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スーパーマーケット各社はインフレの影響で、食品の仕入れ価格や店舗運営に必要なパート・アルバイトの人件費、水道光熱費などの上昇により、利益確保へ向けて難しいかじ取りを迫られている。そんな各社の給料事情はどのような影響を受けているのか。特集『26年 給料ランキング』の本稿では、主要30社の最新の平均年間給与を調べ、ランキングを作成した。（ダイヤモンド編集部副編集長 片田江康男）
食品スーパー主要30社
平均年間給与を集計
食品スーパーマーケット各社は、常に激しい価格競争にさらされてきた。それ故、各社の営業利益率は“低位安定”だ。実際、イオングループで、関東圏を中心に食品スーパーを展開するユナイテッド・スーパーマーケット・ホールディングス（U.S.M.H）は、2026年2月期の営業利益率は0.5％だった。業界では3％台に乗れば優等生だといわれる。
そんな食品スーパー業界の常識がある中で、23年夏以降の本格的なインフレは、願ってもない好機だったはずだ。世の中のあらゆるものの値段が上昇したこともあって、各社は店頭価格の値上げを実施。水道光熱費や店舗運営に欠かせないパート・アルバイトの時給などが上昇しており、値上げしなければ利益確保がままならない状況もあったが、デフレ時代から続く価格競争一辺倒から脱却できたことは、経営戦略上の大きな転換点だった。
では、この値上げの影響は、スーパー各社の従業員の給料にどの程度反映されているのだろうか。ダイヤモンド編集部は、上場している食品スーパーと総合スーパー（GMS）の中から主要30社をピックアップし、最新の有価証券報告書に開示されている平均年間給与を集計した。
対象は、イオンや前出の U.S.M.H、バローホールディングス、ヤオコーなどを傘下に持つブルーゾーンホールディングス、アークス、ライフコーポレーション、Olympicグループ、ベルク、オークワ、フジなど。
トップ10は前期からほとんど変化はなかった。各社はインフレによって価格転嫁が進んだからか、従業員への分配も進んだようで、30社のうち23社が、平均年間給与が前期よりも増えていた。
意外なことに、増加率がトップだった会社は、長年経営難に苦しみ、身売りを決めたスーパーだった。次ページで30社の序列とともに、増加率トップの会社を明らかにする。
