今起きているのは「コンテンツ革命」ではなく「流通革命」

つねに世間を賑わせている「週刊文春」。その現役編集長が初めて本を著し、話題となっている。『「週刊文春」編集長の仕事術』（新谷学／ダイヤモンド社）だ。本連載では、本書の一部を抜粋してお届けする。
（編集：竹村俊介、写真：加瀬健太郎）

今起きているのは「コンテンツ革命」ではなく「流通革命」

　今メディア界に起きているのは「コンテンツ革命」というより「流通革命」だ。コンテンツの質を維持しながら、いかに流通革命に適応するかがカギだと考えている。

　アマゾンのおかげで、家にいながらにして、あらゆるものがピンポイントで手に入る時代だ。こうした便利さに慣れてしまった以上、流通革命の流れが後戻りすることはない。「テレビを見ない」という大学生に理由を聞くと、「だってテレビをつけると途中から始まるじゃないですか」と口を揃える。これまでは情報の発信者であるテレビ局が視聴者に対して圧倒的優位に立っていた。「この番組を見たいなら、何曜日何時に何チャンネルに合わせろ」と。ところが今では、見たいときに見られなければ、「もういいや」となりかねない時代なのだ。

新谷学（しんたに・まなぶ）
1964年生まれ。東京都出身。早稲田大学政治経済学部卒業。89年に文藝春秋に入社し、「Number」「マルコポーロ」編集部、「週刊文春」記者・デスク、月刊「文藝春秋」編集部、ノンフィクション局第一部長などを経て、2012年より「週刊文春」編集長。

「見たい、読みたい」という読者のニーズに即応できなければ、ビジネスとして生き残れない。そうである以上、デジタル化の波を積極的に活用し、味方につける施策を打ち出した方がいい。紙と心中するなどという後ろ向きの発想は、週刊文春をどんな形であれ読みたい、と心待ちにしてくれている読者に対して無責任だと考える。

　もちろん、紙の週刊文春を読者に届けるパイプを太くする努力は必要だ。今でも書店との関係が大切なのは言うまでもないが、それだけではなくコンビニやアマゾンとの連携もさらに強化しなければならない。定期購読の拡充など、先細りしている読者との「接点」を新たに開拓することは喫緊の課題だ。これからは紙かデジタルか、読者の希望、都合で選べる時代になる。そうした変化に適応できなければ生き残れない。

スマホの上では全ての情報がフラット化される

　デジタルによる記事の「バラ売り」も行なっている。例えばＳＭＡＰ解散報道の際には、1年前に週刊文春に掲載したジャニーズ事務所のメリー喜多川副社長のインタビューを「ｅブックス」で販売した。これはすぐに1万部以上が売れた。また清原和博さんが覚醒剤取締法違反で逮捕されたときにも、2年前の薬物スクープを「ｅブックス」で販売した。価格はいずれも100円。「ユニクロ潜入一年」もアマゾンで期間限定99円で販売した。ネットビジネスではこうしたスピード感と手数の多さが勝負をわける。チリも積もれば、結果的に大きな収益につながるのだ。

　イギリス紙「ガーディアン」も、独自にスクープ動画を撮ってそれを世界中に高く売ったりしている。そうした意味では、同じ雑誌だけではなくテレビも新聞もライバルになるのだ。スマホの上では、全ての情報が「フラット化」される。あの画面の中で、限られた時間、限られたお金を、自分たちが生み出すコンテンツに使ってもらえるか。熾烈な「戦争」が既に始まっているのだ。