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コロナ禍の逆境にあって市場と消費者のニーズをいち早くくみ取り、DX（デジタルトランスフォーメーション）／EC（電子商取引）によって業績を伸ばした中小企業の“勇者”たちを紹介する連載企画。第2回は、外出が制限され巣ごもり消費が高まる中、独創性と熱意で激戦のヘルスケア商品事業で成功を収めているAKAISHIとエル・アイ・シーのビジネス戦略に迫る。

オンライン診療からオンライン服薬指導、薬の宅配までをワンストップで提供するプラットフォーム「SOKUYAKU」をローンチしたジェイフロンティア。グルメサイトやホテル予約サイトのように希望の診療科や受診希望日からクリニックを選べることはもちろん、利用者の評価などを参考にしてクリニックを選ぶことができる。患者から見れば「SOKUYAKU」は便利なツールだが、実は日本の医療の課題を解決する力を秘めている。

今年は蒸し暑い梅雨入りが早く、夏の暑さも例年厳しさを増している。感染症対策のためのマスクもしばらく取れそうになく、入念な熱中症対策が必要になりそうだ。配送業や映画撮影など、夏に過酷な環境となる現場を抱える企業では、熱中症対策として新たな飲料を導入しているという。

従来の調達・購買の見直しは、コスト削減が主な目的だった。しかし、コロナ禍の現在、企業にとっては、いかに従業員が安全かつ簡単に調達・購買を実行できるかが大きな課題となっている。コスト削減だけでなく、工数を削減して社員の負担を軽減する新たな調達・購買のプロセスを紹介する。

調達・購買の見直しが経営改革につながるというのは、もはや常識。重要なのは、大ロットの「計画的な購買」だけでなく、突発的な小ロットの「非計画購買」＝「テールスペンド」のコストもコントロールすることだ。経営改革の成否を左右するテールスペンドを、どうすれば管理できるのだろうか。

コロナ禍でも、伸びている企業は人材採用を強化している。働き方の模索が始まり、優秀な人のジョブチェンジが増えている今、自社が欲しい人材を獲得するために必要な視点やノウハウを紹介する。

JR東日本グループの「ビューカード」が、チケットレス化、モバイル化といったDX変革を推し進めている。その一環として、ポイントサービス「VIEW プラス」が改定され、「ビューゴールドプラスカード」では最大8％のポイントがつくようになる。その狙いは？

コロナ禍でテレワーク（在宅勤務）が一気に広がる中、企業のマネジメント層から「従業員の勤務状況や業務の進捗状況が見えない」「コミュニケーションが取れない」といった声が増えている。そうした課題を解決するために『NEC 働き方見える化サービス Plus』を導入したのがイー・アンド・エムだ。狙いや活用法などについて、同社開発本部の東 正宜本部長と、同サービスを開発したNECソリューションイノベータの大坂智之・デジタルビジネス推進本部長に聞いた。

テレワークが浸透する中、新たな課題として浮き彫りになってきたのが、オフィス勤務の従業員と在宅勤務の従業員との間の社内コミュニケーションの難しさだ。働く場所に関係なくシームレスなコミュニケーションを実現し、生産性を向上させるためにはどうすればいいのだろうか。具体的な事例を挙げて紹介する。

グローバルで事業展開する企業がまず直面する課題は、国内外のグループ会社でばらばらの経理システムをいかにして統一するかだ。経理システムがばらばらのままだと、決算業務に時間がかかるだけでなく、経営に不可欠な情報をタイムリーに提供することも難しくなる。その結果、業務効率は下がり、コストもかさむ。この課題を、日本通運はいかにして解決したのだろうか。

ネットによる＂口撃＂は企業のブランドイメージを著しく損なう。怖いのは人間であり、＂ネット人災＂はどの企業でも起こり得る。その予防のために開発されたのが「第3の履歴書」。ウェブ上の履歴を専門家が追跡し、履歴書や面接では見えない人物の健全度を確認するサービスだ。

リアル店舗とネット通販（ECサイト）を連携させて、顧客により高い利便性を提供するオムニチャンネル戦略を加速させる小売企業が急増している。同人誌の流通・販売を手がける「とらのあな」を運営するユメノソラホールディングスもその1社。事業構造改革の一環として、ECやネット関連事業に積極的な投資を行う一方で、リアル店舗の統合や出店形態の変更に踏み切った。オタク層に支持されてきたとらのあなは、どこを目指しているのか。吉田博高代表取締役に話を聞いた。

リアル店舗、ｅコマース、海外市場など、いまや多数の販売チャネルが存在、それぞれのシステムや業務が複雑になり、全体で非効率、ムダが多くなっている企業は多い。こうした問題を解決する上で、大きな威力を発揮するのがDX（デジタルトランスフォーメーション）による、PIM（商品情報管理）の構築だ。

「Reimagine」（リイマジン）という新グローバル戦略を掲げ、ジャガーブランド全体のフルEV化やスマートシティへの取り組みなど、サステナブルな地球環境づくりに貢献するジャガー・ランドローバーグループ。その取り組みに込めた思いについて、ジャガー・ランドローバー・ジャパンのマグナス・ハンソン代表取締役社長に、モビリティデータを活用したサービスを提供するスマートドライブの北川烈代表取締役社長が聞いた。

毎月の請求書の発行や、封入・発送といった作業の負担、さらに取引先の増加に伴う時間およびコスト増といった経理業務の課題を抱えている企業は多い。今回は業務改革でこれらの悩みを解決した企業を紹介する。

デジタルインフラがますます重要な経営資源になる一方で、それを脅かすサイバー攻撃や内部犯行も増えている。そんな中で注目されているのが「ゼロトラスト」というセキュリティ戦略だ。企業経営者としてどう臨むべきなのか。

コロナ禍で中小企業の多くが翻弄され、逆風にさらされている。そんな中、あえてリスクを取り、マーケットと消費者のニーズをいち早く汲み取って成功をつかんだ中小企業の「勇者」たちがいる。ワイ・エス・エヌ、サンドロッツ──DX（デジタルトランスフォーメーション）／EC（電子商取引）で業績を大きく伸ばした両社のビジネス戦略とは。そこに、コロナ禍の逆境を乗り越える勝ち組の法則が見えてくる。

J建築検査センターは、建築基準法に基づいて建築物の設計図書確認・建設現場検査を行い、確認済証や検査済証の交付を行う民間の指定確認検査機関。建築確認検査業務の他に不動産のリスク評価といった業務も手掛けており、建築・不動産企業はもちろん、不動産を活用したり、オフバランス化（不動産を売却して貸借対照表から外し資産効率を改善）したい一般企業からの依頼も増えている。

ビジネスパーソンにとって時計は個性を主張し、相手に印象付ける重要なアイテムだ。名門オーデマ ピゲはその頼れる存在となり、そして時には自身を鼓舞してくれるだろう。（文・柴田 充／写真・奥山栄一）