氷河期、バブル…どの世代が損をした？5世代を比較！主要100社の「20年間年収推移」＃11Photo:PIXTA

若手人材の獲得競争が激化しており、東京海上日動火災保険は初任給を最大41万円に引き上げる。今回はそんな同社を子会社に持つ東京海上ホールディングスのほか、MS&ADインシュアランスグループホールディングス、SOMPOホールディングスを取り上げる。3社の中で年齢別に年収を比べた場合、団塊・バブル期・就職氷河期・ゆとり世代のうち、どの世代が得をしたか？特集『氷河期、バブル…どの世代が損をした？5世代を比較！主要100社の「20年間年収推移」』（全32回）の＃11では、過去20年間を10年刻みにして、5世代それぞれの平均年収と主要100社内のランクの推移を独自に試算した。東京海上は年配層の方が優勢だった。一方、MS&ADはOB世代が劣勢となった。（ダイヤモンド編集部編集委員　清水理裕）

若手人材の獲得競争激化
東京海上は初任給を41万円に

　給料の高さで知られる保険会社。損害保険最大手である東京海上ホールディングス（HD）傘下の東京海上日動火災保険は、2026年4月入社の大学新卒の初任給を大幅に引き上げる。

　転居を伴う転勤などが条件だが、現在の月額28万円から最大で41万円にアップする。

　銀行や証券会社なども含めた金融機関で、大卒の初任給を30万円台に上げる動きが相次いでいる。その中でも、東京海上日動の引き上げ金額は大幅なもので、近年の若手人材の獲得競争の激しさを象徴するものになっている。

　さて、今回は東京海上HDのほか、三井住友海上火災保険とあいおいニッセイ同和損害保険を傘下に抱えるMS&ADインシュアランスグループホールディングス、損害保険ジャパンとSOMPOひまわり生命保険を子会社に持つSOMPOホールディングス（HD）を取り上げる。3社の中でそれぞれ、年齢別に長期で年収を比べた場合、団塊・バブル期・就職氷河期・ゆとり世代のうち、どの世代が恵まれていたか？ダイヤモンド編集部は、20年間を10年刻みにして、5世代の年収と主要100社内のランクの推移を独自に試算した。

　2000年代から現在までの、20代、30代、40代、50代といった現役世代から、60代と70代のOB世代までが対象である。「それぞれの世代はこの20年で給料を幾らもらっていたのか」「その会社の中ではどの世代が得をしたのか」「日本の主要企業100社の中で、年収で見たときに序列は高かったのか」が、残酷なまでに浮き上がる47項目のデータとなっている。

　試算の結果、初任給を大幅に引き上げる東京海上HDは、年配層の方が優勢だった。一方、MS&ADはOB世代が劣勢となった。また、専門家による3年後の平均年収の予想額も掲載した。SOMPOHDも含め、次ページで確認しよう。