神戸製鋼所

「脱炭素地獄」と呼ぶべきメガトレンドが日本企業を襲っている。少し前までお飾りのように扱われてきた「脱炭素」だが、今や対応できない企業は淘汰されるほどのうねりと化した。そこでダイヤモンド編集部は『「脱炭素」で業績が悪化しそうな企業ランキング』を作成。業界別にご紹介する。今回は「金属・鉄鋼」だ。

2021年は鉄鋼業界にとって、「顧客優位、鉄鋼劣位」の関係を覆すための“反撃開始”の年となった。中でも最大の取り組みが鋼材価格の値上げであり、22年も引き続きタフな価格交渉は続く。まさに、顧客と対等な取引関係を奪還するための正念場となるが、鉄鋼3社は一様に値上げを実現できるわけではなさそうだ。

日本企業のガバナンスは改善していない――。そう考える一橋大学の藤田勉特任教授が、米国をはじめとした最新の世界的潮流を踏まえて、日本企業が真に実現すべき、株価にも影響する企業統治の要諦を解説した。

コロナ禍からの企業業績の回復は、勝ち組と負け組の格差が拡大して「K字型」に引き裂かれていくという二極化の議論が強まっている。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回は日本製鉄、住友金属鉱山などの「製鉄／金属製品」業界6社について解説する。

8月下旬に終了した日本製鉄とトヨタ自動車の鋼材価格の値決め交渉は、大幅値上げで決着した。脱炭素という潮流が世界的に高まったことで、鉄鋼各社にとって投資資金の確保は待ったなしとなっている。そのために日本製鉄は値決め主導権の奪還など、営業面を強化して収益向上を急ぐが、それでも鉄鋼業界で「鉄鋼3社統合説」がささやかれるのはなぜか。

コロナ禍からの企業業績の回復は、勝ち組と負け組の格差が拡大して「K字型」に引き裂かれていくという二極化の議論が強まっている。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回は日本製鉄、住友金属鉱山などの「製鉄／金属製品」業界6社について解説する。

ENEOSホールディングスの脱炭素対応に絡んで、同社の上場子会社であるNIPPOの株式がTOB（株式公開買い付け）で非公開化を迫られることがダイヤモンド編集部の取材で分かった。では、「次のNIPPO」はどこか？独自作成の「TOBしそうな子会社候補リスト【50社】」で探っていきたい。

金属シリコン、金属マグネシウム、アルミニウムといった非鉄金属が歴史的な高値を記録している。最大の生産国である中国からの供給が追い付いていないためだ。実のところ、中国である異変が起きていた。

コロナ禍で市場環境が激変した13業界について、それぞれ倒産危険度ランキングを作成した。今回は鉄鋼業界を取り上げる。10社が“危険水域”に入った。高炉メーカーが再び上位にランクインした。

EUと米国で自動車電動化政策に「ある違い」が出た。EUではガソリン車に加えてハイブリッド車（HV）、プラグインハイブリッド車（PHV）とも禁止。一方、米国はPHVと燃料電池車（FCV）も許した「良いとこ取り」な方針だ。他方、工業製品評価に「ライフサイクルアセスメント」（LCA）が強化されると、火力発電中心の日本経済にとって大きな打撃である。メード・イン・ジャパン製品の競争力は失われるかもしれない。

コロナ禍からの企業業績の回復は、勝ち組と負け組の格差が拡大して「K字型」に引き裂かれていくという二極化の議論が強まっている。そこで、上場企業が発表した直近四半期の決算における売上高を前年同期と比べ、各業界の主要企業が置かれた状況を分析した。今回は日本製鉄、ミネベアミツミなど、製鉄／金属製品業界の5社について解説する。

社外取締役の役割が過大評価されている――。ガバナンス問題に詳しい藤田 勉・一橋大学大学院経営管理研究科特任教授が、経営混乱が続く東芝や、30年以上にわたる不正検査が発覚した三菱電機の事例、さらに米国での歴史も踏まえてガバナンスの要諦を徹底解説します。

鉄鋼業界が最大のピンチを迎えている。需要減や原料高を背景に高炉再編を進めてきたところだったが、今回の脱炭素シフトで、その再編計画は練り直しが必要になりそうだ。今のカーボンニュートラルの潮流は、鉄鋼産業に巨額の投資を強いるばかりか、「日本」という国で製造業を続けるリスクを浮き彫りにしている。

日本の製造業で最も多く二酸化炭素を排出している鉄鋼業界への風当たりはすさまじい。国内3位の神戸製鋼は、日本製鉄とJFEホールディングスのどちらの傘下に入るのか。実は昨年、日本製鉄の中枢では密かに再編案が検討されていたのだが、脱炭素旋風の直撃によってその計画は“幻”と化してしまうかもしれない。鉄鋼メーカー3社の行く末を追う。

脱炭素をクリアできない企業は、ビジネス参加の入場券さえ得られない――。環境負荷の低減が、企業の経営課題の「本丸」として据えられる「脱炭素時代」が到来した。コロナショック後、欧州で先行していたグリーンシフトの動きが中国や米国にも広がり、3000兆円を超える巨大マネーが環境関連分野でうごめいている。「ESG投資」が世界の潮流となり、主要国・グローバル企業は脱炭素の新たな技術・ビジネスモデルに投融資を呼び込もうとしのぎを削っているのだ。翻って、日本企業は完全に出遅れた。電動化シフトに遅れた自動車業界、温室効果ガスを大量に排出する鉄鋼・化学業界、再エネ促進が進まぬエネルギー業界――、世界の潮流から出遅れた日本企業の処方箋を模索する。

今回は、「大阪府を除く近畿地方で年収が低い会社ランキング」を作成した。コロナ禍で厳しい業績の企業が多い中、年収が450万以下の企業は16社。1位は神戸市の卸売業の企業、2位は姫路市の老舗百貨店だった。

今回は、「大阪府を除く近畿地方で年収が低い会社ランキング」を作成した。コロナ禍で厳しい業績の企業が多い中、年収が450万以下の企業は16社。1位は神戸市の卸売業の企業、2位は姫路市の老舗百貨店だった。

商社の原料調達力と経営ノウハウがあれば、腐りかけの身売り企業でも再建できるかもしれない。アパレルや小売りといった、これまでの得意分野だけではなく、自動車部品メーカーへの資本参加にも食指を動かし始めている。虎視眈々と業界の再編成をもくろむ商社の狙いに迫った。

ダイヤモンド編集部では、コロナ不況「耐久力」企業ランキングを独自に作成。経済活動が大幅に縮む「7割経済」下で、脱落する企業と浮上する企業をあぶり出した。今回取りあげるのは、鉄・非鉄業界の60社。ワースト3・4位は大手鉄鋼メーカーがランクインした。

新型コロナウイルスの感染拡大で、甚大な打撃が避けられない13業種について、それぞれ業種別の倒産危険度ランキングを作成した。今回は鉄鋼業界を取り上げる。12社が危険水域に入った。