神戸製鋼所

取締役社長や会長は株主総会で選任される必要がある。65歳以上を対象に、総会の選任議案で反対が多かったワースト30人を紹介する。東レや信越化学工業の大物経営者に加え、三井住友フィナンシャルグループ（FG）の首脳がまさかの上位に名を連ねた。

日本製鉄がトヨタ自動車と中国鉄鋼メーカーを提訴してから4カ月。水面下でトヨタが日本製鉄から韓ポスコへ鋼材取引の切り替えを画策していたことが分かった。本稿では、それに対するポスコの対応と、日本製鉄がトヨタに強気姿勢を貫く三つの理由を解き明かす。

失敗する組織内には、指導者たちの合理的な判断によって、「やましき沈黙」が生じる。そして、どこかに潜んでいた「黒い空気」が、いつのまにか組織全体を覆ってしまう――。限定合理的で不完全な人間世界では、今の日本でも起きているのであり、何らかの対処を施さない限り、今後も起こりうる現象である。神戸製鋼所をめぐる「黒い空気」支配の事例を取り上げてみたい。

行動制限が解除され、入国制限も大きく緩和されるなど、人々の生活は少しずつ「コロナ前」に戻りつつある。だが、一難去ってまた一難。ビジネスの世界では、円安や資材高が多くの企業を混乱のうずに巻き込んでいる。その状況下で、好決算を記録した企業とそうでない企業の差は何だったのか。上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回は日本製鉄、住友金属鉱山などの「製鉄／金属製品」業界6社について解説する。

自動車や建設など、さまざまな産業と密接に結び付く鉄鋼業界。ロシアのウクライナ侵攻に伴う世界的な資源高や、急速に進行した円安は、鉄鋼メーカーのコスト増を招いている。市場環境が激変した16業界について作成した倒産危険度ランキングで、今回取り上げるのは鉄鋼・金属業界だ。20社が“危険水域”に入った。

三菱電機が1年4カ月の調査の末に、品質検査不正に関する報告書を公表した。これまでも中間報告などを行っており、調査結果の発表は4回目となる。同社は、その最終報告書で、柵山正樹前会長が不正に直接関与していた事実を明らかにした。なぜ柵山氏はもっと早く不正を認めなかったのか――。その理由にこそ三菱電機の闇が隠されている。

「予想年収ランキング」第2弾では、上場企業の中で平均年収が低い企業の5年後の予想額を開陳。インフレに苛まれる中、収入の行方は働き手にとって切実な問題だ。従業員に報いて“年収下克上”を果たす企業とは？

コロナ禍だけでなく、円安や資材高の影響も相まって、多くの業界や企業のビジネスは混乱状態にある。その状況下でも、苦境を打破できた企業とそうでない企業との間で勝敗が分かれている。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回は日本製鉄、住友金属鉱山などの「製鉄／金属製品」業界6社について解説する。

LPG（液化石油ガス）業界最大手の岩谷産業は、牧野明次会長が関西経済連合会副会長を務めるなど、関西財界で強い存在感を示している。その秘訣は、トヨタ自動車や関西電力などの超大手企業に食い込む「コバンザメ処世術」にあった。

東京に次いで上場企業が多い大阪でも、社外取締役の需要が高まっている。大阪に本拠を置く企業の社外取の報酬や兼務の実態とは。推計報酬額が高い大阪企業と東京企業の社外取トップ50の実名を公開する。

関西財界の「総本山」こと関西経済連合会の正副会長の座に就くことが許されるのは、関西に縁が深い大手企業の経営者だけだ。歴代の正副会長を最も多く輩出した「名門企業」の独自ランキングを作成した。6位だった名門電機のパナソニックホールディングスを上回るトップ5はどこか。

コロナ禍が落ち着き始めたことで、市況も少しずつ回復しつつある。しかしビジネス界では、コロナショックから立ち直った企業と不調から抜け出せない企業とで明暗が分かれている。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回は日本製鉄、住友金属鉱山などの「製鉄／金属製品」業界6社について解説する。

日本企業の社外取締役「全9400人」を網羅した実名ランキングを初公開する。上場企業の社外取の報酬や兼務社数、企業業績など六つの軸で徹底評価し、全9400人を序列化した。1000点満点の独自試算による本邦初公開のランキング上位4000人の実名と総得点を紹介する。

コロナ禍が3年目に突入し、多くの業界や企業のビジネスをいまだに揺さぶり続けている。その対応力の差によって企業の業績は、勝ち組と負け組の格差が拡大している。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回は日本製鉄、住友金属鉱山などの「製鉄／金属製品」業界6社について解説する。

日本製鉄がトヨタ自動車と中国鉄鋼メーカーを提訴してから4カ月。水面下でトヨタが日本製鉄から韓ポスコへ鋼材取引の切り替えを画策していたことが分かった。本稿では、それに対するポスコの対応と、日本製鉄がトヨタに強気姿勢を貫く三つの理由を解き明かす。

「脱炭素地獄」と呼ぶべきメガトレンドが日本企業を襲っている。少し前までお飾りのように扱われてきた「脱炭素」だが、今や対応できない企業は淘汰されるほどのうねりと化した。そこでダイヤモンド編集部は『「脱炭素」で業績が悪化しそうな企業ランキング』を作成。業界別にご紹介する。今回は「金属・鉄鋼」だ。

2021年は鉄鋼業界にとって、「顧客優位、鉄鋼劣位」の関係を覆すための“反撃開始”の年となった。中でも最大の取り組みが鋼材価格の値上げであり、22年も引き続きタフな価格交渉は続く。まさに、顧客と対等な取引関係を奪還するための正念場となるが、鉄鋼3社は一様に値上げを実現できるわけではなさそうだ。

日本企業のガバナンスは改善していない――。そう考える一橋大学の藤田勉特任教授が、米国をはじめとした最新の世界的潮流を踏まえて、日本企業が真に実現すべき、株価にも影響する企業統治の要諦を解説した。

コロナ禍からの企業業績の回復は、勝ち組と負け組の格差が拡大して「K字型」に引き裂かれていくという二極化の議論が強まっている。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回は日本製鉄、住友金属鉱山などの「製鉄／金属製品」業界6社について解説する。

8月下旬に終了した日本製鉄とトヨタ自動車の鋼材価格の値決め交渉は、大幅値上げで決着した。脱炭素という潮流が世界的に高まったことで、鉄鋼各社にとって投資資金の確保は待ったなしとなっている。そのために日本製鉄は値決め主導権の奪還など、営業面を強化して収益向上を急ぐが、それでも鉄鋼業界で「鉄鋼3社統合説」がささやかれるのはなぜか。