神戸製鋼所

日本製鉄子会社の日鉄エンジニアリングが、エンジニアリング大手のカナデビアと統合に向けた協議を開始した。新会社の出資比率は未定だが、日鉄が日鉄エンジを「非連結化」することは確実とみられる。本稿では、日鉄が日鉄エンジの統合先に非鉄鋼系メーカーを選んだ理由を解明するとともに、日鉄エンジの日鉄グループからの分離が不可避とみられる理由を明らかにする。

楽観ムードが漂う中で、米国によるイラン攻撃が勃発。上昇相場に乗り遅れた個人投資家は今から買っていいのでしょうか。本稿では資産300億円超を築いた投資家・片山晃氏に日本株の中長期見通しを直撃。片山氏は「日本株は数十年に1度の黄金期」と分析しつつ、過去の常識をアップデートする必要があると述べます。果たしてその真意とは。片山氏が中長期で有望とみているセクター、今回の相場で狙うべき銘柄や避けるべき戦略、見え隠れするリスクについても具体的に明かしたロングインタビューをお届けします。

日本製鉄、JFEホールディングス（HD）に次ぐ国内鉄鋼3番手の地位に甘んじていた神戸製鋼所が“下克上”を果たしている。2025年度は1000億円の最終黒字を見込んでおり、2期連続でJFE HDを上回る見通しだ。だが、躍進を支えているのは機械など鉄鋼以外の事業で、本業であるはずの鉄鋼のプレゼンスは低下しているように見える。鉄鋼事業出身で経理・財務の担当役員を務める木本和彦氏に、多様な事業を展開する神戸製鋼の投資戦略と鉄鋼事業の在り方を語ってもらった。

日本の経済成長を支えてきた鉄鋼・金属業界が、未曽有の危機にひんしている。この業界では、国内人口の減少や国際情勢の急激な変化により、業績が悪化する企業も少なくない。鉄鋼・金属業界で“危険水域”にあるのはどんな企業なのか。鉄鋼・金属業界の倒産危険度を検証。“危険水域”にランクインした20社の顔触れを明らかにする。

国内市場の縮小や中国メーカーの安値攻勢などにより、鉄鋼業界では危機的状況が続く。そんな中、今年日本製鉄が約2兆円で買収した米USスチールが“大ゴケ”する一方、神戸製鋼所が2024年度から万年3番手の地位を脱するなど、鉄鋼業界では序列が激変している。本稿では、苦境にあえぐ鉄鋼業界で巻き起こっている「大波乱」の模様を解説するとともに、危機から脱するための大手3社の戦略を明かす。

国内市場の縮小や中国メーカーの安値攻勢などにより、鉄鋼業界では危機的状況が続く。そんな中、今年日本製鉄が約2兆円で買収した米USスチールが“大ゴケ”する一方、神戸製鋼所が2024年度から万年3番手の地位を脱するなど、鉄鋼業界では序列が激変している。本稿では、苦境にあえぐ鉄鋼業界で巻き起こっている「大波乱」の模様を解説するとともに、危機から脱するための大手3社の戦略を明かす。

実は日本の上場企業には「年収1億円以上」のビジネスパーソンが1199人もいる。果たして、どんな顔触れなのだろうか？報酬が諸外国に比べて低過ぎるという指摘もあるだけに、年収が高いこと自体は批判されるべきではないだろう。ただ、業績や株式市場からの評価が振るわないにもかかわらず、1億円ももらっているのであれば、従業員や株主は心穏やかではいられないかもしれない。今回は、鉄鋼業界の役員報酬ランキングを公開する。

新卒の就職者数は、企業の成長力や経営戦略、さらには“序列”を表す分かりやすいバロメーターだ。高学歴の学生を数多く採用できていれば、それだけブランディング力が高いことの証左であるし、新卒採用の増加数も業績の勢いを示す材料といえる。本稿では、鉄・エネルギー業界における、東京大学からMARCH・関関同立までの「難関大学」の就職者数の割合が高い企業のランキングをお届けするとともに、ここ10年での新卒の就職者の増加数と各大学の内訳を完全網羅したデータをつまびらかにする。これを見れば、業界内での企業の採用傾向が一目瞭然だ。

人気の特集『氷河期、バブル…どの世代が損をした？5世代を比較！ 主要100社の「20年間年収推移」』。団塊、バブル、就職氷河期、ゆとり――。どの世代が得をして、どの世代が割を食っているのでしょうか？この疑問に答えるために、ダイヤモンド編集部は過去20年間を10年刻みにして、5世代それぞれの平均年収と主要100社内のランクの推移を独自に試算しました。半導体や自動車、電機、銀行、商社、不動産など約30業界について、世代別に各社の年収を徹底比較します。人気特集と連載を振り返る『見逃し厳禁！編集部イチ推し 人気特集』では、2本の記事を紹介します。（ダイヤモンド編集部・情報は記事公開時点のもの）

国内鉄鋼業界は、中国勢の攻勢などで苦境にあえぎながらも賃上げを続けてきた。では、実際の年収はどれくらい上がっているのだろうか。日本製鉄、JFEホールディングス、神戸製鋼所の3社について、直近2年度の平均年収から「賃上げ率」を算出したところ、「意外な序列」が判明した。鉄鋼業界3社の平均年収と賃上げ率を大公開する。

日本製鉄による米USスチール買収が大詰めを迎え、米国のトランプ大統領の一挙手一投足から目が離せなくなっている。だが、トランプ政権に翻弄されているのは日鉄だけではない。国内鉄鋼業界全体がダメージを受けているのだ。鉄鋼大手3社の決算をひもとき、トランプ氏に翻弄される国内鉄鋼大手の苦境を徹底分析するとともに、未曽有の危機にあっても成長を遂げるための“三社三様の作戦”を明らかにする。

日本の経営者の報酬が低いと指摘されて久しい。それでも、実は日本の上場企業には「年収1億円以上」のビジネスパーソンが1109人もいる。成果に見合った報酬を受け取ることは当然といえよう。ただし、大事なのは納得感だ。業績や株価が振るわなければ株主は不満を持つだろうし、なにより従業員の士気が下がる。そこで、今回は鉄鋼業界の1億円以上もらう役員と従業員の年収格差ランキングを作成。年収1億円以上の経営幹部と一般社員の年収格差の実態は？実名ランキングで16人を検証する。

「JTC（伝統的な日本企業）」のイメージが根強い鉄鋼メーカー各社は、人材確保に苦戦している。今回ダイヤモンド編集部は、企業の与信管理を支援するベンチャーが集めた口コミデータなどを基に、日本製鉄、JFE、神戸製鋼所の昭和組織からの“脱却度”を徹底分析。鉄鋼大手3社の組織風土の実情を明らかにする。今でもブラックな会社はあるのだろうか。

今回は鉄鋼の主要3社を取り上げる。日本製鉄、JFEホールディングス、神戸製鋼所の中で、年齢別に年収を比べた場合、団塊・バブル期・就職氷河期・ゆとり世代のうち、どの世代が得をしたか？過去20年間を10年刻みにして、5世代それぞれの平均年収と主要100社内のランクの推移を独自に試算した。その結果、日本製鉄と神戸製鋼は若手社員が優位となった。

核融合エネルギー開発では、海外勢がまねできない突出した技術を持つ日本企業が少なくない。新規上場で“大化け”する可能性を秘めるスタートアップや中小企業も存在する。そんな「核融合銘柄」を公開し、核融合開発の業界勢力図を明らかにする。

今から50年前の1974年、日本経済はオイルショックと強烈なインフレによって転換点を迎えていた。ただし、戦後20年ほど続いた高度経済成長期を経て、グローバルでの日本企業の存在感は極めて高かった。半世紀前の日本企業の躍進ぶりとは。「週刊ダイヤモンド」1976年1月3日号に収録された、鉄鋼、自動車、石油化学、銀行といった業種の世界50大企業の顔触れを順次公開していく。鉄鋼業界のトップ50を紹介する。

わが国が2023年夏の電力危機を克服することができたのは、火力発電の貢献によるものである。中身を見ると、もちろんLNG（液化天然ガス）火力も重要な役割を果たしたが、LNG調達には不確実性が伴い続けた。電力危機克服に安定的な力を発揮し、日本国民に安心感を与えたのは、実は石炭火力であった。

宝塚歌劇団の劇団員が死亡した問題で、上級生によるいじめやパワハラを否定した調査報告書の内容が批判にさらされている。調査の発注者に都合が良い報告書は、実は上場企業でも量産されている。“お手盛り委員会”を立ち上げた企業名と、“駄目報告書”が量産される理由を明かす。

旧ジャニーズ事務所、宝塚歌劇団、ビッグモーター……不祥事の発覚した企業や団体が弁護士らによる調査委員会を立ち上げ、その報告書の公表により世間をにぎわす大騒動に発展するケースが近年頻発している。では実際に調査に携わることが多い法律事務所はどこか。ダイヤモンド編集部が集計したところ、四大法律事務所の牙城を切り崩す新興事務所の存在が浮かび上がった。

男性中心、残業が多いなど、「きつい」というイメージを持たれがちな鉄鋼業界は、人材を確保するのに苦労している。伝統ある企業の代表格である日本製鉄の現在の企業体質はどうなっているのか。社員の“生の声”を紹介しながら、日鉄の組織風土を解明する。