「本来であれば、2020年4月に全社横断型の社内スポーツイベントを開催する予定でしたが、コロナ禍で実施困難に。それに代わる新しい施策として開催した形です。eスポーツは距離を超えて通信でつなぐことができるため、従来のスポーツイベント以上の規模での開催となりました。また、年齢や性別、障がいの有無を問わず、同じフィールドで競い合えるのもeスポーツの特徴。トッパングループが推進するダイバーシティー＆インクルージョンの取り組みとも親和性が高いと感じています」（同）
 
　面白いのは、この福利厚生イベントが凸版印刷の新事業につながっている点だ。同社は2018年頃からeスポーツに注目していて、今回のようなeスポーツイベントの運営やプロデュースを担うサービスも展開している。社内イベントで自らノウハウを蓄積し、外部にサービスとして提供する流れができている。

健康とコミュニケーションの創出
両方をかなえるヤフーの取り組み

　次に取り上げたいのが、ヤフーの福利厚生だ。同社は専用アプリを使い、従業員の健康維持とコミュニケーション向上を見据えた制度を取り入れている。
 
　まず、専用アプリで1日4000歩以上の歩数を記録し、かつ体重を月1回記録すると、達成日数に応じて最大4000円/月を支給。さらに、半年に1回開催されるウオークラリーイベントとして、3〜8名のチームを組み、定められた期間中にチーム1人平均4000歩/日以上を達成するとポイントを付与される。
 
 「リモートワーク下のセルフコンディショニングを高めることで、従業員の健康維持や向上につながればと考えています。加えて、チーム施策も設けることで、リモートワークでもコミュニケーションを創出。それがまた日々のウオーキング促進を生むという相乗効果が生まれています」（ヤフー 広報）
 
　同社では、もともと従業員の専用アプリ登録率が90％を超えており、スムーズに制度を導入できたという。現在は、7〜9月限定で歩数の達成回数に応じたインセンティブ（報奨金）を上乗せ中。月あたり10〜14回で1500円、15回以上で2000円がさらに支給される。「一定歩数以上を毎日歩いてもらうための施策としてテスト実施しています」と広報は話す。