【理由4】「価格が手ごろで良質な建物」であることが多い
2001年頃のマンションは、デベロッパーが立地のよい土地をあまり高くない価格で購入できたことに加え、建築費もそれほど高くなかったために、良質な建物も多く、新築分譲時価格もあまり高く設定されていない物件が多いのです。
2019年の今、2001年頃に新築分譲されたマンションのパンフレットや価格表を見返してみると、とてもよい立地で良質な仕様・設備であるにもかかわらず、あまりの価格設定の低さに驚くことがあります。
また、2001年頃のマンションの多くは、築18年を超える頃であるために、エリアによっては価格も手頃になっています。公益財団法人 東日本不動産流通機構の「築年数から見た首都圏の不動産流通市場（2017年）」によれば、築0～5年の物件の価格に比べて、築16～20年の場合は3割程度下がっています。あと少しは下がりますが、築21年を超えるとあまり下がらなくなることが多いので、購入後の値下がりリスクは比較的低いと言えます。
資産性を考慮すると「築21年以上が狙い目」という意見もありますが、私はそう思いません。設備や仕様が現行のものと比べると古くなることに加え、築25年を超えると、住宅ローン減税や登録免許税の軽減、住宅取得等資金贈与の非課税特例などの税制面でのメリットを受けられなくなるからです。
また、1982年1月1日以降に新築された住宅でないと、不動産取得税の軽減も原則受けられなくなります。
さらに、1981年6月1日以降の建築確認を受けた建物（建築期間を考慮すると1983年完成以降くらい）でないと、「新耐震基準」を満たしていないため、注意が必要です。「新耐震基準」で建てられたマンションであれば、震度6強や7程度の地震が起きても建物が倒壊することはないと言われています。
