先週、このコラムで「中日関係」ビルの耐震性を高めるために、耐震補強の追加工事や修繕工事を行わなければならない。その有効な措置の一つは民間交流の強化ではないか、と指摘した。その実例の一つとして、来る9月27日(金)～30日(月)、「TOKYO PHOTO」の会場（増上寺）にて開催される「日中未来の子ども100人の写真展」を取り上げた（詳しくは、「建築後40年の『中日関係ビル』をどう守る 個人が繋がる日中子ども写真展という新たな試み」を参照）。

「小額」で「参加にこそ意義」

 日本と中国の4都市（上海、北京、福岡、東京）における巡回展という形で開催するこの写真展の最大の特徴の一つは、文字通りの日中両国民の個人のつながりで開催に漕ぎつけたところにあると思う。協賛してくれた企業にも同様の傾向が見られる。協賛金が「小額」で、「参加にこそ意義がある」というところに力点を置いているところは、まさにソーシャルネットワーク・サービス時代に合致したやり方ではないか、と認識を改めた。

 ご存じのように、企業が協賛する場合、予算を取ってあるかどうかという問題が横たわる。「小額」と「参加にこそ意義がある」という2つのキーワードがあるから、多くの企業もソーシャルネットワーク的に動くことができた。TYH、エム・シイオー、レコード会社のジェイ・ストーム、ジャニーズ事務所、田辺エージェンシー、ティーズ音楽出版、ウーウェン・クッキングサロンなどの企業が今回の写真展に協賛したのもそのためであろう。