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木俣正剛
「若貴の影」曙太郎が見つめ続けた、大相撲の栄枯盛衰
日本初の外国出身横綱・曙太郎さんが、心不全のため亡くなった。思えば彼の人生のピークは、若貴と共に大相撲の絶頂期と重なっていた。その後の八百長問題に端を発する「世紀の兄弟喧嘩」を経て、曙は大相撲の栄枯盛衰をどのように見続けたのだろうか。
岸田首相が訪米で真に交渉すべき「リアル日本有事」への日米大軍事連携
『リアル 日本有事』という本をご存じだろうか。小説というよりも軍事・外交機密を調査報道できる日本で屈指の記者による「機密暴露」の本と言える。この本で指摘されたような日米軍事連携は、実際に現実化に向かっている。岸田首相の訪米において、重大な外交的選択を行う交渉が密かに行われていてもおかしくない。
大谷翔平、松本人志、紅麹…日本メディアに共通する「コタツ記事」の惨状
大谷翔平の元通訳による違法賭博問題、松本人志の性加害疑惑、そして小林製薬の紅麹騒動。最近、メディアを大きく騒がせている事件には共通項がある。報じる側に見られる「コタツ記事」の論理とは。
食レポ番組の“貧困ボキャ”が深刻すぎる！伝説のB級グルメ本が「うまい」と絶対に書かない理由
グルメ番組の食レポのレベルが落ちている。出演者がお店に気を遣わなくてはいけない事情はわかる。しかしこれらの食レポは、本当に視聴者に響いているのだろうか。10年後も残る名店を発掘できているのだろうか。かつて存在した伝説のB級グルメ本で、関係者の鬼気迫る「グルメ魂」を垣間見た編集者が語る。
日本が「もしトラ」を逆手にとり、世界の安全保障を圧倒的にリードする方法
「もしトラ」(もしトランプが再び大統領に当選したら)に世界が戦々恐々としている。トランプ大統領が再び登場したら、日米安保は揺るぎかねない。しかし、「もしトラ」を恐れているばかりではいけない。むしろそれを逆手にとって、黒船来航以来となる日本の近代化、強国化のきっかけにすることも可能なのだ。
「デヴィ夫人の“刑事告訴”報道は謎だらけ」元文春編集長がメディアを喝破
このところ週刊誌報道に対し、「影響力が強大すぎて、権力と化している」という議論がなされている。しかし、それは本当だろうか。デヴィ夫人が『週刊文春』を刑事告訴したケースでは、事実関係をきちんと取材せずに、本人の発表をそのまま報道しているだけのメディアが目立った。それはあるべき報道の在り方だろうか。この機に改めて考えてみたい。
「小池百合子首相」説が急浮上、悪夢の連立政権誕生シナリオの現実味
古参の自民党職員や選挙通の識者によると、今自民党内には「ポスト岸田」の有力候補として小池百合子氏の名前が恐怖と共に浮上しているそうだ。自民党内で囁かれる小池氏の国政復帰とその後の仰天シナリオを紹介しよう。果たして「小池百合子首相」説に現実味はあるのだろうか。
「森喜朗→宴会部長」「小泉純一郎→社長か平社員」もしも政治家がビジネスパーソンだったら？
もしも政治家たちがビジネスパーソンだったら――。きっかけは、身内の飲み会で出た話だった。「岸田総理は会社員だったら課長止まり」「菅さんは係長」と思いのほか話が盛り上がったため、いったい世間の人々は政治家に対してどんな感想を持っているのかと興味を持ち、周囲の様々な人々100人近くにアンケートを行った。政治不信が蔓延する中、アンケートで寄せられた手厳しい声の数々を紹介しよう。
【素朴な疑問】マイナンバー押し付けの一方、時代遅れの戸籍制度も温存する国の思惑とは
4月から相続登記が義務化される。相続登記の手続きには戸籍が必要となるが、ここで素朴な疑問がわいてくる。国はなかなか普及しないマイナンバー制度を推し進め、マイナ保険証の導入まで決めたにもかかわらず、その一方で時代遅れの戸籍制度を温存しているのはなぜなのか。世界の価値観が「家」から「個」へと移る中、戸籍を採用している国はもはやほとんどない。この国の国民管理の仕組みには、重大な議論が抜け落ちていると言わざるを得ない。
「松本人志論争は間違いだらけ」元文春編集長が明かす、週刊誌の実情と言い分
連日、松本人志氏と『週刊文春』をめぐる報道について色々な議論が出ている。「週刊誌の『書き得』だ」「書いた記者の顔と実名を出せ」「賠償額を高額化せよ」といった批判も目立つ。しかし、芸能人と裁判で争う週刊誌の実情は、世間の想像とかなり異なる。元文春編集長が、「文春側」の事情を踏まえながら、松本人志氏に関する論争について持論を述べる。
「セクシー田中さん」問題、もはや出版界全体で取り組むべき真摯な原因究明策とは
漫画家・芦原妃名子さんが急逝し、彼女の代表作『セクシー田中さん』のドラマ化に伴うトラブルが原因ではないかと議論が起きている。関係者による説明の内容に食い違が見られるケースもあり、騒動は世論を巻き込んで混迷を極めている。そもそも作家と出版社、テレビ局はどのような関係性で仕事をしているのか、この一件を機に出版界全体が一丸となって原因究明策を議論する必要はないのか。元文春編集長が提言する。
桐島聡・連続企業爆破事件を猛追、「文春砲」の手本となった産経記者の執念
1970年代に連続企業爆破事件を起こした「東アジア反日武装戦線」のメンバーとして指名手配され、49年間逃亡を続けた桐島聡が、死の間際に病床で名乗りを上げた事件は、メディアを大きく騒がせた。爆破事件当時、犯人グループに迫って逮捕劇をスクープした産経新聞の名物記者の取材魂は、後に続く週刊文春の「文春砲」の手本にもなった。元文春編集長がその思い出を語る。
「次は富士山の大噴火」は本当か？調べてわかった現状と“不安な備え”
能登半島地震を機に、「次の災害」への不安が襲っている。その一つが、まことしやかに囁かれてきた富士山の噴火。実際、そんなことが起こりえるのか。調べて見ると、専門機関の中には富士山噴火を想定した被害予測を行っているところもある。今回わかった現状と“不安な備え”について考察する。
松本人志氏の提訴に元文春編集長が警鐘「これは相当厳しい戦いになる」
松本人志氏が『週刊文春』を提訴し、5億5000万円という巨額の損害賠償を求めた。この訴訟で松本氏にはどれだけの勝算があるのか。数々の訴訟を経験してきた元文集編集長が、名誉棄損の訴訟の現実と、松本氏の提訴の行方について考察する。
被災地をふみにじる「火事場泥棒」は実名公表で抑止できる【馳浩・石川県知事に直言】
過去の東日本大震災や熊本地震のように、能登半島地震でも被災者に対する犯罪行為が増加している。卑劣な犯罪を抑止するためには、どうしたらいいのか。実は、先進国の中で日本が対応できていない緊急措置が有効となる。
自民党に政治改革なんか無理、小沢一郎が生んだ「裏金体質」の果てしない弊害
大騒動になっている政治資金の裏金問題。自民党では政治刷新会議なるものが発足したが、その効果は期待薄だ。政治献金一つをとっても、政党と企業は恐ろしいほど密接に繋がっているからだ。皮肉な話だが、このような状況になってしまった発端は、小沢一郎氏の主導により1993年に行われた「政治改革」にある。
大阪・関西万博はどう考えても延期するしかない、これだけの理由【岸田首相に直言】
能登半島地震の復旧は、東日本大震災時と比べて大きく遅れている。迅速な対応を行うためには、復興作業のための労働力を増やし、予算を十二分に投下するための手段を講じる必要がある。では、どうすればいいのか。様々な状況を考えると、大阪万博を延期するのが最も現実的な選択肢と言える。岸田首相が一刻も早くそれを決断すべき理由を考える。
誰も書かなかった伊集院静氏のホンモノの侠気、生前に『文春』連載を一時中断したワケ
先日急逝した伊集院静氏について、元文春編集長が知られざるエピソードを語る。伊集院氏の銀座好きとバクチ好きはつとに有名で、「被害」に遭った担当編集者は大勢いる。その一方、並々ならぬ侠気の持ち主で関係者に親しまれた存在でもあった。実は、生前に「文春」の連載を一時中断していた背景にも、その侠気が関わっていた。
林真理子氏が気づかない「日大にやらされていること」と「本当にやるべきこと」の違い
林真理子理事長による日大改革が厳しい批判に晒されている。林氏が連載をしている『週刊文春』の元編集長が、あえて彼女を公人として第三者的な立場から批評する。現在の林真理子批判は、林氏に求められていること、林氏ができることについて、本人や周囲が誤った認識を持っているからこそ、起きているのではないだろうか。
日本が「核兵器を廃絶する兵器」をつくる日
政権崩壊に近づいている岸田内閣を再生させる、一つの提言をしよう。それは、ウクライナ戦争に際して岸田首相が抱く「核廃絶」への想いを、実行に移すことだ。日本が「核兵器を無力化する兵器」をつくることができれば、世界の安全保障における日本のプレゼンスは飛躍的に向上する。そしてそれは、絵に描いた餅ではないのである。
