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2022年4月、東京テクニカルカレッジではDX社会に対応する二つの新学科「データサイエンス+AI科」「IoT+AI科」が誕生する。その特長は、専門学校ならではの実践的で技術力とビジネス力がしっかり身に付くカリキュラム。新学科の魅力について、白井雅哲校長とカリキュラムを共同開発したセラクの米谷信吾DX本部本部長が語り合った。

生活に欠かせない食料・水・環境の領域におけるソリューションを提供しているクボタ。そのクボタが創業以来培ってきた水と空気の技術、創業者から受け継がれた社会貢献の精神が生みだした製品が、業務用加湿空気清浄機「ピュアウォッシャー」だ。総務のプロフェッショナルである金英範氏が、ウイズコロナ時代だからこそ求められる快適なオフィス空間について語る。

多くの企業がリモートワークを推進する中、ニューノーマル時代に合わせた新たな働き方へ移行しづらいのが財務経理部門だ。一方、DX（デジタルトランスフォーメーション）が叫ばれる以前から、いち早く財務経理業務の改革を進めてきた大手機械要素部品メーカーであるTHKに、財務経理部門のデジタル化、目指すべき方向性について話を聞いた。

新型コロナウイルスの感染拡大によって、企業経営者は二つの大きな課題に直面している。一つは、従業員や顧客をコロナ感染の脅威からどう守るか。もう一つは経済情勢の不透明感が強まるなか収益確保の体制をどう整えるか、である。果たして日本の企業の大半を占める中小企業は、この課題にどう対処しているのだろうか。

2019年の発売以来、「甘くない」午後ティーとして幅広い年代に人気の「キリン 午後の紅茶 ザ・マイスターズ」シリーズが新パッケージにリニューアルした。新たに5種のフルーツの香りが楽しめるフルーツティーも発売され、「微糖」紅茶カテゴリをけん引するシリーズとしての期待が高まっている。

いまや全ての業界がDX（デジタルトランスフォーメーション）の必要に迫られている。一方高齢化が進む日本において、国民一人一人にとっては、自身の老後、そしてその先にある相続に関わる健康とお金の問題が大きな不安要因となっている。キャピタル・アセット・プランニングはそれらの問題解決のための最適ツールを提案する。

2020年4月にお客様のDXを実現する変革創出企業として走り出したRidgelinez。自身もまさに変革の中で試行錯誤を繰り返しながら、お客様とともに変革に挑んでいる。同社の強みは、変革のプロセスを一気通貫で実現できること。戦略の策定から、アーキテクチャの設計・開発、エコシステムの構築・運用まで、ワンストップでお客様の変革を支援するプロフェッショナルが集まっている。変革の渦中に飛び込み1年が経とうとしている現在、最前線に立つ5人が、いま見えている景色について語り合った。

医療用医薬品卸大手のアレフレッサが、DXによる業界の変革を先導している。抗がん剤、希少疾患向け医薬品などのスペシャリティ医薬品の新たな流通管理プラットフォームを構築し、商用化を開始した。Ridgelinezは、富士通Japanとともに、同プラットフォームの開発に最初期から関わってきた。アルフレッサ 代表取締役社長の福神雄介氏は「医薬品物流のみならず、医薬品メーカー、医療機関のビジネスモデルを大きく変革するものになる」と力を込める。

ブロックチェーンを使った暗号資産（仮想通貨）や、スマートフォンを使ったキャッシュレス決済が次々に登場するなど、金融・決済サービスの分野で激動が続いている。一見、ディスラプター（破壊的イノベーター）が既存のエスタブリッシュメント（大企業）を脅かしているようにも映るが、日本発唯一の国際カードブランドであるジェーシービー（JCB）はいま、金融・決済サービスの10年先を見据え、ビジネスモデルの創造的自己破壊と再創造に挑もうとしている。

DXを推進する際に、ITが変革をドライブするのは言わずもがなではあるが、ITに焦点を当てすぎていないだろうか。変化が当たり前となる時代に、ITの目線だけではDXは立ち行かない。ビジネススキーム・組織・システムから関係する人のマインドセットまで、全体的なアーキテクチャの視点を持つことが重要なポイントとなる。Ridgelinez のプリンシパルであり、アーキテクチャデザインのエキスパートとして多くの実績を持つ岩本昌己氏が、ポストDX時代を生き抜くアーキテクチャ検討のための視点を提案する。

世界に後れを取る日本企業のDX。その印象を富士通が覆そうとしている。2020年7月から着手した全社DXプロジェクト「Fujitsu Transformation」（略称フジトラ）がそれだ。デジタル時代の競争力強化を目指し、製品やサービスばかりか、ビジネスモデル、業務プロセスや組織、企業文化に至るまで、部門・グループ・リージョン横断で富士通グループ全体の変革に挑む。このプロジェクトを率いる福田譲氏に、変革への想いとその道のりを聞いた。

今春、国際石油開発帝石から社名変更をしたINPEX。今年１月に、２０５０年のネットゼロカーボン社会の実現を目指した長期的な経営方針を策定、CO2低減に向けて五つの分野に積極的に取り組むことを発表した。その取り組みの内容と展望を、同社の上田社長に聞いた。

エントリーが開発した「シェアジョブ」は、簡単な仕事をスマホ一つで依頼をしたり受けたりすることができるマッチングサイト。シェアリングの発想でライフスタイルを見つめ直し、隙間時間を有効にシェアしようという試みだ。今、都市や地方で活用が広がっている。

ペット食品・用品の製造・販売を行うペティオは、衛生や健康に対する意識が高まる中、キリンホールディングスとの共同開発で、ペットの健康を維持し免疫力を保つ「プラズマ乳酸菌」を配合したスナックを新発売。次世代型の人とペットの共生社会の創造に挑戦している。

社員を対象とするデータサイエンティスト育成プログラムを実施するなど、全社を挙げてデータ活用に取り組むAGC。現場担当者が自らデータ分析ツールを使いこなし、製品の仕上がりや営業成果を予測分析するといった現場発の取り組みが広がっている。それを支えるツールのひとつが、ソニーネットワークコミュニケーションズが提供するAIによるデータ分析ツール「Prediction One」（プレディクション・ワン）だ。AGCが目指す「理想のデータ活用」について、同社 DX推進部デジタルソリューショングループの小野義之氏に、ソニーネットワークコミュニケーションズの高松慎吾氏が聞いた。

日本人の平均余命（厚生労働省「2019年簡易生命表」）は65歳の時点で男19.83年、女24.63年。つまり65歳の誕生日を迎えた男性は統計上85歳、女性は90歳まで生きることになる。これからやってくる「人生100年時代」、ビジネスパーソンが今からやっておくべきことは二つ。老後に備えた健康管理と資産形成だ。健康管理は自助努力しかないが、資産形成には資産運用のプロの手を借りるという妙手がある。

ジェネリック医薬品（後発医薬品）のリーディングカンパニー、沢井製薬は2021年4月1日に「サワイグループホールディングス」を設立し、持株会社体制に移行する。研究開発力などの強みを生かし、新規事業の育成に取り組む方針だ。持株会社体制への移行目的や今後のビジョンなどについて、同社の澤井健造代表取締役社長に聞いた。

NTTドコモが展開する「dポイント」が、次のステージを迎えている。dポイントクラブ会員数は約8000万会員（2020年12月末時点）、dポイント加盟店舗数は約8万4000店舗（21年2月末時点）、利用ポイントは2020年度第3四半期までの累計で1824億ポイントとなっている。ｄポイントはどのように進化していくのか。

新型コロナウイルスの世界的な流行は、現状の社会・経済秩序を抜本的に再構築する「グレートリセット」を迫っている。私たちの社会・経済活動の基盤である金融サービスも、新たな時代に合った変革を強く求められている。そこで、金融におけるデジタルトランスフォーメーション（DX）の課題、DXによって実現すべき新たな金融サービスの形について、日本発の変革創出企業であるRidgelinezの隈本正寛氏と松原義明氏に聞いた。

独立系メンテナンス会社のエス・イー・シーエレベーターは、エレベーター保守管理のスペシャリストとして、国内外全てのメーカーに対応する。同時に、メーカーとして新たな機能を搭載したエレベーターの開発にも余念がない。その高い技術力を背景に、低コストで短期間でのリニューアルを可能にしている。