「売れ筋ランキング」を表示することで、
その商品の販売を広げるための宣伝になる

なぜ、このセールストークに乗って<br />バランス型の投信を買ってはいけないのか?安東隆司(あんどう・りゅうじ)
RIA JAPAN おカネ学株式会社 代表取締役 CFP、日経CNBCなどTVコメンテーター、海外ETF専門家、立教セカンドステージ大学講師 三菱UFJ銀行で17年、三菱UFJメリルリンチPB証券(出向)、ソシエテ・ジェネラル信託銀行勤務という、メガバンク、外資系証券・信託銀行で約26年の勤務を経験。その後半はプライベートバンカーを務め金融商品の運用について熟知。販売手数料(コミッション)を目的にしない、世界的潮流である「預かり資産管理」(フィーベース)のビジネス(RIA)を行う、独立系・投資助言業(内閣総理大臣登録)を2015年立ち上げる。著書に『個人型確定拠出年金iDeCoプロの運用教えてあげる!』(秀和システム)など。
WEBサイト https://ria-japan.co.jp/

 ・ランキングで良く選ばれているのがバランス型だった

 金融機関が熱心にすすめる商品が「手数料の高いバランス型」で、金融機関が儲かる商品だった、という理由は考えられないでしょうか?

 そして、金融機関が「売りたい」と思って、セールスにチカラを注いだ結果、その商品のセールスが伸び、売れている商品として上位にランクされるのです。

 そのランキングの記事や表示は、中立な立場で書かれたものでしょうか?

 「売れ筋ランキング」などを表示することで、さらにその商品の販売を広げるための宣伝にもなるのです。

 そして、最近多いのが、確定拠出年金での選択です。

 ・勤務先の確定拠出年金のセミナーで最初に取り上げられていた

 勤務先で確定拠出年金の制度を導入している大きな企業も多いでしょう。企業型の確定拠出年金は、投資信託や保険、預金など、金融商品を自分で選んで運用する仕組みです。

 大企業の場合でいえば少なくとも1年に1回ぐらいは従業員に向けて、会社の福利厚生制度についての説明が必要になります。この説明を担当しなければいけないのは、人事部や総務部といった部署でしょう。

 しかし、普通に考えて「社内に年金制度や運用商品の解説をできるプロがいる」ことは通常ありません。

 年金制度の説明や、運用商品の解説をするべく、その会社に入った人などいないでしょう。たまたま現在が、人事や総務の担当なのです。

 すると、どうなるのでしょうか?

 「取引のある金融機関が研修をしてくれているから、今年もお願いしよう

 そして、今までに研修の実績がない場合には、
 「取引のある金融機関が、年金制度の研修講師をタダで引き受けてくれると言っていたな
 と考えることは普通です。