【シン富裕層の投資法】
インフレや円安、日本株・米国株の下落にも負けない“究極の投資”とは？

いまや日本円の価値は下がり、日本経済の成長も長期的には期待薄……。米国経済も、Twitter、Meta（Facebook）、Amazon、HPとリストラを実施する大手企業が続々と増え、いっときの“米国株ブーム”は過ぎ去った。そこでいま注目されるのが「グローバル投資」だ。米国の富裕層の間では、米国以外の海外資産を組み入れるグローバル投資の動きが、以前にも増して加速しているという。
日本と海外の投資・経済を知り尽くした金融マン待望の初著書『個人投資家もマネできる 世界の富裕層がお金を増やしている方法』（ダイヤモンド社）では、富裕層がやっているイギリス・フランス・ドイツ・イタリア・スイス・インド・チリ・台湾などへの国際分散投資法を、一般の個人投資家に向けてわかりやすく解説。投資バランスは「保守：積極：超積極＝5：3：2」、1銘柄の投資額は資産全体の4％以内で、資産全体の2割は現金買付余力に――など、SBI証券や楽天証券などでも実践できる内容で、「これならできそう」「続けられそう」と思えるグローバル投資の秘訣を明かした1冊だ。本稿では、本書より一部を抜粋・編集し、グローバル投資の極意を伝授する。

インフレ、リセッションの懸念
株式投資に再注目

2022年、コロナ禍による世界的な金融緩和への反動やサプライチェーン（供給網）の問題、ロシアによるウクライナ侵攻に端を発するエネルギー・食料危機といった要因により、世界経済ではインフレーション（インフレ）が起こりました。そして、景気後退（リセッション）への懸念も強まっています。

そんないま、「歴史は繰り返す」という視点から、あらためて注目されているのが「株式投資」です。インフレ状態のもとでは、商品やサービスの値段が上がります。すると、企業の売上高が増えやすくなり、コスト管理に優れていたり、コストの価格転嫁が可能な企業は業績が上向き、株価の上昇が期待できます。

また、インフレを抑制するために主要国の政策金利が上がると、株価にも影響します。なぜなら、金利が上がると企業の借金（借入金）の支払利息が増えますし、成長株の価値を算定するにはマイナス材料となることから、株価は下がると考えられるからです。

富裕層で国際分散する
「グローバル投資」が加速

でも、各国の中央銀行が物価の過熱を防ぎつつ、景気が腰折れしないように金利をコントロールできたら、株価は上昇トレンドに転じやすくなります。事実、米国の過去の利上げ局面では、米国株の指標となる「S＆P500種株価指数」や「ニューヨーク・ダウ平均株価」は上昇しているのです。

冒頭から、ちょっと難しい話になってしまったかもしれませんね。結局のところ、どこの株を買えばいいのでしょうか？ そこが読者のみなさんの関心事でしょう。数年前に比べると、日本でも株式投資は、より身近な存在になってきました。日本株だけではなく、ここ数年の“米国株ブーム”の影響で、米国株を運用する個人投資家もかなり増えました。

しかし、株式投資の環境は急速に変化するもの。特に少なからずの「富裕層」と呼ばれる投資家たちは、その変化に即応して、米国株だけでも日本株だけでもなく、国際分散（グローバル投資）の傾向を加速させているのです。

個人投資家もマネできる
国際分散投資の手法

本書が主眼にするのは、日本株だけでもなければ、米国株だけでもない株式投資。目線を世界に向けた“グローバル株”への投資です。米国以外の欧州、インド、南米などに拠点を置く優良なグローバル企業にも投資するのです。

じつは難しいことはありません。グローバル株への投資は、個人投資家でも、またネット証券口座でも、十分に対応可能な投資法です。もちろん、現在の投資環境では、やはり米国株を完全に無視することはできません。なにせ米国は、上場企業の時価総額の合算で“圧倒的世界一の株式大国”なのですから。

そこで、米国株にそのほかのグローバル株を加えて、世界の株式に幅広く投資する新たなスタイルを本書では「グローバル投資」と呼ぶことにしましょう。　【次回に続く】

※本稿は、『個人投資家もマネできる 世界の富裕層がお金を増やしている方法』より一部を抜粋・編集したものです。