年収が高くなるほど、節税額が増えることが表から見て取れる。節税額の下に「利回り」とあるのは、掛け金に対する節税額の割合。たとえば、月1万円の掛け金(年額12万円)で節税額が年2万4000円のケースなら、掛け金の20%の税金が安くなり、手元のお金が増えるということ。金融商品なら「利回り」と考えることができる。

 利回りの%は、その人の税率である。所得税は累進課税のため所得が高くなるほど税率は5%、10%、20%と上がり、住民税は一律10%。先の「利回り20%」のケースは、「所得税10%、住民税10%、合計20%の人」ということである。

 iDeCoやマッチング拠出の節税額は、年間の掛け金に「自分の税率」を掛けると算出できる。そうはいっても、自分の税率を知っている人は少ないだろうから、早見表を作ってみた。ぜひ、ご活用いただきたい。

 額面年収800万円~1200万円の試算も見てみよう(図2)。

節税額は住民税の分もまとめて
「年末調整」で貯める!

 iDeCoやマッチング拠出することによる節税分は、所得税については年末調整(多くの場合12月の給与支払時)で戻ってくる。

 一方、住民税は「戻る」わけではなく、翌年5月から給与天引きの住民税が「少なくなる」仕組みだ。確実に節税効果を得るには、この仕組みを知って、ひと手間かける必要がある。