孟子の母は子どもが勉強に励むよう三度住まいを変えた、という故事はよく知られている。はたして現代の東京でも、「孟母三遷」は通用するだろうか。自分が住んでいる区の住民の学歴のトレンドを知ることは、「“我が子”をこれからどう育てたいか」と考える読者にとって、1つの指標になるはずだ。

大卒者の割合は渋谷区と
足立区で実に「2倍の格差」

 まずは、【図表1】をご覧いただきたい。これは文部科学省の『学校基本調査』による、2014年3月の高校卒業者の大学・短大進学率(以下、「進学率」と略称する)を、東京23区別に記したものである。なお、データは高校の所在地ベースでの集計であり、居住地別の集計ではないが、大きな傾向は両者に共通していると考えていいだろう。

 図を見て最初に目を見張るのは、トップの渋谷区と最下位の足立区との間におよそ2倍の差があることではないだろうか。今や、「大学全入時代」と言われる。一部のエリート校は別にして、望めばほとんどの人が大学に進学できる。にもかかわらず、狭い東京23区では進学率に大きな格差が存在しているということがわかる。

 ちなみに、47都道府県の最下位は沖縄県の37.7%。ただし沖縄県には離島のハンデがあることはご存じのとおり。琉球大学など県内に大学はあるにせよ、そのキャパは限られており、県外の大学に進学しようとすれば、どうしても親元を離れての生活を強いられる。周辺に多くの大学が存在するはずの足立区の進学率は、その沖縄県と大差がないのだ。

 改めて大学・短大進学率ランキングを見ると、渋谷、千代田、港、文京、杉並などのいわゆる「ブランド区」が上位を占めていることがわかる。一方、進学率が低い方には、足立、葛飾、荒川、大田、台東と、東京の東部、あるいは下町の各区が並ぶ。

 いったい、なぜこのような「格差」が生じるのだろうか。このランキングを見るとき、考慮してほしい事実がある。それは、私立高校と公立高校では進学率に大きな差があることだ。23区内では私立高校は特定の区にかなり偏在して存在している。そして、2014年3月卒業生の23区平均進学率は、私立の76.3%に対し、公立は50.4%にとどまっている。