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主要株価指数の最高値更新が続く米国株。先高期待が根強い一方で高値警戒感も交錯するが、今からでも買ってよいのか。特集『決算直前 米国＆日本 最強の投資術』（全13回）の＃1では、短期（1～3カ月程度）、中期（半年～1年程度）、長期（1～5年程度）に分けた期間別の投資戦略について、米国株の専門家4人に指南してもらった。（ダイヤモンド編集部 竹田幸平）
米国株に乗り出す個人投資家が急増
相場の流れをつかみ有望市場に挑もう
2020年の約定（売買成立）件数が前年比11倍、稼働顧客数は5倍――。そんな猛烈な勢いで、米国株投資に乗り出す投資家が急増している。同データは大手ネット証券の楽天証券のものだが、米国株を組み込んだ投資信託だけでなく、各社のサービス拡大や手数料引き下げなどと相まって、日本全体で米国株投資が急激な広がりを見せているのだ。
何しろ、新型コロナウイルス感染拡大に直面したにもかかわらず米株式相場は極めて堅調だ。日本株も好調には違いないが、30年以上前に付けた最高値に遠く及ばないのと比べ、米国株はダウ工業株30種平均やS＆P500種株価指数、ナスダック総合指数など主要株価指数が最高値を続々と更新。コロナ禍で巣ごもり需要が追い風となった大型ハイテク株などに資金が集まったこともあり、歴史的な高値相場を演じているのだ。
急ピッチの上昇を警戒する向きもあるが、「やっぱり中長期的に米国株が最有力」との見方は市場関係者にほぼ共通している。例えば、「GAFAM」（グーグル、アップル、フェイスブック、アマゾン・ドット・コム、マイクロソフト）と呼ばれる企業群の製品やサービスは日本人にとっても身近であり、すごさを日々実感している人は多いだろう。
地球上の株式市場の本丸である米国には、こうした魅力的な大型ハイテク株などがひしめき合っており、今から挑んでも決して遅くない。ただしマーケットの大きな流れをつかむ上で一点、念頭に置いてほしいことがある。それは目下、米株式市場が「金融相場」から「業績相場」に移る転換期を迎えているということだ。
投資初心者には聞き慣れない言葉かもしれないが、あまり難しく考えないでほしい。次ページでは、相場の潮流を捉える上で重要な四つのサイクルの観点から、「不況下での株高」となってきたメカニズムや、足元の相場環境を「PER」や「EPS」、「グロース株」や「バリュー株」などのキーワードと共に分かりやすく解説した。
さらに、4人のプロから相場見通しや米国株の魅力と併せ、過熱感が指摘される今からでも買ってよいのか、短期（1カ月～3カ月程度）、中期（半年～1年程度）、長期（1～5年程度）の時間軸でお勧めの投資戦略を指南してもらったので、大いに参考にしてみてほしい。
