【これを知らないとマズい！】ETFで運用する場合、購入手数料率はどれくらいまでなら問題ないか？

書店で一番売れているETF本の最新版『改訂新版　ETFはこの7本を買いなさい』（朝倉智也著）が、2月16日に発売。投資先進国米国で、ほぼ毎年のように2桁成長を続けている注目の金融商品ETF（上場投資信託）。現在の純資産残高は約683兆円。一方、日本のETFの市場規模は2021年4月末で約60兆円。しかし、日本でもETFを投資の選択肢に入れる人が着実に増えている。特に注目度が高まっているのが海外ETFだ。（1）低コスト、（2）機動的な取引ができる、（3）分配金を受け取りながら運用できる、（4）究極の分散投資ができる、など多くのメリットがあるETF。本連載では、長期投資やETFに興味がある人に向けて、そもそもETFとは何か、その賢い選び方・買い方、資産運用としてのETFとの付き合い方などについて、同書から一部を抜粋して公開する。

手数料は、0.5％程度までであれば十分に低コスト

　ここまで見てきておわかりいただけるように、VTやVTIなど、買付手数料が無料の海外ETFを多く組み入れる場合は、手数料率が非常に低くなります。

　また、投資額を増やせば、それだけ手数料率は下がります。

　とはいえ、運用目的に合ったポートフォリオを作るには買付手数料が有料のものを組み入れることもありますし、投資できる金額を増やすことは簡単ではないでしょう。

　では、「手数料率」は、どの程度まで許容範囲と考えればいいでしょうか？

　目安としては、0.5％程度までであれば、十分に低コストだと思います。1％以下に収まっていれば、まずよしとしていいでしょう。

　本連載でお薦めしたETFのスタンダード運用タイプの組み合わせポートフォリオの信託報酬は、0.074％または0.088％（下図表）。

　積極運用タイプの組み合わせポートフォリオは、0.062％または0.08％（下図表）と、極めて低い信託報酬です。

　昨今では、インデックス投信の信託報酬もかなり低くなってきましたが、それでもお薦めETFの組み合わせポートフォリオに比べれば高いといえます。

　また、ETFの組み合わせポートフォリオは、中小型株や社債、証券化債券などと、インデックス投信のポートフォリオよりも多彩な顔ぶれで、より分散化が図られているのも魅力です。

　ETF購入時にかかる手数料については、長期運用することを考えれば、購入時の手数料と信託報酬の合計手数料で、ETFの組み合わせポートフォリオのほうがインデックス投信よりも低くなるでしょう。