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近頃、健全な組織にするために、何でも会議にかけて、みんなで検討して決めようとする組織運営者が多いようだ。しかし、そこには大きな落とし穴がある。実際、不祥事が発覚したり、方針転換を誤ったりしたとき、それは誰かの独断で行われたというのでなく、多くの場合は会議にかけられ正式な手順を踏んで決定されているのだ。なぜ「みんなで話し合って決める」のが危ういのか。（心理学博士 MP人間科学研究所代表 榎本博明）
会議でみんなで話し合うと、おかしな決定がまかり通る
組織運営者は、会議でみんなで話し合えば、おかしな決定がまかり通ることを防げると思いがちだ。
だが、データの改ざん、正当性のない支出の決定、あり得ない方針の決定など、おかしな決定の多くは、会議を正式に通過しているのである。会議にかけることが何の防御にもなっていないことは明白だ。
政治家や官僚の不祥事などでは、権力者に逆らったら痛い目に遭わされる、将来がなくなる、といった恐怖から忖度し、おかしな決定に賛同してしまうというようなことが多い。だが、たとえフラットな組織であっても、会議にかけるということ自体がおかしな決定を行いやすくする。
問題が発覚してから、改めて振り返り、「なぜあんな案件が正式に会議を通過したのかわからない」などと言う人が多い。だが、会議だからこそ、どんないい加減な案件でも通りやすいのである。どうしてそうなってしまうのか。
