弱小部門が良いとは言い切れない
たった1つの理由

 では、トータルで考えた損得勘定はどうだろうか。これからの時代、いずれにしても会社には頼れない。よって、会社にはしっかりと貢献しながらも、自分にとって良い経験やスキルなどを獲得できることが重要となる。その意味においては、弱小部門で働くことは先述のとおり、かなりの価値がある。

 しかし、1つ問題がある。弱小部門出身者が転職市場で正当な評価を得ているとはいえないのだ。つまり、転職市場において、弱小部門で培った経験やスキルを適切に評価できる体制がまだ整っていない。今の段階では、有名企業で立派な事業のパーツの仕事しか知らない人のほうが、弱小部門で経営的な視点を磨いた人より価値が高いと認識されがちなのだ。

 誤解を恐れずに言えば、人材紹介会社のコンサルタントも、有名企業やメジャー部門が経歴に並ぶ人のほうが「売りやすい」のである。この背景には、転職者を受け入れる側の企業の人を見る能力が十分でなく、企業名や組織としての業績だけを見て判断してしまうという実情がある(もちろん、個人の能力をしっかり見極める優秀なコンサルタントもいるが、当人の優越性を十分に把握し、相手企業に理解してもらうためのコミュニケーションコストはかなり高いものとなる)。

 終身雇用が限界を迎え、複数社でキャリアを形成することが当たり前になる時代。転職市場での評価が実質を反映したものに変われば、もう少し自信を持って「弱小部門も悪くない」と言い切れるのだが…。企業や事業のネームバリューに引きずられず、当人の実力そのものを正当に評価できる専門能力のあるコンサルタントや、そういう人を歓迎する会社が増えることを祈るばかりだ。

(プリンシプル・コンサルティング・グループ株式会社 代表取締役 秋山進、構成/ライター 奥田由意)