」を自任しているだけでいいのか。もはや日本は農政全体、ひいては農林水産業全体を改革する必要がある。小泉大臣が奮起して、本当に協力すべき人々とは。

大谷翔平選手の大活躍は楽しみだが、彼を起用した日本のCMの「誇張」「過剰」ぶりを見るにつけ、心配になってしまう。企業が、大谷ブランドを前面に押し出すPRを行う気持ちはわかる。しかし、有名人による「過剰ブランディング」が行きつく先は深刻だ。ややもすると、大谷選手のブランドそのものを損ねかねない。

暴走車がブレーキとアクセルを踏み間違えて、建造物に衝突したというニュースを毎日のように耳にする。またこのGWには、車が高速道路を逆走してあわや大惨事になりかけるといった危険運転が、各地で続発した。こうした事故の多くは高齢者によるものと思われがちだが、それは大いなる誤解である。「衝突・逆走大国ニッポン」の真犯人を考察しよう。

広末涼子さんの「奇行」や「わが道を行く私生活」が取り沙汰されるのは、今に始まったことではない。本人は、関係者しか知らない意外な一面も持っている。長年雑誌記者をやっていると、女性芸能人の思わぬ素顔を垣間見ることが少なくない。これまで会った中で強く印象に残った女優たちについて語ろう。

フジ・メディアHDの新しい経営体制を巡り、米投資ファンドのダルトンが新取締役候補として提案したSBIホールディングスの北尾吉孝会長兼社長が記者会見を行い、決意を新たにした。しかし、違和感を覚えた人は多かったのではないか。北尾氏のこれまでの経営を見ていると、パワハラ・セクハラ問題に敏感だとは思えないからだ。そればかりか、ダルトンの人選案には首をかしげるものが多い。

トランプ関税が世界経済を揺るがし、日本政府や企業からは悲鳴が噴出している。こんなときに案外有効なのが、国レベルで起きているような大きな事象を、一企業の会議室の中で起きているような小さな事象に、なぞらえて考えてみることだ。身近な視点で観察することにより、今起きている状況が頭の中でわかりやすく整理される上に、うまくいけば有効な対策を思いつくきっかけになるかもしれない。そこで、「もしもトランプが元請け会社の社長だったら」というテーマで、物語風にトランプリスクの本質に迫りたい。さて、日本の起死回生策は見えるのか。

フジテレビ問題で一定の評価を受けた第三者委員会の報告には、やはり課題が残った。第三者委員会が日枝氏に、解任あるいは解任相当という意見を報告しなかったことは、日枝氏が自ら取締役相談役を辞任したことを追認する形となり、長年グループの多くの会社の幹部を勤めていた氏に対する退職金の問題が発生することになるからだ。調べてみると、日枝氏の退職金は巨額にのぼる可能性がある。

日本のプロ野球には、寂しい晩年を送った選手が意外に多い。元阪急の米田哲也投手が缶チューハイ万引きで逮捕されたニュースは、それを改めて思い起こさせた。大谷より先に二刀流として活躍していたかもしれない名選手である。自殺した人、蒸発した人、そして悪事に手を染めた人……。米田容疑者だけではない、晩年が哀れな名プロ野球選手たちの素顔を見てみよう。

石破茂首相が公邸での新人議員との会食のお土産に10万円の商品券を配布し、物議を醸している。このニュースで呆れたのは、メディアや野党が批判している「政治資金規正法違反」といったことよりも、そのお土産のセンスの悪さだ。新人議員を労うつもりなら、商品券よりももっとふさわしいプレゼントがあったのではないか。かつて日本を代表するような政治家には、お土産一つとっても粋なはからいがあったものだ。

2024年度に「ダイヤモンド・オンライン」で読者の反響が大きかった人気記事ベスト10をお届けします！ 第5位はこちらの記事です。

兵庫県の斎藤元彦知事をめぐる騒動からも、公益通報者保護制度の有効性を疑問視する向きは多いだろう。実際、この制度が発足して以降も、公益通報が行われて告発者が不利益を被ったケースは実に多い。事例を見ると散々な状況だ。我々は「内部告発」をどう考えればいいのだろうか。

高齢となり、社会保険事務所に年金受給の相談に行く身としては、今回国会で高額療養費制度の負担上限額の引き上げが取り沙汰されていることに衝撃を受けた。病気にかかりやすい高齢者にとって死活問題と思える半面、日本人として高額療養費の費用抑制に努める必要も感じる。思えば日本人の終末医療は異様だ。欧米と比べて「潔い終活」に臨めないのはなぜなのか。

フジテレビ騒動で注目を浴びる日枝久氏の去就。しかし、引退はそう簡単にはいかないだろう。かつて『週刊文春』で、フジテレビのクーデター劇に対する援護射撃とも言えるキャンペーンを展開した筆者が、当時を振り返りながら、日枝氏が反撃できる余地はまだあると語る。その根拠とは何か。

『週刊文春』の「文春砲」を陰で支えるスーパー弁護士がいる。かつてのジャニーズ裁判で芸能界の闇に一石を投じ、小沢一郎の陸山会事件やグレッグ・ケリー元日産自動車代表取締役を無罪にしたりと、「無罪請負人」としても名を馳せている。その脱帽するしかない巧みな法廷戦術や、報道に及び腰なメディアに対する提言とは。「文春の守護神」の素顔に迫る。

先日、ホンダと日産自動車は経営統合に向けた協議を打ち切り、基本合意書を撤回すると発表した。実は、昨年両社の経営統合が報じられた直後、元日産幹部の知人は「この統合は絶対失敗する」と断言していた。そして、その予言は的中した。自動車業界再編の口火を切るはずだった大型統合劇が、いとも簡単に破談したのはなぜか。元日産幹部が、その内情と日産を待ち受ける茨の道について語る。