ダイヤモンド・オンラインplus

デジタルサイネージとクリエイティブで空間をプロデュースする、エヌエスティ・グローバリストのデジタルサイネージ事業部。単純に情報を届けるためではなく、顧客の感性を刺激し心をつかむメッセージを伝えるビジュアルソリューションを提供している。リアル店舗の既成概念を覆し、新たな価値を生み出し続けている。

新型コロナウイルスのパンデミックは、世界中の人々の暮らしと働き方をわずかな期間で大きく変えてしまった。企業がテレワークを基本的な働き方の選択肢の一つと決めたことが、その最たる例といえるだろう。テレワークによって、従業員の生産性が上がったという声も多く挙がっているが、パンデミックへの対応に苦慮している従業員もいる。顧客と直接会うことが業務の基本だった営業担当者だ。

政府が推進する「デジタル・ガバメント実行計画」の目玉は行政手続きの電子化だ。経営者はこれをチャンスと捉えクラウドソフトを使った対応を進めている。そんな中、必要な機能だけを低価格で購入できるアラカルト型の人事労務クラウドソフトが注目を浴びている。

オンライン証券が躍進しているリテール分野で、老舗の対面証券会社ながら増収を続けているのが、あかつき証券だ。特に近年、IFA（Independent Financial Advisor：独立系ファイナンシャルアドバイザー）部門の預かり資産残高を大きく伸ばしている。その原動力となっているのが、対面のリテール営業で長年培ってきた運用アドバイスのノウハウや提案力、独自性の高いサービスで、IFAにも好評を博している。

三井倉庫ロジスティクスのコーヒーマシン販売事業をパイロットモデルとする「テクニカルロジスティクスプラットフォーム」は、DX時代の社会インフラサービスへ発展する可能性を秘めている。同社が描く物流の未来を聞いた。

2020年10月9日、ダイヤモンド・オンラインと東急リバブルはWebセミナー「ポストコロナを生き抜く 企業の不動産戦略」を開催した。新型コロナウイルス感染症の世界的流行によって、多くの企業が業績を下げている。倒産や事業の縮小、リストラを余儀なくされている企業も珍しくない。このような危機に際して、企業は何をすべきか。識者が語った。

中小規模のサービス業に向け、効果的なウェブマーケティングを提供するエス・ケイ通信。強力な営業力と「大家族主義」で、拡大するonline to offline（オンライン・ツー・オフライン）市場で成長を継続している。今期はコロナ禍の中でターゲットを大胆に切り替え、危機を乗り越え成長につなげた。

これまでの事業承継をメインとしたM＆A仲介とは異なる、新たなコンセプトを掲げた「M＆A新世代」が急激に存在感を増している。その中でもM＆Aベストパートナーズは、事業成長のためにM＆Aを行う「成長型M＆A」を提唱。譲渡後も経営者として残り、会社の成長を図る経営戦略としてのM＆Aを推進し、数々の優良企業をさらなる躍進へと導いている。

「真のグローバル企業」とは何か？考えてみたことはあるだろうか？2020年9月に刊行された「ワールドクラスの経営」では、「社会的に大きな価値を生み出す事業を通じて顧客や投資家を満足させ、独自の企業文化を支える従業員・パートナーなどあらゆるステークホルダーに喜び与え、きわめて高い収益力を維持する企業」であると定義している。「真のグローバル企業」になるための要件を探る。

少子化に伴う人材不足に備え、間接部門のアウトソーシングとコア業務への集中を志向する企業は少なくない。こうした中で、BPO市場は着実な成長を見せている。CSアカウンティングは経理・人事分野を中心としたBPOサービスを提供し続けており、2000社以上で経験を重ねてきた。こだわっているのは品質とスピード。社員の成長を促しつつ、顧客へのサービス品質を磨いている。

顧客の経営・業務課題を解決するため、独自のAI技術を活用したイノベーション事業に注力するサインポスト。2019年度から、同社が開発した無人AIレジや無人決済システムの採用も相次いでおり、省人化ソリューションの先頭に立とうとしている。

日本知財標準事務所（JIPS）では、知的財産（以下、知財）を国際標準化することで、クライアント企業を新市場の主役にすることを目指す。知財の核はクローズドで守りながら、一部を戦略的にオープンにすることで市場優位性を確立するなど、“標準化”という武器を使いながら市場を創造していく。

NSSスマートコンサルティングは、各種認証取得・資金調達・雇用といった中小企業が抱える問題を解決するコンサルティング会社。ISO認証コンサルティング事業ではウェブサイト「ISOプロ」を通じて、ISOやHACCPなどの取得・運用のサポートを行っている。

近年、グローバル展開を志向する日本のスタートアップが増えてきている。そうしたスタートアップが海外で成功するためには何が必要なのか。海外展開で成功しているスタートアップ2社の実例を紹介するとともに、それらのスタートアップ経営者と識者の3人が、日本のスタートアップの現状と未来について語る。

新型コロナの感染拡大は、農業分野にも深刻な打撃を与えた。外国人技能実習生の入国制限による栽培現場での労働力不足の顕在化だ。この事態に農林水産省は、「スマート農業の構築」の一環として「労働力不足の解消に向けたスマート農業実証」事業の緊急実施を決め、全国24の実証地区で即効力のある技術の検証を進めている。

常識にとらわれず刻々と変化するビジネスにおいて、いかに相手に自分を印象づけるか。時計に革新をもたらす「CODE 11.59 バイ オーデマ ピゲ」こそ、その最良の選択となるだろう。（文・柴田充／写真・奥山栄一）

新型コロナウイルスの感染拡大によって、消費行動や、企業による調達のデジタル化がますます加速している。デジタルマーケティングの重要性は高まる一方だが、資金や専門人材が不足する中小企業にとっては導入障壁が高い。そこで注目を集めているのが、0円からでも導入できて、誰でも使えるスターティアラボの「Cloud CIRCUS」（クラウドサーカス）だ。中小企業を中心に全国約1万6000以上の導入実績を持つマーケティングSaaSの魅力に迫る。

サントリー生命科学財団は、日本の基礎研究における危機的状況に一石を投じるため、2020年に生命科学研究者支援プログラム「サントリーSunRiSE」を創設した。同プログラムの運営委員の一人であるノーベル賞受賞者の山中伸弥教授に、基礎研究の重要性と支援の意義を聞いた。

SDGsへの取り組みを事業の羅針盤とする一方で､足元ではCSRを着実に実現しようとする企業が増えている｡その上でCSR経営の要素の一つである社会貢献で､科学の基礎研究への支援を充実させるｹｰｽも出てきた｡今､日本企業のCSRは新たな展開期を迎えている｡