藤原延介

日本の家計の金融資産（個人マネー）が過去最高を更新する中、“預貯金偏重”からの脱却が鮮明になっている。長らく個人マネーの過半を占めてきた「現金・預金」の比率が過去最低の50.3％まで低下し、50％割れが目前なのだ。一方で、残高増加の立役者となっているのが、投資信託や上場株式といった「リスク資産」だ。新NISAの効果もあり、「貯蓄から投資へ」の流れは、いよいよ本格的な転換期を迎えているのか⁉ 日本の個人マネーの動きを読み解いていく。

2025年に入り、不動産に投資するJリートの価格が急回復している。2025年8月末時点の東証REIT指数は年初来で＋16.0％を記録。しかも、価格も上昇しているうえに、分配金利回りも約5％と魅力的な水準だ。それに伴い、Jリートに投資する投資信託にも資金が流入している。なぜ今、Jリートが投資家から見直されているのか、その理由をひも解いていく。

日本の投資信託市場では、少しずつではあるが米国株以外の欧州株やインド株型に資金がシフトしつつある。しかし、世界の投資家たちの間では、違った動きも見え始めている。世界の株式ETFの最新データを使い、世界の投資家が今、どこに注目しているのか、そして、日本は世界の潮流と比べてどう違うのかを解説する。

2023年に日本で解禁されて以来、じわじわと存在感を増している「アクティブETF」。海外、特に米国では、目覚ましい成長を遂げていることから、日本でもアクティブ運用の新しい形として活用が期待されています。日米のETF市場を比較し、日本でもアクティブETFが本格的に普及するのか、その可能性を探ります。

2025年6月、外国株型投信の資金流入額は大きく減少。ただ、単一国株型で最も残高が大きいのは米国株型で、その圧倒的な存在感は変わらない。一方で、資金の流出入額に着目すると、米国株への集中投資に変化の兆しも。米国に代わって存在感を増しつつあるのはどの地域なのか。新潮流を踏まえ、考えるべき新たな戦略とは？

2025年3月ごろから力強い回復を見せるインド株式市場。6月もその勢いを維持している。特に中小型株が目覚ましい上昇を見せ、日本のインド株型投資信託への資金流入も回復基調だ。地政学的リスクによる原油価格の上昇という懸念材料がありながらも、インド中央銀行の大胆な利下げが市場を押し上げ、投資家の期待感を高めている。

2025年年初は大きく下落したインド株だが、3月以降は3カ月連続で上昇するなど、他の株式市場と比べても好調。こうした流れをうけ、日本で買えるインド株型投資信託も4カ月ぶりに資金流入に転じた。足元のインド株高の要因と、直近で買われている投資信託をタイプ別に分析する。

2025年年初は大きく下落したインド株だが、3月以降は3カ月連続で上昇するなど、他の株式市場と比べても好調。こうした流れをうけ、日本で買えるインド株型投資信託も4カ月ぶりに資金流入に転じた。足元のインド株高の要因と、直近で買われている投資信託をタイプ別に分析する。

2025年に入りトランプ政策の発令で値を下げた米国株に対し、注目され始めたのが堅調に推移するドイツをはじめとする欧州株だ。グローバル株型の投資信託を通しても投資できる欧州株だが、欧州株に特化した投資信託に資金が流入し始めている。日本で買える欧州株型の残高の推移や、売れ筋の投資信託のタイプなどをみてみよう。

トランプ関税で世界のほとんどの株式市場が値を下げた中、インド株は4月も堅調な動きをキープした。トランプ関税をめぐる不透明感や4月に起きたテロ攻撃など不安要素も残るが、この株高の背景にあるのは？　日本で買えるインド株型投資信託の最新動向を分析する。

「プラチナNISA」と呼ばれる、高齢者向けのNISA制度が提言された。その内容は、毎月分配型ファンドを、NISAの投資対象に加えるというもの。再び脚光を浴びる毎月分配型ファンドだが、「高齢者の生活を支える」という目的をかなえるためには、注意すべきポイントがある。その課題と活用のポイントを解説。