一般的に、大手総合商社は「高給取り」で知られる。業績が好調であれば賞与が上乗せされ、その年収はさらに伸びる。本ランキングの対象期間中の決算(23年3月期)では、商社は「資源バブル」に沸いた。三菱商事の純利益が1兆1806億円(前期比25.9%増)、三井物産は1兆1306億円(同23.6%増)と、初めて1兆円の大台を突破した。

 他方、住友商事の純利益は5651億円(同21.9%増)、丸紅は5430億円(同28.0%増)だった。相対的に資源ビジネスの割合が少ない伊藤忠商事は8005億円(同2.4%減)で、5社のうち唯一、減益だった。これらの影響が、年収ランキングの順位の変化にも如実に表れていると言えるだろう。

 商社の年収や働き方については、ダイヤモンド編集部が独自の視点で徹底取材した特集『戦時の商社』から、下記の記事を参考にしてほしい。

 ランキング完全版では、6位以下の全1000社の順位と平均年収を掲載している。1000社のうち、年収が1000万円を超えた企業は48社、900万円台が49社、800万円台が148社あった。いずれも各業界を代表する有名企業ばかりだが、中には一般的な知名度があまり高くない企業もある。2024年の春闘における賃上げの行方が、日本経済の重要テーマとなっていることからしても、年収に注目して企業を俯瞰(ふかん)してみるのもいいだろう。どんな企業が何位にランクインしているのか、ぜひチェックしてみてほしい。

(ダイヤモンド編集部 柳澤里佳)

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