井口慎太郎

ソニーグループは自由闊達な社風で知られている。エレクトロニクスからエンターテインメントに主軸を移す構造改革を推し進め、会社の形が大きく変わった中、社風はどのように変化したのだろうか。企業の与信管理を支援するベンチャー企業が集めた口コミデータを基に、構造改革のしわ寄せの実態に迫る。

工業用ミシン大手のJUKIは長い苦境から脱却できるのだろうか。近年は中国メーカーとの競争が激化し、世界シェアトップ企業であるにもかかわらず3期連続最終赤字に沈み、株価も長期低迷している。本稿では、JUKIの成川敦社長を直撃し、中国勢への対抗策や構造改革の現在地、そして知られざる「銀行との心理戦」の舞台裏を語ってもらった。

日立建機が新興国向けに今後、展開する新ブランド「WIXIM（ウィクシム）」の製造を、中国メーカーが担うことがダイヤモンド編集部の取材で判明した。本稿では、東南アジア市場で激しいシェア争いを展開している“宿敵”と、日立建機が手を組むに至った裏事情を明らかにする。

工場の生産ラインを支える産業用ロボットやセンサー、制御機器は日系メーカーの存在感が大きい分野だ。消費者が製品を目にする機会は少ないが、実は高収益、高待遇な企業が多い。本稿では、ファクトリーオートメーション（FA）・ロボット業界主要8社の最新の給与ランキングを公開する。

重工・建機メーカー大手8社の2025年度の平均年収は、ほぼ全社が前年度を上回った。直近5期を通して1位だったのは三菱重工業だった。2位以下でも、前期比で23％も年収を増やす積極的賃上げを実現している企業があった。重工・建機メーカー大手8社の最新の給与ランキングを公開する。

一連の不正会計問題に揺れるニデックが、6月18日、運命の定時株主総会を迎える。今回の不祥事は、官僚や学者といった経営の実務経験に乏しい社外取締役が、リスク管理の局面でいかに機能しなかったのかを白日の下にさらした。ビジネス経験のない社外取が直面した限界と、形骸化した取締役会を打破して「物言う社外取」を実現するために必要な本質的要素を明らかにする。

ソニーグループは自由闊達な社風で知られている。エレクトロニクスからエンターテインメントに主軸を移す構造改革を推し進め、会社の形が大きく変わった中、社風はどのように変化したのだろうか。企業の与信管理を支援するベンチャー企業が集めた口コミデータを基に、構造改革のしわ寄せの実態に迫る。

スマートフォンの普及でカメラ市場が9割も縮む中、ソニーグループはミラーレスカメラ市場の立ち上がりをけん引し、カメラ事業をエレキ部門の大黒柱にまで育て上げた。本稿では、ソニーがカメラメーカーの中で「独り勝ち」を実現した価格戦略を徹底分析。さらなる成長のカギについても解説する。

社外取締役の任期制限を求める資本市場の目が厳しさを増している。国内外の機関投資家が、これまで独立性喪失の目安としてきた在任12年の上限を「10年」へと厳格化し始めているのだ。しかし、ダイヤモンド編集部が上場企業の社外取「全10821人」を調査したところ、機械業界では12年を超える長期在任者が16人に上ることが判明した。さらに、16人の平均年齢は上場企業全体の社外取のそれを大きく上回っていた。硬直したガバナンスの実態に迫る。

社外取締役の任期制限を求める資本市場の目が厳しさを増している。国内外の機関投資家が、これまで独立性喪失の目安としてきた在任12年の上限を「10年」へと厳格化し始めているのだ。しかし、ダイヤモンド編集部が上場企業の社外取「全10821人」を調査したところ、自動車・輸送用機器業界では12年を超える長期在任者が8人に上ることが判明。中には25年以上も超長期在任する社外取も存在し、創業家や財閥の結束が反映されたガバナンスの実態を明らかにする。

日立建機が新興国向けに今後、展開する新ブランド「WIXIM（ウィクシム）」の製造を、中国メーカーが担うことがダイヤモンド編集部の取材で判明した。本稿では、東南アジア市場で激しいシェア争いを展開している“宿敵”と、日立建機が手を組むに至った裏事情を明らかにする。

一連の不正会計問題に揺れるニデックが、6月18日、運命の定時株主総会を迎える。今回の不祥事は、官僚や学者といった経営の実務経験に乏しい社外取締役が、リスク管理の局面でいかに機能しなかったのかを白日の下にさらした。ビジネス経験のない社外取が直面した限界と、形骸化した取締役会を打破して「物言う社外取」を実現するために必要な本質的要素を明らかにする。

建設機械や鉱山機械は対米輸出の有力産業で、コマツと日立建機にとって米国は極めて重要な市場だ。だが、今期はトランプ関税の影響をフルで受けることになる。本稿では、日本勢2社と世界首位の米キャタピラーのキャッシュ創出力や資本効率を徹底比較。関税負担をどれだけ和らげられるかを左右する値上げの余地も検証する。

アクティビスト（物言う株主）に対する投資家の反応に変化が出ている。従来はアクティビストに賛同することが多かった機関投資家が、短期的な利益確保や少数株主への配慮を欠くような動きに「ノー」を突き付ける場面も目立ってきているのだ。米ダルトン・インベストメンツによるあすか製薬ホールディングスへの株主提案や、米エリオット・マネジメントが横やりを入れたトヨタグループによる豊田自動織機のTOB（株式公開買い付け）の事例を基に、アクティビストへの姿勢の変化を明らかにする。

造船業復活の機運が高まったきっかけは、艦艇の建造能力が落ちた米国から協力を求められたことだった。米国内に投資した韓国の造船会社と違い、現地での建造に軸足を移す余裕がない日本の造船会社には何ができるのだろうか。本稿では、元海上自衛隊自衛艦隊司令官の香田洋二氏に日米の造船業や艦艇建造の課題を聞いた。

きつくて危険なイメージが根強い造船メーカーは、人材確保に苦戦している。本稿では、専業メーカー7社の社員がSNSに投稿した口コミと、政府の労災統計を分析し、造船業における労働の実態に迫った。全産業の中で造船業はどの程度危険なのだろうか。そして、労働環境の改善で期待される“切り札”とは何か。

今治造船とジャパン マリンユナイテッド（JMU）の決算公告から近年の業績をひもとくと、今治造船が日本の造船業の盟主となるのは必然で、逆に、JMUは今治造船の傘下に入らなければ立ち行かないところまで追い込まれていたことが浮き彫りになった。本稿では、業績データと関係者の証言から両社の実力と統合シナジーを独自に分析する。

川崎重工業の造船部門が好調だ。造船を含むセグメントの2026年3月期の事業利益率は13％を見込み、航空機やバイク、ロボットをしのぐ「稼ぎ頭」となっている。高収益の秘訣は高付加価値船を日本で、汎用船を中国で建造する2面作戦にあった。本稿では知られざる川崎重工の中国造船事業の実態を明らかにする。

造船業がかつてないほどに注目される中、監督官庁である国土交通省はいかにして再生をリードするのか。本稿では、30年以上にわたって行政サイドから海事産業に関わってきた同省海事局次長の河野順氏を直撃した。造船のキーパーソンは、日本の造船業の軸となる今治造船とジャパン マリンユナイテッドの統合を巡る“大胆な未来予想図”を明かした。政府会合では結論が出なかったLNG（液化天然ガス）運搬船の再建造計画についても語ってもらった。

日本の造船メーカーは中国、韓国に比べて規模が小さい。最大手の今治造船と2番手のジャパン マリンユナイテッドを合計しても中韓勢の大手メーカーには及ばない。そこで、日系メーカー各社は設計や受注における連携で生き残りを模索している。本稿では、激変期にある造船業界の勢力図を示すとともに、技術力で日本の造船をリードしてきた三菱重工業とその子会社、三菱造船の足元の戦略に迫る。