粗利益額の決め手！
「売価」は現場の社員が決める

　粗利益額を増やすために、一番問題なのは「値決め」です。
　つまり、「いくらで売るか」です。

　中小企業の場合、たいていは「社長」や「営業部長」が、「これくらいのコストがかかるから、定価設定はこうしよう」と値決めをします。

　ところが、実際にその商品を販売する人の意見が反映されていないと、現場のモチベーションはまったく上がりません。

　日本レーザーでは、定価（希望小売価格）を設定するときに、営業本部長だけでなく、実際にその商品を販売する営業員の意見も反映させるようにしています。

　定価は会社として決めていますが、為替レートが円安になれば、それだけコストがかかりますから、定価改定をすることもあります。

　実際の販売価格は、営業員本人に任せています。

　値引きしすぎると粗利益額が低くなってしまうので、為替レートを考慮に入れながら、「ここまでは譲れるけれど、これ以上は譲れない」という価格を各自で決めています。

　実勢売価を「社員任せ」にできるのは、社員が当事者意識を持って、「粗利益で考えなければ、会社は黒字にならない」ことを骨身で理解しているからです。