日本でもEVが相次ぎ登場
23年は競争激化の年に

　日本市場はトヨタのハイブリッド車（HV）に代表されるように、実用的なHVが主流でまだまだBEV販売の比率は微々たるものだ。だが、日産「サクラ」三菱自「ekクロスEV」の投入で、ようやく国産車でも軽EV時代の幕開けと言われるようになってきた。また、既存の輸入車もメルセデス・VW・アウディ・BMW・ボルボなどのBEVが相次ぎ日本市場にも導入されたほか、韓国ヒョンデもBEV／FCVで日本市場再参入を図っている。

　折からメルセデスベンツ日本が12月6日に、横浜市に世界初となるBEV専売拠点「メルセデスEQ横浜」をオープンさせた。また、ホンダは12月7日、24年春にN-VANをベースにした軽商用EVを発売することを発表したばかりだ。ホンダは三部敏宏社長が「軽自動車EVは商用車から展開する」と公言していたが、ホンダはこの軽商用EVを100万円台かつ航続距離200kmを目標とすることを公表した。

　その意味では、世界的に見てBEVシフトが出遅れたと言われていた日本のモビリティ市場で、国産・輸入車が入り混じるBEV販売競争が来年23年から一気に激化しそうな情勢だ。

　その中で、中国最大のEVメーカーであるBYDによるアットスリーからドルフィン、シールと続くBEV車種投入計画がどこまで日本市場に受け入れられるか。日本市場のEV転換点であると同時に、中国車の日本本格進出の成否ということで、その成り行きが注目されよう。

（佃モビリティ総研代表・NEXT MOBILITY主筆　佃 義夫）