娘2人の教育費は
総額でどれくらいになる？
この前提条件のもとで、まずはFさんが仕事を引退する60歳までの家計収支を試算してみます。
ここで一つ注意しておきたいのが、娘さんたちの成長に伴って、Fさん一家の教育費が毎年細かく変動することです。教育費の時系列変化を追っていくと試算が複雑化しそうなので、今回は便宜上、次の3段階に分けて説明します。
・ステップ1：教育費が発生しなかった場合の金融資産額を算出する。
・ステップ2：長女・次女の教育費をまとめて算出する。
・ステップ3：ステップ1で算出した金融資産から、ステップ2で算出した教育費をまとめて引き去り、金融資産額の予測値を求める。
まずはステップ1から見ていきましょう。
先述の通り、現時点での娘さん2人の教育費（年間）は計130万円です。この金額が発生しなかった場合、年間黒字額は312万円＋130万円で442万円になります。
あくまで仮定の話ですが、この貯金をFさんが60歳になるまで続けると、442万円×17年＝7514万円を現在の金融資産に上乗せできます。
Fさんが現在保有している金融資産額は4600万円なので、これに7514万円を加えた1億2114万円が、教育費が発生しなかった場合の全財産になります。
次にステップ2です。
長女は現在高校2年生なので、卒業までにあと2年分の学費（計140万円）が必要です。
塾代は、今年は従来通り50万円、受験生（高校3年生）になる来年は2倍の100万円とします。
長女の高校卒業までに必要な教育費は、140万円＋50万円＋100万円で290万円です。
では、大学入学後の教育費はどうなるでしょうか。
理系の私立大学の学費は、平均すると4年間で約680万円（入学金を含む）、大学院は約235万円になるようです。合計すると約915万円がかかります。
※学部や専攻によって変動するため、あくまで参考値としてお読みください。同じ大学の院に進む場合は入学金が免除されるケースも多いので、入学金は学部のみとしました。
前述の290万円にこの915万円を加えた1205万円が、今後見込まれる長女の教育費の合計額です。
では、次女の教育費負担を考えていきましょう。
