グーグル

米グーグルのAIリサーチツール「Gemini Notebook（旧NotebookLM）」のユーザー数が世界で3000万人を超え、同社のAIサービスの有力な柱に育ちつつある。実は製品開発を主導したのは、米国のベストセラー作家だ。『世界をつくった6つの革命の物語』などの著者で、2022年にグーグルに入社したGemini Notebook共同開発者のスティーブン・ジョンソン氏がダイヤモンド編集部の単独取材に応じた。インタビューの前編では、開発秘話を明かしてもらった。

量子コンピューターへの投資が世界で加速している。高市政権の戦略17分野に選ばれ官民10.3兆円の投資が掲げられたほか、米国も20億ドルの投資を発表。中国も日米以上の巨費を投じる。実用化に向けて研究開発が加速する量子コンピューター業界と主要プレーヤーの最新動向を追った。

NECが量子コンピューターのマシン開発から3月末で撤退していたことがダイヤモンド編集部の取材で分かった。開発に携わっていた多くの研究者は、ライバルの富士通に移籍した。NECは1999年に量子コンピューターの計算の“心臓部”に当たる「量子ビット」を世界で初めて実現し、現在の主流となっている超伝導型量子コンピューターの源流をつくった”草分け”的存在だ。量子の名門NECに何が起こったのか。

人工知能（AI）時代を迎え、米ビッグテックによる設備投資（capital expenditure）がとんでもない水準へ膨れ上がっている。それに見合うリターンが将来的に生み出されなければ、「巨大AIバブルが崩壊する」という悪夢が現実になりかねない。

AI支出を巡る懸念が浮上する中、米アルファベット株にはなおも上昇余地があると考えられる理由は数多くある。

AIが従来の検索に取って代わる中、レディットやポリティコなどはかつて命綱だったグーグルとの関係のあり方、さらには関係継続の是非を慎重に見極めている。

ソニーグループやSBIグループが今年、総額100億円を出資したスタートアップがある。シンガポールに拠点を置き、ブロックチェーン開発を手掛けるスターテイルグループ。同社を率いるのは31歳の渡辺創太氏だ。そのスターテイルは6月、東証スタンダード上場企業のHODL1との業務提携を発表した。日本企業が次々に出資し、インフラの心臓部を託すスターテイルとは何者なのか。渡辺氏と同世代であるHODL1代表の田原弘貴氏を交えたインタビューで、若き起業家が世界を舞台に描く「オンチェーンインフラ」の全貌に迫る。

検索ユーザーがサイトへ遷移しなくなる「ゼロクリック問題」でメディアが沈む中、noteはAI経由の流入で「想定の4倍」という驚異的な数字をたたき出した。加藤貞顕CEO（最高経営責任者）が東京大学の松尾・岩澤研究室（松尾研）で学んだAI戦略が結実した格好だが、アルゴリズムというブラックボックスに依存する構造は、常に「はしごを外される」リスクと隣り合わせだ。業界を主導する対価還元プロジェクトの勝算を問う。

AI事業は資金力がものをいうため、長らく軽視されていた株式市場での資金調達力が改めて重要になっている。

noteが売上高、利益共に過去最高を更新し、投資回収フェーズへの突入を宣言した。広告を排し、読者がクリエイターに直接課金する手数料モデルで「情報のインフラ」を標榜するが、市場が危惧するのはかつての覇者、mixiがたどった急減速の再来だ。X（旧Twitter）の長文参入など競合の影が差す中、note経営陣が描く「ストック型ビジネス」の持続性を検証する。

2022年12月の上場から3年余りで時価総額を約10倍に伸ばしたnote。さらに米グーグルや韓国ネイバー、KADOKAWAとの資本業務提携と、大型アライアンスが相次ぐ。生成AIの台頭がメディア産業の収益モデルを根底から揺さぶる中、noteはクリエイターへの対価還元の仕組み作りにも奔走する。「ネット上の本拠地」というコンセプトを掲げ、個人から大企業、官公庁まであらゆる発信者の基盤を目指す同社の加藤貞顕代表取締役CEOに、編集者の知見が切り拓くメディアの生存戦略を聞いた。

検索ユーザーがサイトへ遷移しなくなる「ゼロクリック問題」でメディアが沈む中、noteはAI経由の流入で「想定の4倍」という驚異的な数字をたたき出した。加藤貞顕CEO（最高経営責任者）が東京大学の松尾・岩澤研究室（松尾研）で学んだAI戦略が結実した格好だが、アルゴリズムというブラックボックスに依存する構造は、常に「はしごを外される」リスクと隣り合わせだ。業界を主導する対価還元プロジェクトの勝算を問う。

米グーグルや韓国ネイバーとの異例の資本提携で独自の資本戦略を貫くnote。その快進撃の裏では、生成AIの学習に不可欠な「日本人の思考や経験」という膨大なデータが外資ビッグテックに相対的に安価な対価で開放されることへの懸念が強く、日本の知財利権を空洞化させかねない「データ争奪戦」のリスクも浮かび上がる。

noteが売上高、利益共に過去最高を更新し、投資回収フェーズへの突入を宣言した。広告を排し、読者がクリエイターに直接課金する手数料モデルで「情報のインフラ」を標榜するが、市場が危惧するのはかつての覇者、mixiがたどった急減速の再来だ。X（旧Twitter）の長文参入など競合の影が差す中、note経営陣が描く「ストック型ビジネス」の持続性を検証する。

メディアの凋落が叫ばれる中、彗星のごとく現れた「note」が情報の生態系を塗り替えつつある。広告に頼らず、クリエーターが読者から直接対価を得る独自のモデルは、大手企業や省庁までもが参入する巨大インフラへと膨張している。しかし、その快進撃の裏には、参入障壁の低さや肥大化に伴う質の低下といったアキレス腱も潜む。noteは新たな情報インフラとして定着するのか、それとも歴史の波に消える一過性の熱狂にすぎないのか――。メディア興亡の最前線を追う。

日本企業は、「雇用の安定を守りながら、イノベーションをどう起こすか」というジレンマに直面しています。シリコンバレーの経営スタイル、AppleやTesla、Amazon、Googleの極端なコントラストを知ると、問題解決のヒントになるはずです。

年末年始に計135本の記事をお届けした特集『総予測2026』のうち、「AI」のテーマで最も読者の反響が大きかった記事（有料会員限定記事）は、フィジカルAIの業界展望でした。この記事を含め、同特集でAI（人工知能）をテーマにした人気記事ベスト10（有料会員限定記事）を紹介します。

2025年4月、経済産業省の若手チームが「デジタル経済レポート」なる報告書をまとめた。24年の日本のデジタル関連収支は6.85兆円の赤字であったという。日本全体が外資系デジタルサービスに非可逆的に依存してしまっているため、今後、彼らへの依存度が最も悲観的なシナリオで進んだ場合、35年にはデジタル赤字の額は45兆円にまで膨らむと試算した。

「大ヒット商品を生み出すには、革新的なアイデアが欠かせない」と考える人は多い。もちろんそれはヒットの重要な条件だが、それは車輪の1つに過ぎない。AppleやFred Perryのように長く成功を続ける企業は、どうやって革新的なアイデアを生み出し、ヒット商品を世に出しているのか？世界のトップマーケターがその秘密を教える。※本稿は、マーケターのトーマス・バルタ著、ロンドン・ビジネス・スクール経営マーケティング名誉教授のパトリック・バーワイズ著、田中恵理香訳『世界のトップマーケターだけが知っている「12の成功法則」』（日経BP）の一部を抜粋・編集したものです。

日経平均株価が最高値を更新し初の5万2000円台に突入した。米IT大手アップルの決算が好調で、ハイテク企業への注目が背景にある。世界のIT大手が今、開発を競うのが「ロボット」だ。AI分野は、推論モデルから「フィジカルAI」開発にシフトし始めた。ヒト型ロボットの実装化は、私たちの労働や生活にどんな影響をもたらすのか。映画『ターミネーター』のように人類滅亡の危機はないのか。期待とリスクが交錯するロボット開発競争の行方とは。